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CREATED ON 2021.03.19 | UPDATED ON 2023.09.27

【就活ガイド】株式会社東芝の企業研究〜企業分析で選考突破〜

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毎年多くの就活生が選考を受ける株式会社東芝。東芝といえば家電製品のイメージがありますが、上下水道システムや鉄道交通システムなどのインフラや車載・産業用半導体など、幅広い事業を展開しています。 この記事では東芝の基本情報や業界内での立ち位置をもとにお伝えするとともに、先輩たちが実際に行った企業研究方法をご紹介します。東芝の選考を受ける前にどのような会社なのか、その特徴をしっかり理解していきましょう。

東芝の会社概要

まずは東芝について理解しましょう。 ここでは東芝の選考に通過した先輩たちが行った企業研究と、その社風などをお伝えします。

東芝の基本情報

会社名 東芝株式会社
業界 総合電機
本店所在地 東京都港区芝浦1-1-1
事業所 エネルギーシステムソリューション、リテール&プリンティングソリューション、インフラソリューション、ビルソリューション、デバイス&ストレージソリューション、デジタルソリューション、研究開発、スタフ、電池事業
創業 1875年7月
売上高 【連結】3,544億円(2020年度)
従業員数 【連結】117,300名
資本金 2,005億円
平均年齢 45.0歳
初任給 学部卒 215,500円
修士卒 239,500円
博士卒 286,000円
昇給年1回、賞与年2回 (2020年度4月実績)
福利厚生 社宅・寮 / 独身寮、家族社宅 厚生施設 / 保養所、諸制度 / 持株会等
過去の採用人数 不明
企業理念 人と、地球の、明日のために。
東芝グループは、人間尊重を基本として、豊かな価値を創造し、
世界の人々の生活・文化に
貢献する企業集団を目指します。
代表取締役社長 代表執行役社長 CEO 綱川 智
事業内容 エネルギーシステムソリューション、リテール&プリンティングソリューション、インフラソリューション、ビルソリューション、デバイス&ストレージソリューション、デジタルソリューション、研究開発、スタフ、電池事業

参考元:https://www.global.toshiba/jp/outline/corporate.html

事業内容

東芝は、原子力や火力などの大型発電設備を取り扱うエネルギーシステムソリューションや、上下水道システムや航空機搭載レーダーシステムなどのライフラインを支えるインフラシステムソリューションなど、多様な事業を展開しています。

