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就活会議
CREATED ON 2021.03.19 | UPDATED ON 2022.09.21

【就活ガイド】デロイトトーマツコンサルティング合同会社の企業研究〜企業分析で選考突破〜

サービス #企業研究
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この記事は、就活会議の会員が投稿した体験記にもとづいて作成・編集をしています。就活会議の会員は現役の学生であることを確認しています。
デロイトトーマツコンサルティング合同会社の企業研究

デロイトトーマツコンサルティング合同会社(DTC)は、世界4大会計事務所のひとつであるデロイトの傘下にあります。デロイトは世界中に事務所を置いているため、各国の事務所と連携することで幅広い案件に対応することが可能です。 この記事ではDTCの基本情報や業界内での立ち位置をもとにお伝えするとともに、先輩たちが実際に行った企業研究方法をご紹介します。DTCの選考を受ける前にどのような会社なのか、その特徴をしっかり理解していきましょう。

本選考の対策を進める

DTCの会社概要

まずはDTCについて理解しましょう。 ここではDTCの選考に通過した先輩たちが行った企業研究と、その社風などをお伝えします。

DTCの基本情報

会社名 デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
業界 コンサルティング
本店所在地 東京都千代田区丸の内3-2-3 丸の内二重橋ビルディング
事業所 国内36か所
設立 1993年4月
売上高 2,738億93百万円(2020年6月~2021年5月)
従業員数 4,290名(2022年5月末日現在)
資本金 500百万円(2018年5月末日現在)
平均年齢 -
初任給 基準年額
学卒    5,802,000円
院卒(修士)6,000,800円
院卒(博士)6,201,200円
福利厚生・社内制度 各種社会保険完備、企業年金基金、退職金制度、総合福祉団体定期保険、財形貯蓄制度、定期健康診断、保養施設利用補助、カフェテリアプラン
採用人数 -
経営理念 【デロイト トーマツ グループ 経営理念】
<Fairness to society>
・経済社会の公正を守り率先してその発展に貢献する
プロフェッショナル ファームとして独立性を保持し、グローバルな視野に立って与えられた責任と役割を誠実に果たす。

私たちは常に社会的に存在意義のあるファームでありたいと思い、社会的使命を果たす決意を表す。公認会計士ないし監査法人は社会的使命が法律によって明らかであるため、改めて述べる必要がないという考え方もあるが、私たちは法律に保護された職業に安住することなく常に職業のあるべき姿を追い求めることを再確認するためにも改めてこの決意を示す。

<Innovation for clients>
・クライアントの期待を超える知的専門サービスを総合的に提供する
多様化するニーズにこたえるため、総合力を発揮できる組織を構築し、創造的で先見性に富んだサービスを提供する。

クライアント サービスの決意を表している。
私たちは、法律の要求するものを単に守れば良いのではなく、職業的専門家としての良心に従って最善のサービスを提供することが私たちの責務であり、社会的使命でもある。したがって、クライアント サービスの原点は常に創造的サービスの提供にあることから"Innovation"をキーワードにした。

<Talent of people>
・各人の個性を尊重し能力を発揮できる生きがいのある場を創りだす
プロフェッショナルとして自らを鍛え、磨き、チームワークを守る一人ひとりが、生きがいを手にし、豊かな生活を実現する。

組織を生かすのも、その成員を生かすのも一人ひとりのメンバーの在り方に帰結する。ここでは組織とその成員との関係を表した。前の2つがそれぞれ「社会観」「使命観」を表すのに対し、ここでは「人間観」としてとらえ、トーマツの成員の幸せを求めることを表した。
代表者 佐瀬 真人
事業内容 コンサルティングサービス

事業内容

DTCは冒頭でも触れたように世界4大会計事務所のひとつであるデロイトの傘下にある日本のコンサルティング会社です。世界中に展開しているデロイトの事務所と連携できる体制があります。

