【就活ガイド】PwCアドバイザリー合同会社の企業研究〜企業分析で選考突破〜
PwCアドバイザリー合同会社は、2016年2月にPwC Japanグループのコンサルティング部門を集結させて誕生した会社です。PwC Japanグループのなかでも、ディールアドバイザリー業務を専門におこなっています。 この記事ではPwCアドバイザリーの基本情報や業界内での立ち位置をもとにお伝えするとともに、先輩たちが実際に行った企業研究方法をご紹介します。PwCアドバイザリーの選考を受ける前にどのような会社なのか、その特徴をしっかり理解していきましょう。
PwCアドバイザリーの会社概要
まずはPwCアドバイザリーについて理解しましょう。 ここではPwCアドバイザリーの選考に通過した先輩たちが行った企業研究と、その社風などをお伝えします。
PwCアドバイザリーの基本情報
| 会社名 | PwCアドバイザリー合同会社 |
|---|---|
| 業界 | コンサルティング |
| 本店所在地 | 東京 東京都千代田区大手町1-1-1 大手町パークビルディング 大阪 大阪府大阪市北区大深町4‐20 グランフロント大阪 タワー A 36F |
| 事業所 | 東京・大阪の2か所 |
| 設立 | 1999年6月15日 （2016年2月29日、組織変更を行いPwCアドバイザリー合同会社を設立） |
| 売上高 | PwC Japanグループ全体 2,056億円（2021年） |
| 従業員数 | PwC Japanグループ全体 約9,400人（2021年） |
| 資本金 | 非公開 |
| 平均年齢 | - |
| 初任給 | 標準年収額550万円（業績賞与を含む昨年度支給実績） ※業績賞与/年1回（業績・貢献度に応じて支給）、昇給年1回 |
| 福利厚生・社内制度 | 各種社会保険加入（健康保険、介護保険、厚生年金、雇用保険、労災保険など）、退職金制度（確定拠出年金、公認会計士企業年金基金）、慶弔見舞金、団体生命保険、長期所得補償保険、資格取得支援制度、契約施設・ホテル・スポーツクラブなど割引利用、各種クラブ活動（PwC Funs）、ベビーシッター補助、保活支援サービス、カウンセリング制度等 |
| 採用人数 | - |
| 経営理念 | PwCのPurpose（存在意義） 「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」 |
| 代表者 | 吉田 あかね |
| 事業内容 | コンサルティングサービス |
事業内容
PwCアドバイザリーは世界4大コンサル・会計事務所であるPwCグループのメンバーファームのひとつです。PwC Japanグループのひとつとしてディールアドバイザリー業務を専門的に扱っています。
PwCアドバイザリー合同会社は、PwCの日本におけるメンバーファームとして、世界155カ国のグローバルネットワークと緊密に連携し、税務、法務、コンサルティング、監査およびアシュアランスとの協働体制のもと、主にM&A、事業再生、インフラの3つの領域でクライアントの皆様へサービスを提供しています。
引用元：https://www.pwc.com/jp/ja/services/deals.html
主な事業内容は下記の通りです。
- 企業価値向上のための経営戦略
経営の高度化を実現するためのさまざまなアプローチを通じ、企業価値の最大化を支援します。 - M&A
変化する企業の成長戦略の実現を統合的に支援します。 - 事業再生
企業が直面する経営課題の解決に向け、「実効性ある解決策の提供」と「信頼関係に基づく長期的支援」により事業再生・経営改革実行を支援します。 - インフラファイナンス
政府と企業をつなぐ核として、活力あふれる日本の創造と世界の都市インフラ構築に貢献します。 - フォレンジック
不正調査、贈収賄および不正競争の事実調査やリスクマネジメント、デジタルフォレンジックス、eディスカバリーへの対応やロイヤリティ監査など、広範なフォレンジックサービスを提供します。
IR読み解き！PwCアドバイザリーの売上・競合比較
ここからはIR資料や有価証券報告書を読み解いて企業研究しましょう。
売上・業績
ここでは、PwC Japanグループの直近5年間の売上高を見ていきます。
PwCJapanグループの業務収益
過去5年間の業績推移は右肩上がりです。ちなみに2016年の売上高は1,024億円であるため、PwC Japanグループは設立後の6年間で倍以上の成長をしていることが分かります。
PwC JapanグループはFortune Global 500（世界の企業売上高ランキング）の日本企業53社のうち、なんと98％にサービスを提供している実績があります。PwCグループの一員として日本でも高く評価されているところが業績の成長にもつながっていると考えられます。
競合他社
総合コンサル企業におけるグローバルでの売上高を比較してみると、PwCは3位となっています。
【総合コンサル企業】FY2021売上高比較