部門 製品・サービス 業務内容
エネルギーシステムソリューション 火力発電システム、原子力発電システム、電力流通システム、
太陽光発電システム、水力発電システム等
原子力、火力などの大型発電設備に加え、水力・地熱・太陽光・風力などの再生可能エネルギー発電システムの事業を展開しています。また、作った電気を家庭や産業向け施設などに
届ける送配電システムや、エネルギーの地産地消を可能にする自立型水素エネルギー供給システムなど、さまざまな事業を展開しています。
インフラシステムソリューション 上下水道システム、放送システム、電波機器、産業光源、コンプレッサー、
産業システム、環境システム、道路システム、駅務自動化機器、交通機器等
社会の重要なライフラインを支える公共性の高いお客様に対して、長年にわたり製品・システム・サービスを提供してきました。さらにIoTやAIなどを取り入れ、より安全・安心で
快適な社会インフラシステムを構築してお客様・社会に貢献してまいります。
デバイス&ストレージソリューション パワーデバイス、小信号デバイス、光半導体、ミックスドシグナルIC、
イメージセンサ、ロジックLSI、HDD、半導体製造装置等
今後も安定した市場成長が期待される車載・産業用半導体、データセンター向け大容量HDDに注力して事業拡大を目指します。高付加価値な製品の供給を通じて、ビッグデータ社会の
進展や環境負荷の低減、安心安全な社会の実現に貢献します。
デジタルソリューション ITソリューションサービス等 お客さまやパートナーのみなさまと共に、新たな価値を創造するデジタルトランスフォーメーションを推進し、豊かな社会の実現を目指しています。
東芝グループが培ってきたさまざまな産業分野や社会インフラの現場での知見と、デジタル技術を融合し、グローバルな視点で持続可能な社会の実現に貢献していきます。
リテール&プリンティングソリューション POSシステム、複合機等 顧客現場の課題を解決するソリューションパートナーを目指し、店舗のPOSシステムやオフィスに設置されMFP(複合機)などの製品をプラットフォームとして、ソリューションの
提供拡大を図っています。
電池事業 電池モジュール、電池パック(BMU搭載)、二次電池SCiB™セル 安全性、長寿命、急速充電、低温性能等に優れたリチウムイオン二次電池「SCiB™」の開発・製造・販売を行っています。自動車をはじめ、鉄道、自動搬送機などの産業機器、
再生可能エネルギーの周波数調整に対応する大規模定置用蓄電システムまで、幅広い分野で採用されています。
ビルソリューション エレベーター、一般照明、業務用空調機器等 人々の快適な暮らしを支える上で不可欠な、ビル・施設向け昇降機・空調・照明事業において、高い省エネ性能で環境面に配慮した製品・サービスや、安全性・快適性を向上させる
ビルソリューションをグローバルに推進しています。
研究開発 - 事業領域および新分野において、製品やサービスを支える基礎から応用研究に至る各種技術開発に取り組みます。また、未来の社会を変えるような先端技術や、イノベーションを
支える基盤技術の開発を推進しています。
スタフ - 知的財産、生産企画・管理、情報システム、法律、財務管理、人事、総務、調達など、東芝グループのグローバルな事業展開に必要不可欠な役割を担っています。
専門的な知識やスキルを活かし、東芝グループ全体に関わる戦略・施策の立案、実行から、事業の前線である事業場のサポートまで、様々な業務に携わっています。

参考元:https://www.global.toshiba/jp/recruit/corporate/newgraduates/business/business.html

IR読み解き!東芝の売上・競合比較

ここからはIR資料や有価証券報告書を読み解いて企業研究しましょう。

売上・業績

下記は、東芝の直近5年間の業績です。

▼売上高(単位:億円)

2017年3月 2018年3月 2019年3月 2020年3月 2021年3月
売上高40,437 39,476 36,935 33,899 30,544
営業利益 965 862 354 1,305 1,044

※有価証券報告書 第182期(令和2年4月1日 ‐ 令和3年3月31日)より

売上高と経常利益は、2017年から2021年にかけて徐々に落ち込んでいます。営業利益は上がったり下がったりを繰り返しており、2021年には下がった分を取り戻して2017年の業績を超えています。東芝は、2015年に不正会計問題が発覚し、一気に経営が悪化した過去があります。また、買収したばかりの米国の原発建設子会社で巨額の損失を計上するなど、経営危機が続いていました。 近年は、新型コロナウイルス感染症の影響で国内外で厳しい状況となっていることが業績悪化の理由といえるでしょう。各種政策の効果や海外経済の改善により持ち直すことが期待されますが、今後も新型コロナウイルス感染症によるリスクには十分注意が必要だとしています。

参考元:https://www.koukouseishinbun.jp/articles/-/295

セグメント別の売上

セグメント別売上高構成比率(2021年度3月期)

2021年度のセグメント別売上高構成比を見ていきましょう。インフラシステムソリューションとデバイス&ストレージソリューションが売上高において大きな割合を占めていることが分かります。インフラシステムソリューションは上下水道システムや受変電システムなどライフラインを支える公共性の高い事業領域であり、デバイス&ストレージソリューションは車載・産業用半導体など今後も市場の成長が期待される事業領域です。事業規模の大きさや、成長市場であることが売上高に反映されているといえるでしょう。