会計事務所の傘下にあるということで会計系のコンサルティング中心に実施すると思われがちですが、事業内容としては幅広く総合経営コンサルティングを実施しています。

DTCのサービス提供は大きくインダストリーサービスとコンピテンシーサービスの2つに分かれます。部署の分類は下記の通りです。

大分類部門名業務内容
インダストリーサービスConsumer Business &
Transportation
消費者ビジネスの4つの分野-消費材/小売・流通/
航空・ホスピタリティ・サービス/運輸・物流-において、
業種に特化し企業の成長を支援する業界知見・経験を
有するエキスパートチームです。
高品質なクライアントサポートを目指し、常に変化し続け
る業界をリードしながら、幅広い分野に関する独自のリサー
チ情報等を発信し、企業変革を成功へと導きます。
Automotiveデロイト トーマツ コンサルティングの自動車セクターは、日本
の自動車産業の競争力強化に貢献するというアスピレー
ションを持った人材が集った、業界最大規模の自動車業
界専門家を擁するインダストリープロフェッショナル集団です。
Power & Utilities再生可能エネルギーの普及、新エネルギー技術の台頭等、
世界のエネルギー業界は大きな転換期に差し掛かっており
官民ともに急速な変革を求められています。
デロイトのエネルギーコンサルタントは、グローバルのエネルギー
チームと緊密に連携し、規制改革、先進事例、新技術など
グローバル先進トレンドを先取りし、国内外のエネルギークラ
イアントの企業変革を成功へと導きます。
Process従来、国内市場が活動の主体であった日本の資源・素材
産業はグローバル市場において激しい競争環境にさらされて
います。DTCプロセスユニットはクライアントのさらなる成長を
ご支援するために経営戦略から改革の実現、さらに収益ま
でEnd to Endでご支援できる専門知識を有した集団です。
Industrial Products &
Construction
産業機械・建設セクターは、大手メーカー、エンジニアリング、
建設、防衛関連産業の出身者と経営戦略やIT戦略の専
門家によって構成され、業界の未来を予見し、またあるべき
将来像を業界変革アジェンダの提示と実行を通じてリードし
ます。
Insurance『激動の時代』をむかえ、『大きな構造の変革』が求められる
保険業界において、新しい『保険業界の将来像』を共に描
き、『世界を舞台に圧倒的NO.1を目指す国内外の保険会
社』を牽引し、保険業界における最大規模のコンサルティング
をリードしています。
『保険業界の将来像』を描くため、保険業界におけるエキス
パート、様々なバックグランドを持った人材で構成されたチー
ム、グローバルなネットワークを活かしたソリューションにより、
ONLY ONE のコンサルティングファームを目指しています。
Banks & Capital
Market
金融業界における豊富な実務経験や高い専門性を有する
コンサルタントが、大胆な構想力と冷徹な分析力、社内を
動かす情熱・変革力をフルに活用。 目に見える効果にこだ
わり、国内外での戦略策定から実行まで、付加価値の高
い、先進的・専門的かつ実践的なサービスを提供します。
Life Sciences &
Health Care
ライフサイエンス・ヘルスケア領域に特化した専門家が集結
し、将来を見据えて一歩先を目指す変革のパートナーとして
クライアントに寄り添い、個別企業のみならず、業界、医
療、社会全体の変革を実現します。
Public Sectorグローバル化、少子高齢化、保護主義化、デジタル化など
大きな波が渦巻く現代においては、どんなに厳しい状況でも
クライアントをリードし、グローバルを舞台にプロジェクトを完遂
する強い意志と覚悟が求められます。DTC パブリックセク
ターコンサルタントは政策上流支援から実行の支援までを
支えるプロフェッショナル集団です。
Technology, Media &
Telecommunications
自ら生み出す力と、デロイトのグローバルネットワーク力を活
かし、卓越した先見性と、圧倒的な変革実行力をもって、
電機・ハイテク、メディア、通信業界クライアントのグローバル
成長を支援しています。
Region
(大阪オフィス)
万博、IR誘致など、たくさんの変化と挑戦が待ち受ける関
西。既存事業の維持・成長だけでなく、新事業創出・海
外展開など関西企業の皆様が抱える課題を一番近くで
解決し、経済の発展にサポートしてまいります。
Region
(福岡オフィス)
西日本エリアに重要拠点を置くクライアントをデロイト トー
マツ コンサルティングの最先端の方法論と各産業に対する
深い知見を活用し成長へと導きます。また、私たちは国や
地方自治体、産業界と連携しながら地域課題への解決
と真剣に向き合う熱い志をもったプロフェッショナル集団です。
オファリングサービスStrategyモニター デロイトは、クライアントが明確かつタイムリー、そし
てインスピレーションに満ちた決断を下せるようサポートし、
混沌とした世界情勢の中から一歩抜き出て確かな成長
を遂げられるよう、パートナーとして確固たる将来へと導き
ます。
モニター デロイトの戦略コンサルタントは、時代を先取る最
先端の方法論と各産業に対する深い知見を活用し、経
験者の意思決定を支え、企業変革を成功へと導きます。
M&AM&Aユニットは、M&Aのスペシャリストに留まらず、M&A・
資本再編を活用して経営課題解決・企業変革をリード
するBoardRoomアドバイザーを志向しています。
M&A知見とインダストリーやデジタル、アナリティクスなど
の知見を組み合わせ、クライアントマネジメントの意思決
定から成果創出までを伴走型でサポートします。
Customer &
Marketing
セールス、マーケティング、サービスといったカスタマー&マー
ケティング領域についてチャネル/業界横断的にグローバル
と連携し、最新のデジタル技術やデータ活用ノウハウをも
とに顧客対応力強化さらには顧客起点の経営変革を推
進します。
Human Capital日本で100名超、グローバルで5,000名超を誇る業界最
大規模の組織・人事コンサルティング部隊であり、人事
戦略・グローバル人事・人事制度・組織変革・人事業務
/IT変革等の専門分野で多数のエキスパートと豊富な知
見を有しています。
Technologyクライアント企業のCIO並びにCxOへのIT及びビジネスに
関するアドバイザリーとして、「戦略策定」だけにとどまらず
「戦略の導入計画、実行から定着」まで幅広く支援する
ことにより、クライアントの課題解決により深くコミットします。
Finance &
Performance
4 Faces of CFOを考え方のベースとして、CFOおよびCFO
組織がより一層、企業の成長をドライブする役割を担っ
ていけるようサポートします。
単なる経理のファンクショナルな側面での支援にとどまら
ず、企業全体の戦略を支えるためにとるべきStrategist,
Catalyst, Steward, Operatorのすべての役割をバランス
よく果たしていくことで企業の変革をサポートします。
Supply Chain &
Network Operations
複雑化、デジタル化するグローバルのバリューチェーン
(マーケティング、製品・サービス開発から調達・生産・
物流・営業およびサービス)を変革することで企業全体
の改革を推進します。
Deloitte Digital経営や戦略の「左脳的思考」と、Humanityあふれる
創造的な「右脳的思考」を駆使し、 テクノロジーを活
用した唯一無二の先鋭的な組織として、 日本と世界
のこれからを見据え、クライアントとともに未来の形を
「共創」します。

