在籍時期:2011年頃
投稿日:2011年12月29日- 回答者:
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- 30代後半
- 男性
- 13年前
- 研究・開発(電気・電子)
- 正社員
商材が将来性のあるものに技術力がおぼつかない状況になっています。
開発面が十分ではないため市場のニーズに答えきれない点や、新製品の開発ができていない点が...続きを読む(全185文字)
株式会社デイ・エム・シー 報酬UP
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株式会社ディ・エム・シーは、タッチパネル及び関連機器の開発・製造・販売・サポートを行っている会社です。
1973年の設立以降、産業機器の分野で電子機器や半導体関連製品の製造を手掛けており、1991年よりタッチパネルの製造・販売をスタート。現在はタッチパネル専業メーカーとして、国内のみならず海外に事業を展開しています。
■ディ・エム・シー製品の特長
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1)こんなところにも!タッチパネル
「タッチパネル機器」というと、みなさんは何を思い浮かべますか?やはりスマートフォンでしょうか。もちろん、そのように身近な情報機器のほか、タッチパネルは今や多くのシーンで活用されています。
たとえば、公共施設や交通機関、店舗等の支払い機器やメニュー。広告や情報発信に使われる大型ディスプレイ(デジタルサイネージ)。医療・ヘルスケア機器や、工場、カラオケやゲーム機器などのアミューズメント施設にも取り入れられています。
2)「抵抗膜方式」と「静電容量方式」、双方を扱っている
タッチパネルには「抵抗膜方式」と「静電容量方式」があり、当社は両方の製造を手掛けています。
◇抵抗膜方式タッチパネル:指やペンなどで押されたパネルの位置を電圧変化の測定によって検知する方式。手袋を付けていても操作が可能なこと、確実な操作性に優れていることから、工場の操作表示や測量測定機器などで活用いただいており、長年にわたる実績と技術力を持つ分野です。
◇静電容量方式:指がパネルに触れることにより発生する電気的な容量結合を利用して位置を検出する方式。スマートフォンやタブレットにより近年需要が急増しています。病院内のセルフ精算端末、医療機器等幅広い分野でご利用いただいていますが、特にデジタルサイネージ等に利用される大型のタッチパネル機器は競合が少なく、当社が優位性を持つ分野です。
3)専門的ニーズに応えられる
ディ・エム・シーのタッチパネルは3.8から55インチまで100種類以上の標準ラインナップが存在します。さらに、お客様のニーズによりカスタマイズも承っており、少量多品種生産も得意としています。ニーズが多様化していく社会において当社の技術力・開発力は強みを発揮し、付加価値の高い製品を提供できると考えています。
ディ・エム・シーは現在、インドネシアに工場、イタリアのミラノに支店を持ち、Made in Japanの品質を海外に展開しています。実際に、総生産量の40%は欧州、アジア、 北アメリカの主要国に輸出しており、世界で信頼を得ています。
実は、当社の国内工場はかつて福島県双葉郡に構えていました。しかし、2011年の東日本大震災によって大きな打撃を受け、一時は事業継続の危機を迎えました。ですが、インドネシアに製造拠点を設けていたためリスク分散ができ、事業を完全にストップするほどには至りませんでした。現在は福島県白河市に工場を移転しています。
ディ・エム・シーのタッチパネルはお客様が製造する製品の最終パーツとして使用されるため、安定供給が強く求められます。今後も自然災害などのリスクを見越して、安定的に生産を継続していく体制をいっそう強化してまいります。
ディ・エム・シーの原動力となっているのは、製品のみではありません。製品の開発・生産・販売を行っている社員一人ひとりが、会社の力となっています。当社では社員が仕事と家庭のバランスを取り、安心して働くことができるよう、職場環境や社内体制の整備に力を入れています。
◇従業員の健康促進:健康診断、産業医指導、ストレスチェック、労働災害の未然防止対策等を行っています。
◇在宅勤務の導入:新型コロナウイルスの感染防止と安全確保を目的に、当社が所属するアスコグループ全体で在宅勤務に関する柔軟な対応を図っています。時差出勤や在宅勤務を導入し、今度も有事に動じない労働環境整備に向けて取り組みを続けていきます。
◇育児・介護の両立をサポート:育児・介護休業制度、育児時間制度を導入しています(取得実績あり)。
ディ・エム・シーは人材育成・教育にも力を入れています。
◇評価・目標制度:従業員一人ひとりに年間の教育訓練計画を策定し、実施状況や有効性を部門長が管理。年一回の部門・人事面談において部門長および人事担当が目標達成度をそれぞれ確認し、評価を実施しています。
◇階層別研修:アスコグループ共通の研修を、各社または合同で定期的に開催しています。2019年度は、新入社員研修、商談スキル研修、管理職研修などの研修を実施しました。
◇グローバル人材の育成:海外展開をしている当社は、グローバルに活躍できる人材育成にも力を入れています。特にインドネシア工場とは密にコミュニケーションを取っており、指導者の派遣や語学習得(日本では英語を、インドネシアでは日本語を習得)、異文化交流会の開催などを行っています。これらの取り組みは、インドネシアで日本と同等の品質基準で製品を製造することにも繋がっています。
ディ・エム・シーでは、女性、外国人、シニア社員、障がい者などすべての従業員が生き生きと活躍できる企業であるために、ダイバーシティを推進しています。