参考元:https://www.toshiba.co.jp/about/ir/jp/finance/segment.htm

各事業の業績については、有価証券報告書で下記のように記載されています。

①エネルギーシステムソリューション 原子力発電システムは安全対策工事関連の進捗による影響で増収になったものの、火力・水力発電システムは火力の建設案件の規模差や新型コロナウイルス感染症による影響、送変電・配電等は送変電・配電システム、再生可能エネルギー(太陽光)案件の規模差や新型コロナウイルス感染症による影響で減収になった結果、部門全体として減収になりました。 損益面では、原子力発電システムは増収により増益、火力・水力発電システムは不採算案件の減少による影響等で増益になったものの、送変電・配電等の不採算案件及び減収の影響、新型コロナウイルス感染症による影響で悪化した結果、部門全体として減益になりました。
②インフラシステムソリューション 新型コロナウイルス感染症の影響等により、公共インフラは社会システム事業、鉄道・産業システムは産業システム事業を中心とした規模減の影響でそれぞれ減収になった結果、部門全体として減収になりました。 損益面では、固定費の削減等により、部門全体として増益になりました。
③ビルソリューション 昇降機、照明、空調ともに新型コロナウイルス感染症の影響などで減収となった結果、部門全体として減収になりました。 損益面では、昇降機の海外市場及び、照明が改善したものの、昇降機の国内市場及び空調が減益になった結果、部門全体として減益となりました。
④リテール&プリンティングソリューション 新型コロナウイルス感染症の影響等によりリテール事業、プリンティング事業ともに減収となった結果、部門全体として減収になりました。 損益面では、新型コロナウイルス感染症の影響等によりリテール事業、プリンティング事業ともに減益となった結果、部門全体として減益になりました。
⑤デバイス&ストレージソリューション 半導体は、半導体製造装置の前年度からの期ずれの解消により増収になったものの、HDD他は新型コロナウイルス感染症の影響により減収になった結果、部門全体として減収になりました。 損益面では、半導体は半導体製造装置の増収により増益となったものの、HDD他は減収の影響で減益となり、部門全体として減益になりました。
⑥デジタルソリューション 新型コロナウイルス感染症の影響や、関係会社事業売却の影響などにより、部門全体として減収になりました。 損益面では、固定費削減による改善、限界利益率の向上による増益などにより部門全体として増益になりました。
⑦その他部門 スタフ部門傘下の子会社の業務の一部を外部化し連結除外した影響、新型コロナウイルス感染症の影響などで減収になり、部門全体として減収になりました。
なお、上記の事業の種類別の売上高には、セグメント間の内部売上高又は振替高2,441億円が含まれています。また、当社グループのエネルギーシステムソリューション、インフラシステムソリューションにおいては売上高が第4四半期に集中する傾向があります。

競合他社

電気機器業界における2020年から2021年の各企業の売上高は下記の通りです。2020年から2021年の売上高で、東芝は4位という結果になりました。

電気機器業界売上高

東芝の競合としては以下の企業が挙げられます。

パナソニックは、エアコンや洗濯機などの白物家電で有名です。「ナノイー X」「次亜塩素酸技術」を搭載した個人向け・業務用の空質空調事業が成長領域のひとつといえます。その他にも、照明器具などの住宅設備分野や、リチウムイオン電池などの車載電池事業に強みがあります。 三菱電機は、総合電機メーカーとしてエレベーターやエスカレーター、産業用ロボットなどの幅広い分野で事業を展開しています。家電ではエアコンが有名で、「霧ヶ峰」に代表される住宅用から、ビル用、産業用まで省エネ効率の高い空調機を生産しています。冷凍・冷蔵などの低温分野も強みで、低温倉庫・食品加工場やアイススケートリンクの製氷用冷凍機など、幅広い低温システムを提供しています。 キヤノンは、プリンターやカメラなどの主力商品とともに、ネットワークカメラ・メディカルシステム・商業印刷・産業機器の4つの新規事業の拡大に挑戦しています。カメラで培った独自の「光学技術」を活かして、グローバルに多角的な事業を展開しています。