DTCでは、それぞれ専門性の高い部署同士がクライアントの課題に応じて共同するマトリックス型のサービス提供をしています。専門性の高い知見と実績を組み合わせることで、最適な課題解決を提供できる体制は強みです。

IR読み解き!DTCの売上・競合比較

ここからはIR資料や有価証券報告書を読み解いて企業研究しましょう。

売上・業績

ここでは、2021年度のデロイトの業務収入をみていきます。

FY21の業績について デロイト トーマツ グループ全体の2021会計年度(2020年6月~2021年5月 以下、FY21)の業務収入は前年度(FY20)比で約15 %増の2,738億93百万円となりました。内訳としては、監査法人(監査・保証業務、リスクアドバイザリー)が1,236億76百万円(前年比8%増)、コンサルティング・ファイナンシャルアドバイザリー等グループ会社が1,246億円36百万円(同25%増)、税理士法人・弁護士法人等グループ会社が255億80百万円(同8%増)でした。

引用元:https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/about-deloitte/articles/about-deloitte-japan/performance-fy21.html

世界的な新型コロナウイルスの影響が続く中、各分野において増収を達成しています。コロナがもたらした課題に対して迅速かつ効果的に対応し、柔軟性を持ってクライアントのサポートをおこないました。

また、デロイトでは、従来「AEB:Asset-enabled Business」と呼ばれる新しい事業モデルの確立に注力しています。これは、人手をかけて提供していた専門的な知見やサービスをデジタル・アセット化するもので、これによりプロフェッショナルがより高度なアドバイザリーや変革支援サービスを提供できるようになるとしています。 2021年度はこのプロジェクトへの投資額が2,906百万円に上ったとのことです。