◇女性の活躍推進:ものづくりの現場では、国内外問わず男性の比率が多いという現状がありますが、当社では性別を問わない採用活動、人材育成、配属、管理職登用を行っています。2019年には女性管理職を登用し、海外マーケットの開拓(イタリア支店)の責任者に任命しています。
◇継続(再雇用)制度:豊富な経験や技術を持つ従業員が、一定の要件を満たす場合に65歳まで働くことができる制度です。2018年度、2019年度ともに再雇用率は100%で、引き続き積極的にシニア社員の登用に取り組んでいきます。
◇障がい者雇用の推進:2019年における障がい者雇用率(単体)は0.72%。引き続き取り組みを続け、向上を目指しています。
・自ら思考し行動できる人
・チャレンジ精神の豊かな人
・ものづくりが好きな人
モノつくりの会社はチームワークが重要です。
チームワークを重視できない方や笑顔と元気が無い方は不向きかもしれません。
※ 口コミ・評点は転職会議から転載しています。
在籍時期:2011年頃
投稿日:2011年12月29日商材が将来性のあるものに技術力がおぼつかない状況になっています。
開発面が十分ではないため市場のニーズに答えきれない点や、新製品の開発ができていない点が...続きを読む(全185文字)
※ 口コミ・評点は転職会議から転載しています。
会社名 | 株式会社デイ・エム・シー |
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フリガナ | デイエムシー |
事業内容 | タッチパネル及び同関連機器の開発製造販売 |
設立日 | 1973年2月 |
資本金 | 7560万円 |
従業員数 | 150人 ※2020年12月31日現在(国内のみ) |
売上高 | 34億3700万円 ※2020年度 |
決算月 | 12月 |
代表者 | 定 達也 |
本社所在地 | 〒108-0074 東京都港区高輪2丁目18番10号 |
事業所 | ■大阪支店:大阪市中央区平野町3-6-1 あいおいニッセイ同和損保御堂筋ビル3F ■大阪技術センター:大阪市浪速区難波中3-5-13 朝日生命難波ビル8F ■名古屋支店:名古屋市西区名駅2-22-9 あいおいニッセイ同和損保名古屋名駅ビル4F ■白河工場:福島県白河市十三原道上3-15 ■イタリア支店:Via Giuseppe Di Vittorio 26 - 20813 Bovisio Masciago (MB) ITALY ■インドネシア工場:JABABEKA INDUSTRIAL ESTATE 2 JL.INDUSTRI UTAMA BLOK RR-7 CIKARANG-BEKASI 17550 INDONESIA |
関連会社 | ■株式会社アスコ:バックオフィス・ICT支援事業 ■アスコIoT:IoT関連企画・開発・販売 ■アスコアメリカ:タッチパネル・応用製品企画・販売 ■株式会社シーズウェア:タッチパネル応用製品開発・製造・販売 ■株式会社ユニテック:タッチパネル応用技術開発 ■株式会社リトラス:中古トラック・リース・リビルトリパーツ ■リトラス・セラメックス:DPF・インジェクター再生洗浄サービス |
男女比 | 男性 70% : 女性 30% |
平均年齢 | 40.9歳 |
役職者の男女比 | 男性 94% : 女性 6% ※ 役職者は課長職以上で算出してます(下記役職者の平均年齢も同様) |
平均残業時間(月) | 6時間 |
離職率 | 3% |
電話番号 | 03-6721-6731 |
お問い合わせ先 | 管理課 人事グループ 担当:吉岡 〒541-0046 大阪府大阪市中央区平野町3-6-1 あいおいニッセイ同和損保御堂筋ビル3F 電話:06-6210-5467 |
URL | https://www.dush.co.jp/ |
自社採用ページURL | https://www.dmccoltd.com/recruit/ |
21年12月期 | |
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連結・単体
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単体 |
資産合計
(円)
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51億8077万 |
純資産
(円)
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売上高
(円)
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営業利益
(円)
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経常利益
(円)
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当期純利益
(円)
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2億1982万 |
利益余剰金
(円)
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19億5448万 |
売上伸び率
(%)
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営業利益率
(%)
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経常利益率
(%)
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※参照元:NOKIZAL
就活会議を運営する就活会議株式会社は、届出電気通信事業者として総務省の認可(許可番号 :A-02-18293)を受けた会社です。