電気機器業界といえば競合他社は家電の自社ブランドを持っている企業が多いです。しかし、東芝は白物家電事業を中国の美的集団に売却しています。日本ではあまり認知度の高くない美的集団ですが、中国市場では圧倒的なシェアを誇る企業です。また、白物家電を美的集団に異動していますが、今後も社名及び東芝ブランドを維持しながら家電事業を継続します。家電事業から完全に撤退したわけではないことを理解しておきましょう。

参考元:https://www.global.toshiba/jp/info/corporate/ha.html

業界の動向

家電業界では、薄型テレビ需要の落ち込みが深刻になっています。youtubeやAmazonプライム等のインターネット動画の普及により、消費者がテレビを見る機会が減っていることが理由のひとつとして考えられるでしょう。

続いて、AV家電の動向を見ていきます。 経済産業省の生産動態統計によると、2020年の薄型テレビの販売額は、前年比-46.2%の661億円、ビデオカメラの販売額は、前年比-25.0%の132億円でした。

近年、薄型テレビの販売が深刻な状況を迎えています。2019年は前年比-39.9%、2020年は-46.2%と2年連続で40%近い大幅な減少を記録しています。 テレビ販売の不振の理由として、2020年東京五輪の開催延期の影響が大きいと見られますが、原因はこれだけではないでしょう。消費者のテレビ離れの動きが鮮明に表れています。

業界としては、2020年の東京五輪を皮切りに、8Kテレビの普及を見込んでいましたが、見込みを大きく外しています。新型コロナによる相次ぐイベントの中止や、8K向けコンテンツの不足が目立っています。

引用元:https://gyokai-search.com/3-kaden.htm

一方で白物家電の動向は好調です。冷蔵庫・掃除機・洗濯機が増加を記録しており、共働き世帯の家事負担を軽減してくれる家電が人気です。ただし、今後は人口の減少とともに家電業界の市場規模は小さくなっていくことが考えられます。

引用元:https://gyokai-search.com/3-denki.html

東芝は、発電などのインフラ事業に参入しているため、重電業界の動向を把握しておく必要がありそうです。重電業界の業績は企業ごとにまちまちであり、特に国内需要は大きな成長が期待できない状況です。そのため、海外への事業強化に取り組んでいく動きが強まっています。

一方で、近年の国内の重電需要は鈍化傾向に。国内では今後も大きな伸びが期待できない中、各社、海外への事業強化へ取り組んでいます。
2006年10月、東芝は英国のウエスチングハウスを買収、同10月、三菱重工業はアレバ(仏)と発電プラントで提携、同11月、日立製作所は米のGEと業務提携。翌07年3月には、東芝がレジェンコ エルエルシー(米)の出資持ち分の過半数を取得、08年7月には、富士電機システムズと富士電機機器制御が統合しました。

引用元:https://gyokai-search.com/3-jden.htm

強み・特徴「高い技術力を生かした事業展開」

東芝は、「からくり儀右衛門」と呼ばれた田中久重と、日本のエジソンとして知られる藤岡市助というふたりの創業者によるベンチャースピリットを引き継いでいます。日本初の白熱電球や世界初のラップトップPCを開発するなど、数々の日本初/世界初の技術や製品を生み出しています。これまで、そうした技術力を生かした事業を展開することで、社会や人々の暮らしに貢献してきました。東芝の強みは、創業時から培ってきた発想力と技術力を生かした付加価値の高い製品・サービスを提供していることといえるでしょう。現在は、インフラカンパニーでAI技術やセキュリティ技術などのデジタル技術を活用した最先端のセキュリティソリューションを提供しています。デバイスカンパニーでは、パワー半導体や化合物半導体などの製品で、社会インフラの電力効率改善や社会のデジタル化・情報インフラの進化をリードしています。

参考元:https://www.global.toshiba/jp/recruit/corporate/newgraduates/about/quick-introduction.html