競合他社

総合コンサル企業におけるグローバルでの売上高は下記の通りです。デロイトは2位ではあるものの、トップのアクセンチュアとは僅差となっています。

【総合コンサル企業】FY2021売上高比較

アクセンチュアは、外資系コンサルティングファームとしてトップクラスの業績を誇ります。企業規模も大きく、従業員数でいえばアクセンチュアジャパンが約18,000名、グローバルグループ全体で約699,00名となっています。また、世界の50ヵ国200都市以上に拠点を置いており、世界のトップ企業100社(※)のうちの91社と取引実績があります。 (※)米「フォーチュン」誌発表

このように、日本国内はもちろん、世界規模で広く事業を展開していることがアクセンチュアの大きな強みとなっています。

一方でPwCコンサルティングは、世界4大会計事務所のひとつであるPwCグループに属しており、日本でのコンサルティング業務を担っています。世界4大会計事務所の傘下であることはDTCと共通していますね。 PwCグループとして、それぞれ経験豊富で専門性の高いプロフェッショナルが揃う法人があり、それらが密に連携することでより高度なコンサルティングサービスを可能にしています。

業界の動向

業界動向サーチが、コンサルティング業界の業界規模推移を算出しています。これによると、コンサル業界の規模は年々拡大傾向にあります。

コンサル業界の成長を後押ししている主な要因が、DX(※)の拡大です。DXへの取り組みは幅広い業界・業種で拡大しており、今後さらに需要が高まると考えられています。

※DX(デジタルトランスフォーメーション)…IT技術の浸透により、生活やビジネスによりよい影響を与えること。

今後の動向については、IT専門調査会社であるIDC Japanが「国内ビジネスコンサルティング市場予測」を発表しています。2021年のコンサル業界市場規模は前年比11.4%増の5,724億円。今後、さらに高成長を維持することが見込まれており、2026年の市場規模予測は8,732億円となっています。

主に企業のDXに向けた需要拡大を追い風として、2020 年に新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大によるマイナス影響から一時的に低下した成長率を、再び二桁に押し上げました。2023 年以降も、DX を進める企業のビジネス変革支援への需要がすべてのサービスセグメント/産業分野において継続し高成長を維持する見込みで、IDCでは同市場の2021年~2026年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は8.8%で、2026年に8,732億円になると予測しています。

引用元:https://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prJPJ49137922

DXの需要が継続する限り、コンサル業界は高成長を維持するでしょう。

DTCの強み

ここからは、DTCの強みを見ていきましょう。

強み・特徴「戦略立案から実行まで一貫して支援するファーム」

DTCはデロイトの傘下です。デロイトは国際的なビジネスプロフェッショナルのネットワークとも言える会計事務所で、事務所を世界各国に展開しています。そのため、圧倒的な総合力と国際力を有していることが強みです。

DTCは各国のデロイトの事務所と連携することで、戦略立案から実行まで幅広いサービス提供を一貫することが可能です。また、世界規模のネットワークがあるため、グローバルな案件にも対応することができます。

DTCはデロイトの一員として日本のコンサルティングサービスを担い、デロイトおよびデロイト トーマツ グループで有する監査・税務・法務・コンサルティング・ファイナンシャルアドバイザリーの総合力と国際力を活かし、あらゆる組織・機能に対応したサービスとあらゆるセクターに対応したサービスで、提言と戦略立案から実行まで一貫して支援するファームです。4,000名規模のコンサルタントが、デロイトの各国現地事務所と連携して、世界中のリージョン、エリアに最適なサービスを提供できる体制を有しています。

引用元:https://www.dtcrecruit.tohmatsu.co.jp/static/about/index.html

実際に社長インタビューでも、他社と比較した際の強みを下記の様に述べています。

まず、サービスの提供領域が極めて広いことが特徴です。たとえば一口に競合企業といっても、戦略系やオペレーション/テクノロジー系、人事領域に特化したファームなど、プロジェクトによって競合先はさまざま。そうした中でDTCが選ばれているのは、ここ数年マーケットで起こっている変化が大きな要因だと思います。 これまでは、ある一つのイシューに対してソリューションを提供することが多かったのですが、最近は最上流の戦略立案からオペレーション変革、テクノロジーソリューションの導入にいたるEnd to Endの変革を伴走してほしいという依頼が非常に増えてきています。全てのサービスを網羅し、さらにそれをグローバルでカバーできるファームは限られますので、この点は我々の大きな強みだと言えるでしょう。