アクセンチュアは、外資系コンサルティングファームとしてトップクラスの業績を誇ります。企業規模も大きく、従業員数でいえばアクセンチュアジャパンが約18,000名、グローバルグループ全体で約699,00名となっています。また、世界の50ヵ国200都市以上に拠点を置いており、世界のトップ企業100社（※）のうちの91社と取引実績があります。 （※）米「フォーチュン」誌発表
このように、日本国内はもちろん、世界規模で広く事業を展開していることがアクセンチュアの大きな強みとなっています。
デロイトは国際的なビジネスプロフェッショナルのネットワークとも言える会計事務所で、事務所を世界各国に展開しています。そのため、圧倒的な総合力と国際力を有していることが強みです。 デロイト傘下の日本のコンサルティング会社「デロイトトーマツコンサルティング」は、各国のデロイトの事務所と連携することで、戦略立案から実行まで幅広いサービス提供を一貫することが可能です。また、世界規模のネットワークがあるため、グローバルな案件にも対応することができます。
業界の動向
業界動向サーチが、コンサルティング業界の業界規模推移を算出しています。これによると、コンサル業界の規模は年々拡大傾向にあります。
コンサル業界の成長を後押ししている主な要因が、DX（※）の拡大です。DXへの取り組みは幅広い業界・業種で拡大しており、今後さらに需要が高まると考えられています。
※DX（デジタルトランスフォーメーション）…IT技術の浸透により、生活やビジネスによりよい影響を与えること。
今後の動向については、IT専門調査会社であるIDC Japanが「国内ビジネスコンサルティング市場予測」を発表しています。2021年のコンサル業界市場規模は前年比11.4％増の5,724億円。今後、さらに高成長を維持することが見込まれており、2026年の市場規模予測は8,732億円となっています。
主に企業のDXに向けた需要拡大を追い風として、2020 年に新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大によるマイナス影響から一時的に低下した成長率を、再び二桁に押し上げました。2023 年以降も、DX を進める企業のビジネス変革支援への需要がすべてのサービスセグメント／産業分野において継続し高成長を維持する見込みで、IDCでは同市場の2021年～2026年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は8.8％で、2026年に8,732億円になると予測しています。
引用元：https://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prJPJ49137922
DXの需要が継続する限り、コンサル業界は高成長を維持するでしょう。
PwCアドバイザリーの強み
ここからは、PwCアドバイザリーの強みを見ていきましょう。
強み・特徴「グローバルネットワークを有するプロフェッショナル集団」
会社案内では強みとして下記の3つがあげられています。
1．最適なチーム構成により戦略策定から実行・実現までを総合的に支援
PwCグループには、それぞれ経験豊富で専門性の高いプロフェッショナルが揃う法人があり、それらが密に連携することでより高度なコンサルティングサービスを提供可能にしています。
2．グローバルネットワークを活用した100ヵ国以上にわたるクロスボーダーM＆A支援
PwCは世界155ヵ国に拠点を有しており、世界中の拠点といつでも情報を共有することができます。グローバルネットワークに非常に強みをもっており、海外との仕事に興味がある人にとっては魅力的な環境といえるでしょう。
クロスボーダー案件への対応力が挙げられるかと思います。PwCのグローバルネットワークの広さは戦略系のコンサルティングファームとは比較にならず、世界中でPwCの拠点がない国を探すのが難しいくらいです。 ですから、対象会社がどのような地域であろうと電話一本で情報が入ってきますし、実績としても、2015年、PwCはグローバルでの取り扱いM&A件数でナンバー1、国内ではクロスボーダー案件数でナンバー1でした。
引用元：https://www.movin.co.jp/finance/interview/interviewPwCDeals04.html
3．データアナリティクスを活用した支援
顧客が持っているものの活用できていないデータをデータアナリティクス技術を使い分析することで、より効果的で顧客にあった実現可能なソリューションを提供するとのこと。豊富な実績と経験をベースに、各顧客により最適な改善案を提供できる環境があります。
PwCアドバイザリーの社風
ここからは、PwCアドバイザリーの社風を見ていきましょう。
社風「発言しやすい風通しの良い社風」
PwCは、社歴や年齢に関わらずに意見を言い合えるような風通しの良い社風です。PwCアドバイザリーと同グループに属するPwCコンサルティングの社員インタビューではありますが、下記のような社員の声がありました。