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東芝の社風

ここからは、東芝の社風を見ていきましょう。

社風「若手のうちから活躍できる」

東芝は、若手のうちから活躍できる社風です。東芝の小向事業所(神奈川県川崎市)では、社内の若手を中心としたチームを組み、アイデア製品を考え発表する「技術コラボ」という取り組みを行っています。自由な発想でモノづくりをすることを大切にしているため、アイデアを出しやすい空気作りも意識しています。東芝は新人教育や社外研修といった育成プログラムも充実しているため、若手が働きやすい社風です。

「東芝にはたくさんの素晴らしい技術がある。そして若手がびっくりするくらい優秀なんです。ここでアイデアの発想方法を学んで横のつながりを得た若手がもっと活躍してほしいという想いが、活動運営の原動力になっています。また、若手向けの活動としつつも年齢制限は設けておらず、エネルギッシュな40、50代の方も参加し、若手に刺激を与えてくれています」

引用元:https://www.toshiba-clip.com/detail/p=199

東芝の新卒採用

ここからは、2022年卒の新卒採用の応募条件や待遇について見ていきます。

募集要項

(株)東芝は、2017年10月1日付ですべての社内カンパニーを分社し、各分社会社が自立した事業体として運営を行う体制となりました。 2022年3月卒新卒採用活動は、(株)東芝、東芝エネルギーシステムズ(株)、東芝インフラシステムズ(株)、東芝デバイス&ストレージ(株)、東芝デジタルソリューションズ(株)の5社共同で行います。 5社共同で同一の応募システムを使用しますが、応募から選考、内(々)定は、各社毎に行います。

引用元:https://www.global.toshiba/jp/recruit/corporate/newgraduates/information/base.html

株式会社東芝の2021年卒募集要項は下記の通りです。

募集職種 事務系:生産企画・管理、人事・総務、財務・経理、法務、調達、知的財産
技術系:研究開発、開発設計、生産技術、システムエンジニア、セールスエンジニア、品質保証、知的財産
事業内容 エネルギー・社会インフラ・電子デバイス・デジタルソリューション等に関する、各種システム・機器・サービスの開発・製造・販売
応募資格 不明
給与 学部卒 215,500円
修士卒 239,500円
博士卒 286,000円
昇給年1回、賞与年2回 (2020年度4月実績)
諸手当 住宅費補助、通勤手当(全額支給)、次世代育成手当 等
勤務地 支社・支店・営業所:札幌、仙台、富山、名古屋、大阪、高松、広島、福岡等
事業所/工場:研究開発センター(川崎市)、生産技術センター(横浜市)、横浜事業所(横浜市)、柏崎工場(新潟県)等
勤務時間 本社8:30~17:15 標準労働時間7時間45分
※フレックスタイム制
※勤務時間は事業所毎に定める。
保険 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険

参考元:https://www.global.toshiba/jp/recruit/corporate/newgraduates/information/base.html

東芝のトップメッセージで、次のような記載があります。

東芝グループは、「人と、地球の、明日のために。」を経営理念の主文に掲げ、事業を通じて社会の発展に貢献していくことを信念としています。脈々と受け継がれるベンチャースピリットを胸に、創業時から培ってきた発想力と技術力を結集し、複雑化・深刻化する社会課題解決に立ち向かいます。お客様やビジネスパートナーと共に「新しい未来を始動させる。」ことが、私たちの存在意義です。

引用元:https://www.global.toshiba/jp/outline/corporate/message.html

東芝は、歴史がありながらもベンチャースピリットを受け継ぎ成長してきた企業です。そのため、社会課題の解決のために向上心をもって突き進む熱意をもった人材を求めているといえるでしょう。 また、「健全な信頼を損なう行いは絶対に許さない」とトップメッセージにある通り、信頼性の高いサービスと透明性のある経営基盤の構築を一緒に目指していける誠実さを持った人材を求めているといえるでしょう。

