コーン・フェリー・ヘイグループの本選考対策方法・選考フロー

私が力を入れたことは、塾のアルバイトの講師の意識改革の活動だ。講師の意識の低さに問題を感じたため、講師の当事者意識を高めるための施策を複数行った。それにより、授業の活気や授業後の意見交換が活発化した。 続きを読む

課題は、「日本企業の事業再編のスピードが遅い」ことである。M&Aは企業の成長に欠かすことができない。海外と比較すると、その件数は圧倒的に少ない。計算上、上場企業の全株式が買収対象になるまで、米国は34年、ドイツは69年、日本は99年に及ぶと算出されている。 これを課題と考える理由は、就職活動において、魅力的な企業が少ないことに悩んでいるからだ。 志望企業を選ぶときはその企業の将来性は一つの判断軸として存在する。しかし、その観点で見れば、自信を持って将来性がある。と言える企業は少ないのではないか。 日本企業は、マクロの視点で見れば、世界でプレゼンスを失いつつある。新聞のコラムやニュースを読み、その理由の一つに上記の課題が挙げられると思った。 原因とその解決方法を2つ考えた。まず、VCやファンドの数が少ないことだ。世界中に展開しているファンドも、日本市場は投資対象外とみなすケースも多い。採るべき施策として、「日本に、積極的に海外ファンドを誘致する」ことが挙げられる。海外のファンドの参入障壁として、税金が高いことが挙げられる。現状、個人所得への税金は、香港などと比べて非常に高い。そこで、条件を定めて、税率面での優遇を行う。日本市場は、未だ魅力的な市場であり、参入障壁が低下すれば、海外のファンドは、積極的に日本市場に投資するだろう。 次に、未だに直接金融の比率が高いことだ。莫大な預金を運用サイドに回すことができれば、経済の活性化につながり、企業の資金も増える。政府も様々な施策を打っているだろう。改善していないのであれば、もう一方踏み込んだ施策を打つ必要性がある。例えば、投資信託を購入した国民に対し、課税所得から購入金額を差し引く。損失が生じた場合も、総合課税とし、これも課税所得から控除できるようにする。投資はリスクが高く、敬遠される。敷居を下げ、多くの人に資産を運用してもらう。 続きを読む

伝える技術の向上に力を入れた。 研究内容を評価してもらい、協力を得て研究を進める為に必要な能力であるためだ。卒論発表では聞き手に共有する背景知識にこだわり、沢山の質問を頂いて良質な議論ができた。 続きを読む

ラグジュアリーホテルの宴会場での経験を挙げる。私は、宴席を運営するなかで課題を発見し改善してきた。私が提案したオペレーション改善案を導入することによって、宴席が時間内に収まる割合が約２５％向上した。 続きを読む