引用元:https://www.dtcrecruit.tohmatsu.co.jp/about/president.html

DTCの社風

ここからは、DTCの社風を見ていきましょう。

社風「社員同士で切磋琢磨できる環境」

DTCには、チームワークを大切にしながらも切磋琢磨し、互いに高め合う企業風土が根付いています。採用サイトの社員紹介のページには、下記のような記載がありました。

そうして入社3日後にアサインされた2つの企業の統合案件は、4年を経て無事に終了しました。ITを軸にしたプロジェクトは不確定要素も多く、自分が関わったことで失敗したらどうしようなどと様々なプレッシャーを感じましたが、そんなときにも私は一人で背負いこまないよう努めました。クライアントもスタッフもすべて巻き込む。そのスタイルは、おそらく合宿所で暮らした学生時代の水泳部で培ったものだと思います。 (中略) その経験は、チームワークを大事にするDTCで見事に生かされ、パートナーとなったこれからも生かされ続けていくでしょう。

引用元:https://www.dtcrecruit.tohmatsu.co.jp/people/peoples/p3/index.html

海外のDeloitteメンバーとの協働チームを組成し、多様なスキルとバックグラウンドを持つメンバーと働く経験を積むこともできます。年齢・性別・国籍等を問わず「成果を出せるのか」という点を問われる厳しい環境の中で切磋琢磨することで、自らのスキルも磨かれていくことになります。

引用元:https://www.dtcrecruit.tohmatsu.co.jp/people/peoples/p1/index.html

案件によっては海外のデロイトメンバーとチームを組むこともあるとのこと。スキルや実績、国籍の異なるメンバーとチームになることもあるため、チームワークを重視する風潮が根付いていると考えられますね。

また、そのようなバックグラウンドの異なるメンバーとチームになった場合も成果はしっかりと評価されるため、社員同士で高め合える風土が根付いているようです。成長志向の強い学生にマッチする社風でしょう。

DTCの新卒採用

ここからは、2024年卒の新卒採用の応募条件や待遇について見ていきます。

募集要項

採用サイトには、2024年卒募集募集が記載されていました。給与は基準年額が記載されていました。

募集職種 コンサルタント
業務内容 記載なし
応募資格 大卒以上または卒業見込みの方
給与 ■基準年額
学卒    5,802,000円
院卒(修士)6,000,800円
院卒(博士)6,201,200円

■昇給年1回

■賞与年2回
※入社後最初の賞与については入社日を基準として支給対象期間による日割り計算になります。
諸手当 出張日当、通勤手当
勤務地 東京、大阪、福岡
※ただしプロジェクトにより北米、欧州、アジア各国での勤務の可能性あり
勤務時間 フレックスタイム制(コアタイム 11:00~14:00、標準労働時間7時間)
保険 各種社会保険完備
求める人物像 ・「日本企業を強くしたい」という熱い想い
・グローバルなマインドセット
・特定領域の深い専門性
・明確な長期的自己実現ビジョン

DTCの新卒採用では、表に記載している4点を求める人物像のポイントとして発信しています。また、人事担当パートナーは、インタビューのなかで求められる人物像の詳細な資質として下記の3つを挙げています。

・想像力 ・利他の心 ・自責の姿勢

よりよい社会を創っていくための想像力、チームワークや人を大切にするDTCならではの利他の心、そしてコンサル職に求められる成長を止めないための自責の姿勢です。面接などでは過去の経験からこの素質をアピールできると良いでしょう。

福利厚生

基本的な福利厚生制度は整っています。

また、デロイトトーマツグループ全体として、ダイバーシティ&インクルージョンを重要経営戦略の一つとして位置付けています。 実際にその取り組みが評価され、4年連続でLGBTへの取り組みを評価する「PRIDE 指標」においてゴールドを受賞するなど、あらゆる違いや多様性を受け入れ誰でも働きやすい環境づくりが進んでいます。

その他の社内制度

DTCは人事・教育制度にも力を入れています。

▼人事制度 DTCでは「アワーグラス・モデル」という成長モデルを採用しています。 入社後すぐは専門性を固定せず、様々な分野にてコンサルタントとしての経験を積み、基礎スキルを身につけていきます。その後、適性・将来性をみて各専門領域を決めて、さらにスキルや経験をつけていきます。