福利厚生

東芝は、カフェテリアプラン(選択型福祉制度)を実施しています。従業員がポイントを使って用意された福利厚生のメニューから、自分で必要なサービスを利用することができます。メニューの内容は自己啓発/育児教育/健康/旅行レジャー/お買い物/フィットネスなど様々です。結婚や出産の際に取得できるライフサポート休暇など、仕事と生活を両立させるための制度も充実しています。

制度 内容
カフェテリアプラン(選択型福祉制度) 会社が年度初めに従業員へポイントを付与し、従業員はそのポイントを使って、あらかじめ用意されたさまざまな福利厚生のメニューの中から自分の好みに合った必要なサービスを利用することができる制度です。従業員の多様なニーズに応えます。
住宅・家賃費補助 住宅維持管理費用および家賃の一部を補助する制度です。
社員寮・社宅 勤務地に応じて、地域ごとに寮・社宅を完備されています。
社会保険 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
安心・安全への備え 団体保険(生命保険、医療保険)、弔慰金・見舞金
財産形成 従業員持株会、財形貯蓄、積立年金、企業年金制度
持株会 少額の資金で株式を購入することができ、長期的な財産形成に役立つことを狙いとしています。
福利厚生施設 従業員の健康維持と心身のリフレッシュを支援するため、保養所・保養施設、従業員クラブ、総合病院が完備されています。
保養所・保養施設 健康保険組合の保養所および契約保養施設があり、事前に申し込むことにより、安く気軽に利用できます。
従業員クラブ 各種会合・会食・文化活動などの憩いの場として利用されています。
東芝グループ社内保育園 東芝グループ従業員の仕事と育児の両立を支援する取り組みとして、2011年4月に横浜事業所内に東芝グループ社内保育園「きらめキッズ横浜」を開設しました。仕事も家庭も生き生きと!をコンセプトに仕事をもつ保育者の子育てをサポートしています。
文化活動 東芝グループ社員による企業内アマチュアオーケストラ「東芝フィルハーモニー管弦楽団」は、一企業の社員によるオーケストラとしては、世界最大規模の団体で、音楽を通じて地域との文化交流を深めるとともに、企業イメージアップと社会文化貢献を果たしています。
定期演奏会に加えて、1996年5月にはニューヨーク市カーネギーホールでの公演をはじめ、海外公演もこなす実力を兼ね備え、社内外から高い評価を獲得。東芝フィルハーモニー合唱団との合同演奏会なども行っています。
スポーツ活動 強化スポーツは福利厚生の一環として運営しており、東芝グループ従業員の士気高揚・一体感の醸成を目的として活動しています。 東芝には国内トップクラスの実力をもつ野球、ラグビーの強化スポーツチームがあり、全国大会では多くの優勝実績があります。そして、常にトップ争いを牽引すると共に、プロ野球選手、日本代表選手を多数輩出しています。
フレックスタイム制度 生活と仕事の調和を図りながら、効率的に仕事ができるようにフレックスタイムを導入しています。
在宅勤務制度 業務効率化と働きがいの向上を目的として、在宅勤務制度を導入しています。
裁量労働制 業務効率と働きがいの向上の両立を目的として、業務遂行の手段や労働時間の決定を本人の裁量に大きく委ねる、裁量労働制を導入しています。(専門業務型裁量労働制のみ)
短時間勤務制度 育児や介護を理由に1日2時間を限度に所定労働時間を短縮できる制度です。
定時退社デー 毎週水曜日は定時退社デーとなっており、基本的に全従業員が定時退社することを推奨しています。(一部シフト勤務者は除く)
ステップアップ休暇 会社生活の節目となる時期に心身のリフレッシュと新たな飛躍への活力を創出することを目的に、連続休暇を取得できる制度です。勤続5年ごとに5日取得できます。
年次有給休暇 所定労働日に休養の目的で付与される休暇です。入社年度は18日付与され、2年目以降は24日付与されます。
時間単位年休 1時間単位で取得でき、1時間を超えて取得する場合は15分単位でも取得できます。
育児・介護・看護休暇制度 社員の生活をバックアップするための、育児・介護・看護を理由とした休暇制度。一日単位のほか、半日単位または時間単位で取得することができます。
キャリアターン制度 配偶者転勤の同伴や、介護、出産、育児などの理由で仕事と家庭の両立が困難な場合に、一度退職しても職場復帰できる仕組みを構築しています。
ライフサポート休暇 結婚や配偶者の出産、忌引の際に取得できる多目的休暇です。

