【内情を確かめて学ぶ】【22卒】ナガセの夏インターン体験記（文系/総合職）No.16357（立教大学/女性）（2021/7/13公開）

当時強く志望していた企業だったため参加した。また、高校生の時に、実際に当社のフランチャイズの校舎で3年間お世話になっていたので、その企業の内情はどんなものなのかを自分の目で確かめてみたいと思ったため希望した。

このインターンは１dayで、抽選のものだったため、特に受かるために工夫したことなどはない。ただ、抽選で受かった後に記入するものがあったため、それに丁寧に答えるようにした。

新規事業立案のグループワーク

最初に、企業と、教育業界についての説明がある。そのあと、グループワークを行い、簡単に発表をして終了。

様々な部署が協力して、一つの大きな企業として成り立っていることがわかった。

ナガセの強みを使って、新規事業を立案

1日目にやったこと

1dayのインターンシップ。分けられたグループには、先輩社員の方が一名ずつ入り、カメラオンで、活動の様子を観察している。ナガセの強みをそれぞれ述べた後に、それをまとめて、発表の形をとった。

人事部の責任者の方

なし

特に深いかかわりはなかった。グループに分かれたときに、一人ずつ各グループに社員の方が入ってくださったが、特にアドバイスやフィードバックをもらうことはなかった。発表の際に、私たちのグループはほめて頂けたが、それだけだった。

私は書記をやったのだが、自分のグループの人が、自分も含めて結構消極的なタイプの人が多く、なかなか意見が出なかったときは、少しどうしようかと思って大変だった。そのとき、その中でも少し発言力のあるタイプの人に声をかけたりしてスタートを切ることで、とりあえず思ったことを言ってみることの大切さを学んだ。

教育業界について少し知りたいという入門的な気持ちで行っていた学生もいるので、皆平等にお話ができたと思う。思い浮かばなくても、とりあえず何か話してみることで、思わぬ糸口につながったり、つなげられるようにアシストしたりできるとわかった。

上記に書いたように、なかなか意見の出ないグループだったものの、だからこそ思ったことをとりあえず言ってみることで、何かしらの糸口になるということを学ぶことができた。参加したことで、後半のグループ活動はもちろん、前半の説明会の段階で、会社についていろいろ雰囲気も含めて知ることができたので、自分が通っていたことと比較して理解を深めることに繋がったと思うので良かったと思う。

今回のインターンシップでは、ナガセの強みを利用しての新規事業立案だったため、事前課題はあるものの、ナガセの強みを自分なりにまとめておくとよかったと思う。

新規立案事業に携わることを考えていなかったし、自分たちのグループが提案したことは、ほめて頂けたものの、企業側はそこまでやろうと思っていないような細かい内容だったため、自分がこの企業で発言をしても実際に行動に移すほど聞いてもらえるかどうか不透明だったため。

インターンシップの参加者は、今回初めてインターンというものを受けているというような人が多かったため。また、インターンシップや座談会に参加することで、早期説明会及び早期選考に呼んでいただけるが、インターンシップなどが効果を発揮するのはここまでで、実際に内定を頂けるかは本人次第だと思ったから。

自分が当社の運営する、フランチャイズの塾に通っていた時と比較しながら、話を聞いたり雰囲気を感じ取ったりする機会に恵まれたと思ったから。やり方や考え方、スライドの作り方まで、ある程度の一貫性があったことを知ることができ、信用ができる企業なのではないかと思ったため。

インターンシップおよび座談会参加者が、早期説明会・早期選考に呼ばれるので、そういった意味では本選考では有利になる。ただ、そこで内定がとれるかというとそうでもなく、実際 ONE CAREERの体験談では、このルートの人でも平気で落とされているようなので、注意が必要。

インターンシップに参加前は、教育業界を志望していた。インターンシップ参加後も、そこにブレはなく、最後まで教育業界を第一志望で志望し続けた。志望企業は、まずは今回参加した企業をとりあえず筆頭に、その他、名の知れている塾企業を中心に志望した（ナガセ、四谷学院、河合塾など）。ただ、この時点では、塾業界というより教育業界という感じだったので、塾も見るし教育出版業界もみようと思うようになっていた。

特に人事部の責任者と思われる方を筆頭に、一見柔らかそうに見える社員の方もどちらかというと厳かな考えや雰囲気を醸し出していたため、どちらかというと堅い社風なのかなというイメージがついた。また、挑戦を歓迎する社風と聞いていたのだが、実際の選考では挑戦したいことを言ってもそこまで響いていなかった。志望企業や業界はそのまま特に変わらず、教育業界や教育出版業界を見続けていくこととなった。