日本アイ・ビー・エム共同ソリューション・サービスの選考フロー・本選考対策・早期選考情報・内定者の傾向と対策

A. 1）ITエンジニアに志望する理由：ICT技術で顧客企業をサポートし、日本の経済復興に貢献したいからです。今いる町で、公共交通の不備、高齢者の事故増加など、少子高齢化、経済の不景気の影響を常々実感していました。そして、同業他社の短期間インターンシップに参加しました。私はチームメンバーと共に高齢者社会のための歩行者―自動車衝突防止システムを提案したことを通じて、ICT技術の社会を変える力を実感しました。それと同時に、システムエンジニアは各業界の顧客企業をサポートし、日本の経済復興に貢献できるという魅力を感じました。以上の理由で、ITエンジニアに志望いたします。 （2）貴社に志望する理由：以下の二点があります：1.「金融ICT」の仕事に携わりたいです。同業他社の短期間インターンシップに、ICT技術の社会を変える力を実感しました。また、業界・企業研究の中、日本企業の９割を占める中小企業は、日本の経済基盤であることと、銀行は資金融通機能の根幹を担って、間接金融の担い手として、国や地域の経済を支えることを理解しました。貴社は地方銀行の広島銀行と福岡銀行の基幹システムを共同化した実績をお持になります。かつて例がないプロジェクトを成し遂げた貴社の技術力を魅力に感じました。貴社の一員として、地方銀行のお客様をサポートし、日本の経済復興に貢献したいと思います。2.貴社の社員の方々と接触し、一緒に働きたい気持ちが強くなりました。貴社の説明会に参加し、社員の方々の仕事に対し熱意、親身になって学生に接し、丁寧に回答して頂いたことに感動しました。また、貴社の「風通しのいい社風」にも惹かれます。私もこれらの方々の一員になりたいと思います。以上の理由で、貴社を志望いたしました。

A. 研究テーマ：1927年～1931年中国の対日世論―『申報』『大公報』の社説、対日報道を中心に 　研究動機：目下、学術界は中国の対日世論への研究は1931年～1937年に集中し、その前の段階の研究はまだ少ないです。一方、この時期に山東出兵、済南事件、張作霖爆殺事件などが発生し、1931年以後の中国人の対日世論にも一定な影響を与えました。このような歴史背景の下、社会の世論を反映する民間紙――『申報』『大公報』はどのような態度・主張を持っていたのか、注目に値します。 　研究内容：南京国民政府が成立した1927年4月から、満州事変が勃発した直前の1931年9月まで、当時中国の大きな影響力を持つ二つの新聞―上海の『申報』と天津の『大公報』の日本に関する社説、報道を利用し、当時の中国人の対日世論を構築します。 　研究意義：対日世論研究を豊富し、日中関係史、中国近現代新聞紙史にも一定の役に立ちます。