▼教育制度 DTCの教育では、成長スピードを最大化するためにOJTとOFF-JTの2つを実施しています。

OJT においては、数ヶ月単位のサイクルでアサイン(配属)されるプロジェクトの中で、各コンサルタントはその役割や成長目標を明確に提示され、それを基にプロジェクト終了時の評価フィードバックが実施されます。また終了時の評価だけでなく、日常的に行われるプロジェクト内での成果に関するレビューや上位者による指導育成も非常に重要な要素です。 OFF-JT でも、DTC では体系的なプログラムと豊富なトレーニングメソッドが整備されています。コンサルティングスキルや業界知識といったコンサルタントに必要とされる基礎的な能力を、各ランクレベルに沿って身につけることができます。

引用元:https://www.dtcrecruit.tohmatsu.co.jp/education/index.html

企業研究のポイント

DTCは志望理由を重要視し、選考の中でも何度も問われるとのこと。説得力のある志望動機を伝えるためにも、実際に働いている人と接点を持ち、リアルな業務内容や社員の人柄を感じておくといいでしょう。

インターンに参加できると選考でも有利になるということですが倍率が高いので、もしインターンに参加できない場合は他の説明会やOB訪問に積極的に参加しましょう。

「企業研究」で行ったこと、調べて役に立ったこと

基本的にコンサルティング業界についての理解はもちろんだが、デロイトトーマツコンサルティングの独自の強みを自分で調査する必要がある。独自の強みというのはネットに載ってるものではなく、自分で直接触れ合ったデロイトの社員さんから抽象的かつ具体的にまとめられるとベストだと思う。また、デロイトトーマツコンサルティングでの面接で感じた点は、コンサルタントとして英語やビジネスに必要な知識などいろいろな物事を学ぶ姿勢があるかを学生時代や性格から結びつけておくと良い印象が得られると思う。また、自分は聞かれはしなかったが、将来的にどのインダストリーに対してどのようなことを行なっていきたいかをまとめておくとより良い評価が得られると思う。また、企業全体としてCSR活動に注力しているので自分なりに社会への影響、新聞などから社会活動に向けての意見などもまとめておくとベストだと思う。

「企業研究」で行ったこと、調べて役に立ったこと

・デロイトの業務理解について デロイトを知るために行ったことで一番効果的だったのは、インターンの参加です。インターンに参加すると、業務内容について詳しく教えていただけます。加えて、社員様に直接質問をする時間があるため、働くイメージをより具体的にすることができます。ここでデロイトについて業務理解できていれば、面接でなぜデロイトかと聞かれても、スムーズに答えられるようになると思います。 ・ケース面接について 二次面接がケース面接であるため、ケースの対策をする必要があります。私は東大生のケース問題ノートを解いたり、友達と模擬ケース面接を行ったりしていました。また、選抜コミュニティでケース面接の対策会を行っているので、そういったイベントにも積極的に参加することで、ケース面接の対策を行いました。

「企業研究」で行ったこと、調べて役に立ったこと

結論、現場のコンサルタントの方から直接お話しを聞くことが最も企業研究において重要だと考えています。コンサルタントという仕事は、就活生からしてみたら実態がつかみずらく、なんとなくの仕事像した持てない職種だと思います。実際、巷にはコンサルタントという職種名ばかりが出回っており、その実態は営業と変わらないということもありえます。そのため、マッチャーやビズリーチキャンパスを使って自分からOB訪問をお願いする事が大切です。実際に面談の機会を頂いたら、「現在は過去のプロジェクトの具体像」や「キャリアについてどのように描かれているか」「自分の志望動機をどう思うか」を聞くと良いと思います。現場に出ていられる方の意見はやはりネットに落ちている情報よりも解像度が高く、あなたのコンサルという仕事のイメージをより具体的にしてくれることに役立つはずです。また、「デロイトのコンサルタント」というイメージを把握するためにも、実際のOB訪問は非常に役に立ちます。

ここで紹介したのは先輩が投稿してくれた口コミの一部です。更に詳しい口コミもあるので、ぜひ読んでみてくださいね。

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この記事を書いた人: 就活会議編集部

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