「現地の会社で経験を積んでから入社したい」と相談して、1年間入社を待ってもらいました。学生の自分を一人の社会人として尊重してくれたことがとても印象に残っています。社員の人柄、組織内の風通しが良い点も好印象でした。
私も決め手は、上下関係にかかわらず意見を言い合えるオープンな社風でした。
引用元：https://www.pwc.com/jp/ja/careers/new-graduate-cd/interview/interview05.html
また、PwCは手を挙げた人にはしっかりチャンスを与えてくれる企業です。
手を挙げればチャンスがあるというのは、その通りですね。私もプロジェクト業務とは別に、会社の採用プログラムづくりに手を挙げて得た体験が、現在のキャリア教育に関する事業に生かされています。採用に関わること自体も面白かったのですが、まだキャリアの浅かった私に仕事を任せてくれ、自発的な取り組みを尊重する組織風土が個人の成長を促進するんだと感じました。
引用元：https://www.pwc.com/jp/ja/careers/new-graduate-cd/interview/interview08.html
やりたいと思ったことに思い切って挑戦しやすい環境であるため、やりがいを持って働けそうですね。若いうちからどんどん挑戦して経験を積みたいという主体性のある人にマッチする企業です。
DTCの新卒採用
ここからは、2023年卒の新卒採用の応募条件や待遇について見ていきます。
募集要項
2023年卒募集要項は下記の通りです。PwC Japanとして採用活動をしており、複数の職種を募集していますが、PwCアドバイザリーに配属されるのはM&A・戦略コンサルタント職になります。ここではM&A・戦略コンサルタント職の募集要項をご紹介します。
| 募集職種 | M&A・戦略コンサルタント |
|---|---|
| 業務内容 | コンサルティングおよびディールアドバイザリーサービス |
| 応募資格 | 入社までに大学または大学院を卒業予定の方。 |
| 給与 | 標準年収額550万円（業績賞与を含む昨年度支給実績） ※業績賞与/年1回（業績・貢献度に応じて支給）、昇給年1回 |
| 諸手当 | 時間外手当、通勤手当、出張手当等 |
| 勤務地 | 東京 ※ただし、プロジェクトによっては地方・海外の場合あり |
| 勤務時間 | 標準労働時間：1日7時間 フレックスタイム：あり（コアタイムなし） リモートワーク：あり |
| 保険 | 各種社会保険加入（健康保険、介護保険、厚生年金、雇用保険、労災保険など） |
| 求める人物像 | 企業の変革を支えることで自分自身の成長を実現し、M&A・戦略策定・事業再生・インフラビジネスについて総合的な目線を持ちながら専門性を深めていきたい方 ・戦略とファイナンスの両面で成長したい ・社会に大きなインパクトを与える案件に挑戦したい ・グローバル案件に挑戦したい ・事業がうまくいっている会社だけでなく、経営に苦しんでいる会社のために尽力したい ・クライアントを取り巻くステークホルダーを理解し、「環境・社会価値」と「企業価値」を両立させたい |
PwCアドバイザリーでは成長意欲や挑戦心の強い学生を求めています。社風でも紹介したように、PwCアドバイザリーは手を挙げた人にチャンスを与える風潮があります。企業としても、やりたいことや挑戦したいことに対して自ら手を挙げられる主体性のある人を望んでいると考えられますね。
福利厚生
PwCアドバイザリーでは働きやすい環境を構築するための下記のような福利厚生があります。柔軟な働き方ができ、休暇制度や育児サポートも充実しているので、ライフステージが変わっても働きやすい制度が揃っています。
- 休暇制度
【年次有給休暇】
入社初年度から（最大）20日間の有給休暇、5日間のリフレッシュ休暇が付与されます。
【特別有給休暇】
年次有給休暇とは別に以下のような特別休暇を用意しています。
結婚休暇、子女結婚休暇、忌引休暇、災害休暇、交通遮断休暇、特別試験休暇、ボランティア休暇（1年度に1日間）、など - 柔軟な働き方
さまざまなライフスタイルやライフステージに併せて、複数の選択肢から最適な働き方を自分で選択・組み合わせることができる「Design Your Workstyle」制度を導入しています。 - 育児サポート
【出産特別休暇】
【育児特別休暇】
【育児休業】
【FWA（Flexible Work Arrangement ）制度】
希望に応じて、短時間勤務・短日勤務（週3～4日）・3カ月間の休職が可能です。
【ベビーシッター費用補助】 - PwC健康保険組合
健康保険料が他の健保組合と比較して1割～3割ほど割安に設定されています。 - カフェテリアプラン
旅行や健康維持のための物品購入、健康診断における追加検査など、さまざまな用途に使用可能なポイントが毎年付与されます。 - 健康維持
年齢に即した健康診断を1年に1回無料で受診いただけます。 - 確定拠出年金制度
- 公認会計士企業年金基金
- 語学学習支援制度
パートナーを除く全社員に、約50のプログラムから選択可能な語学学習プログラムを設けており、費用補助（ただし、受講率やスキル向上などの条件有）をしています。 - 資格取得支援制度