引用元:https://www.global.toshiba/jp/recruit/corporate/newgraduates/work/hrd.html

その他の社内制度

東芝は、OJT(On the Job Training)を基本としながら、各種教育プログラムを用意しています。従業員が共通して持つべきベースを確立する基礎教育、新入社員から経営幹部までステップアップの際に受講する節目教育、海外で業務を遂行できる人材を育成するためのグローバル研修など、社員のキャリアに合わせた支援に取り組んでいます。

制度 内容
基礎教育 共通ベースであるビジネススキル、コミュニケーション、リーダーシップ、コンプライアンス等について、知識の習得と実践スキルを学びます。
グローバル研修 グローバル人材(=自国/地域の業務のみだけでなく、グローバルな東芝グループまたはステークホルダーとの直接的なコミュニケーションを取り、異文化を受容しながら業務を遂行できる人材)を育成するための教育です。
節目研修 入社時、業務上の役割が変わった時、あるいは管理職に新たに任命されたときなど、ステップアップの節目に必ず受講しなければならない教育。それぞれの立場で最低限身につけておくべき知識、スキルを習得し、立場に応じた役割を担えるようになることを目的に行います。
職能別研修 職種別にそれぞれの社員のキャリア段階に応じて、必要な知識・スキルの習得を目的として実施する教育です。
経営人材研修 東芝グループの経営幹部候補者・将来のリーダー候補者を育成する選抜型の教育です。
海外実務研修 海外事業要員の拡大と計画的な育成を目的として、若手社員を海外現地法人に派遣する制度です。
グローバルプロジェクトマネジメント研修 プロジェクト管理に必要となる、計画づくり、進捗管理やリスク管理等に関する知識やスキルの習得を目的として、カリフォルニア工科大学へ短期間派遣するプログラムです。
海外留学研修 先進的・専門的学術的知識を習得することを目的として、海外大学院(ビジネススクール・技術系大学院研究室等)へ派遣するプログラムです。
キャリアデザイン 「キャリアデザイン」は、上長と従業員の話し合いを通じて、キャリアプランを策定する仕組みです。従業員本人は自らのキャリアプランを考え、その実現に向けたキャリア開発/自己啓発に積極的に取り組み、上長は従業員の希望キャリアを把握し、会社として必要な支援を行います。
キャリアチャレンジ制度 各部門が優秀な人材を広くグループ内に募集し、募集対象業務に強い意欲を持つ人材からの応募を募る「キャリアチャレンジ制度」を実施しています。応募者は上司を経由せずに※自らの意思で応募することができ、募集部門による選考に合格した場合は募集部門へ異動し新たなチャレンジをすることができます。キャリアチャレンジは、社員一人ひとりの主体的なキャリア形成を支援するとともに、能力と意欲ある人材が必要なポジションで活躍することによる組織活性化をねらいとしており、多くの異動が実現しています。
パフォーマンスマネジメント 「パフォーマンスマネジメント」とは、業務を通したコミュニケーションによって、従業員個々人の成長(成果発揮・行動変容)を促して、会社業績の向上を実現していく仕組みです。メンバー全員の目標を共有し、特定従業員への業務の偏重等を防ぎ、組織全体の創造性・生産性向上を図るため、組織単位で業務目標を設定し、進捗を都度確認します。
上級エキスパート 従業員の職責(会社での役割の重要度)が上がると役職者となります。役職者は、「マネジメント職」として部下を持ち、組織の管理責任者として業務を遂行するだけでなく、「エキスパート職」として高度な専門性を活かして事業に貢献し、活躍することができます。また、「エキスパート職」のうち、会社が注力する専門領域において、社内外を牽引できる極めて高い専門スキルを有する人材を「上級エキスパート」に任命し、強固な専門家集団を形成しています。

