【翻訳コーディネーター、言葉の架け橋】【18卒】 ＩＴＰ 翻訳コーディネーターの通過ES(エントリーシート) No.17305（桃山学院大学/男性）（2017/9/15公開）

私は京都での会社説明会に参加して、学習塾の京進の広告を作成したという話の中で、結果としてあまり派手さのないデザインに落ち着いたが、「出来上がりの印象は地味でもステップを踏んだものは強い」と言われていたことが印象に残っています。貴社では、様々な事業が行われており、海外にも拠点が存在することから、クライアントの課題解決のための選択肢は広いはずです。それにもかかわらず、あえて「出来上がりの印象が地味」な広告を作成するという結論に行きついたという点から、私は貴社に対して、「真にクライアントのためを思う会社」であるというイメージを抱きました。 続きを読む

私は、学内の留学生とのコミュニケーションを取る中で、言語の違う相手とやり取りをすることの難しさを肌で実感しました。英語ができれば言葉のストレスなく、もっと留学生たちと「繋がれるのに」と思いました。海外との取引を望んでいる企業なども同じ気持ちだと思います。この「繋がりたい」という欲求をかなえ、国と国との言葉の壁をなくすことに貢献できる仕事として、「翻訳コーディネーター」という仕事をやりたいと思いました。世界各国に拠点がある上に様々な事業をされている貴社であれば、「困りごと」を解決することができ、真にクライアントのサポート役になれる会社だと感じました。 続きを読む

私は、大学でＴＯＥＩＣ９１０点を取得したことを誇りに思っています。しかし、英語力がついたということよりも、コツコツと勉強を続けることで９１０点を取得できたという事実を誇りに思っています。私は桃山学院大学への入学が決まっていた高校生の３月、大学内で開催された、新入生向けの入学前ガイダンスでビデオで紹介されたＴＯＥＩＣ８５０点の先輩をかっこよく思い、その先輩のようになろうと思ったことがきっかけで、入学後はＴＯＥＩＣ８５０点越えを目標にして英語の勉強をするようになりました。その結果、９１０点を取得できたことで達成感を感じ、大きな自信になりました。 続きを読む

私は、仕事を優先する。なぜならば、私事を優先することは他の従業員に迷惑がかかる恐れがあるからである。仕事は一人でしているのではない。私は、工場でのアルバイト経験を通してその事を強く実感した。工場では、一人でも休むと、他の人の仕事量が確実に増えてしまう。私は、学生という身分に甘え、欠勤や遅刻の多い高校生の従業員に不満を持っていたことがある。欠勤・遅刻をすることにより、他の従業員の仕事量が増え、場合によっては工場の生産量が減ってしまうということを自覚してほしいと感じていた。そのため、「私事を優先すること」＝「他人に迷惑をかけること」という方程式が私の中では成り立っている。特段の事情がない限り、私事を優先するべきではない。 　しかし、高度成長期のような、働き蜂型の働き方は行き過ぎだと感じる。理由は、健康に害を及ぼすからである。某大手広告会社のように従業員が過労死してしまうということはあってはならない。 　そのため、私はお金をもらう以上、ある程度は、会社のために尽くす必要があるが、健康に大きな害が出るほど身を粉にして働く必要はないと思っている。 　具体的に私の労働観を述べていく。例えば、残業代が支給されない場合でも、残業をする必要があるのだろうか。私はあると思う。確かに、労働基準法という観点からみれば、そのような場合に残業をする必要はないかもしれない。しかし、先に冒頭で述べたように、仕事は一人で行うものではない。会社という「チーム」で行っているのである。「チーム」に貢献するためであれば、サービス残業も受け入れる必要があると思う。 　まとめると、「私事を優先することは、ほかの従業員に迷惑をかけてしまうため極力避けたい。しかし、会社のために尽くしたいとは思いつつも、健康に大きな害が出るほど身を粉にして働きたくはない」というのが私の労働観である。 続きを読む

私は、若者の雇用機会の確保よりも、高齢者の雇用延長を優先するべきだと思う。　 　少子高齢化が進んでいる現代において、年金制度の存続が危うくなってきている。そのため、高齢者の雇用が延長されることは仕方のないことだと思う。 　改正高年齢者雇用安定法 により、企業は「定年年齢を引き上げる」、「継続雇用制度を導入する」、「定年制の廃止」のいずれかの措置をとることが求められるようになった。そこで多くの企業は「継続雇用制度」を導入し、定年後も非正規として再雇用するという方針をとっている。 　６０歳を過ぎてからも同じ会社で非正規として再雇用され、働き続ける人が増えることは、少子高齢化によって、年金制度で高齢者を支えることが困難になりつつある現代においては有益であるといえる。 　日本では正社員を簡単に解雇できないがために、非正規雇用を増やし、人員不足をまかなおうとする経営上の傾向がある。 　しかし、会社側は、定年を迎えた正社員を非正規として再雇用することを、人員の確保ととらえるべきではない。あくまでも、年金制度の存続が危うくなってきている国内の情勢に対する措置としてとらえるべきである。 　したがって、企業は若者の正社員雇用に対しても、もっと積極的になるべきである。しかし、高齢者の雇用延長と若者の正社員雇用の両方に注力することは、会社経営上、不可能なのかもしれない。そのため、どちらかを優先する必要があるが、私は、年金制度の存続が危ぶまれる現代において、優先されるべきは高齢者の雇用延長だと思う。 　したがって、「若者の正社員としての就業率が下がってでも、６０歳以上の高齢者の雇用延長を優先するべきである」というのが「高齢者と若者の雇用のバランスをどのように取るべきでしょうか。」という問いに対する私の答えになる。 続きを読む