スキルアップのために必要な資格の取得支援または資格維持の費用負担をしています。 - PwC Funs活動
PwC Japanグループの有志によって各種クラブが設立されています。趣味を同じくするメンバーが所属や職階を超えてネットワークを構築しています。公式化されたクラブには活動費用の補助があります。
ワーキングマザー支援制度も別にあります。提携保育園や事務所内託児所も準備してあるほか、社内のワーママ同士のコミュニティづくりのサポートも会社としておこなっているようです。
その他の社内制度
人材育成プログラムも充実しているのがPwCグループの特徴です。PwCでは、「70:20:10」の法則をベースとした人財育成制度が導入されています。
「70:20:10」とは 米国の調査機関が提唱した人材育成に関するモデルです。効果的な学習・成長は、以下の割合で構成されるという考えです。
・70％ - OJT （実務における経験） ・20％ - Social Learning （上司や同僚によるフィードバック） ・10％ - Formal Learning （従来の研修）
従来の人材育成は、10％のFormal Learningを中心に設計されていました。しかし、得た知識を現場で活用できなければ、その研修は本当の意味で効果があったとは言えません。学習は、今までの単発的なイベントから70％と20％の実践的な学びを含んだ長期的・継続的なプロセス（ラーニングアクティビティ）へと、その役割を捉え直す必要があります。
PwCにおける学びと成長は、この考えの下に成り立っています。Formal Learningで得た知識を積極的に実践して、セルフデベロップメントにつなげてください。
引用元：https://www.pwc.com/jp/ja/careers/new-graduate-cd/training-program.html
実際に新卒社員の最初の1年間の研修では、最初の集合研修以降は配属部署ごとに実践的な研修内容をこなしていくことになります。また、OJTとしてひとりひとりにコーチがつくため、必要な学びをその都度身につけることができます。 早い段階からどんどん経験を積んで成長していきたいという人にマッチする環境ですね。
企業研究のポイント
PwCアドバイザリーの企業研究では競合他社との差別化がポイントです。そのためには会社説明会やセミナー、OB訪問など、社員の生の声を聞ける機会を活用したという声がありました。
また、過去に内定した先輩からは、企業研究以上にコンサルタントとしての自分のキャリアビジョンをしっかりと描くことが選考通過のためには大切という口コミも。そのために、書籍などを読んで職種研究をより深く行ったという先輩も多数いました。自己分析も抜かりなくおこない、それぞれをリンクさせておく必要があります。
「企業研究」で行ったこと、調べて役に立ったこと
同業他社との違いをはっきりさせておくこと、PwCに入社後何をしたいかを具体的に話せると良いと思います。そのためにもやはりOB訪問や会社が開くイベントに行くべきだと思います。というのも実際に働いている人に会社のことを聞くのが一番だからです。私は特に社員さんから今後のキャリアプランを聞いて具体的にこれから何をしていくのかを聞いていました。そしてそこから自分の描きたいキャリアパスを考えるのも良いと思います。また自分が考えるキャリアパスはこの会社で実現できるのかを聞くと良いでしょう。面接でキャリアパスを話す際に自信をもって話せるようになるはずです。また、就活サイトで企業情報がまとまっていると思うので会社ホームページと共に確認しておきましょう。
「企業研究」で行ったこと、調べて役に立ったこと
企業研究で行ったこと：Pwcの主催するセミナーに参加し会社について知ること、youtube上のpwcに関する動画を見てさまざまな事業領域を知ること、一年目の先輩から選考におけるアドバイスや社風についてOBOG訪問を通じて聞くという３点を主に行いました。 調べておいて役に立ったこと：自分が希望している部署が実際に担当した案件の報告書を読むこと（政府に対するコンサルティングでは政府のホームページ上に情報が上がっていました） 有益だった情報源：pwcのウェブサイト、pwcが主催する採用に関するセミナー、youtube上の会社説明会、ワンキャリア・unistyle・就活会議上の選考体験記、既に選考を受けた友人
ここで紹介したのは先輩が投稿してくれた口コミの一部です。更に詳しい口コミもあるので、ぜひ読んでみてくださいね。
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この記事を書いた人： 就活会議編集部
就活会議の編集チームです。就活生の皆さんの役に立つ「企業と面接のリアルな情報」を発信しています。体験記・ESは 会員登録 すれば見放題！ YouTubeチャンネル も配信中です！
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