引用元:https://www.global.toshiba/jp/recruit/corporate/newgraduates/work/hrd.html

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企業研究のポイント

企業研究として、業界の動向を理解しておくことが大切です。先輩は、「日本経済新聞、日経プラス10、WBSに触れておくと社会の潮流や業界について理解ができるので良かった」と投稿しています。また、過去の不正会計問題や原発事業の失敗に起因する事業分野の変化についても、確認しておきましょう。昨今の東芝に関するネガティブな報道について、理解しておくことが大切です。また、生活家電などの事業は、東芝ブランドを維持しながら子会社へ異動しているものもあります。企業ホームページに記載されている事業内容についてのページは最低限目を通しておくべきです。その他、企業研究としては社員の声や同業他社の情報も参考にしましょう。OB主催の説明会や、見学会で企業の雰囲気を知ることができます。

実際に選考通過した先輩の声

正直就職活動の最終盤にこの企業を見始めたため企業研究に多くの時間は割けなかった。東芝に限った企業研究ではないが、強いて言うなら日本経済新聞、日経プラス10、WBSに触れておくと社会の潮流や業界について理解ができるので良かった。かなり変わった職種のため『どうして東芝』かより『なぜこの職種か』ということを中心に聞かれた。東芝については昨今東芝についてネガティブな報道が多いため意思の確認が多かった。定年退職まで東芝で働く気はあるか聞かれた。また、軽く他社との比較も聞かれた。特にインフラ系の日立製作所や三菱電機との比較が多かった。これについては自分なりの答えを持っていれば突っ込みはこないので臆することはないです。正直電機メーカーは大差はないが、企業研究のためには実際に見学に行くのが一番であると思います。大学のOB主催の説明会や見学会で会社の雰囲気を知るように努めました。

実際に選考通過した先輩の声

応募の時点で希望職種を記し、それに応じて面接が行われるので、事前にホームページなどから職種についての理解を深めた。社員インタビューやマイページの動画はよりイメージがわくので調べておいて役立ったように思う。ただ単に知識を詰め込むだけでなく、仕事内容やその職種でやりたいことを自分の言葉で表現できるようになることが必要だったように思う。また、中長期計画やニュースなどを見て、東芝が目指す姿や最近の情勢について理解を深めた。また、実際に家電量販店に足を運び、東芝製品の他社製品と比べた強みや販促方法を比較し、他社との違いを明確にした。なぜ東芝でなぜその職種なのかを問われるため、東芝の強みや職種の違いについて理解を深める必要があると感じた。

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この記事を書いた人: 就活会議編集部

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【就活ガイド】トランス・コスモス株式会社の企業研究〜企業分析で選考突破〜

トランス・コスモス株式会社は、企業に対して「売上拡大」と「コスト最適化」を支援するアウトソーシングサービスを提供する企業です。ITを融合した幅広いサービスを提供してきた実績があります。 この記事ではトランスコスモスの基本情報や業界内での立ち位置をもとにお伝えするとともに、先輩たちが実際に行った企業研究方法をご紹介します。トランスコスモスの選考を受ける前にどのような会社なのか、その特徴をしっかり理解していきましょう。

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就活会議編集部
ディップ株式会社の企業研究
サービス
【就活ガイド】ディップ株式会社の企業研究〜企業分析で選考突破〜

ディップ株式会社は、求人広告業界初のポータルサイトを生み出した企業です。代表的なサービスには「バイトル」や「はたらこねっと」などがあげられます。 この記事ではディップの基本情報や業界内での立ち位置をもとにお伝えするとともに、先輩たちが実際に行った企業研究方法をご紹介します。ディップの選考を受ける前にどのような会社なのか、その特徴をしっかり理解していきましょう。

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就活会議編集部
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