【エネルギー業界の新たな光】【22卒】北陸電力の夏インターン体験記（文系/総合職）No.14480（早稲田大学/男性）（2021/5/12公開）

エネルギー業界に興味・関心があったことがインターンシップ参加の1番の動機だ。このときは、どのエネルギー会社でもいいから、一度インターンシップに参加することによって、業界理解・業務理解に励みたいと考えていた。

事前にインターンシップ選考の情報を調査して、ワンキャリアや就活会議を通じて、過去の先輩方の通過したエントリーシートの情報を基に、自分の志望動機等をブラッシュアップしていた。

同業他社と比較して、選考において重視されたと感じるポイントは、なぜ北陸地域の電力会社を志望するかを明確に伝えることだと思う。

契約拡大のための営業施策の考案のグループワーク

2日間に分けてインターンシップは行われた。本来は現地で施設見学等も行う予定だったが、オンライン化の影響により、企業説明会と業務説明会、グループワーク、先輩社員との座談会という順番で進んだ。

エネルギー業界の動向及び、北陸電力の理念、営業施策の考え方

契約拡大のための営業施策の考案

1日目にやったこと

オンライン化の影響により、1日目は、応募者誰もが参加できるオンライン上でのウェビナー式の企業説明会だった。エネルギー業界及び北陸電力の事業内容への説明・理解促進が中心であった。

2日目にやったこと

2日目が実質的なインターンシップであった。営業を行っている社員から職種説明があり、またグループ討議として、契約拡大のための営業施策の考案のグループワークを行い、実践的に営業への理解を深めた。そして最後に座談会を行った。

なし

インターンシップ中には、グループワークにおいて、社員の方が司会を担当し、全学生に満遍なく話をふっていた。フィードバックとして、社会人には思いつかないような素敵なアイデアをたくさんありがとうと言っていた。

インターンシップで大変だったことや苦労したことは、グループワークの司会を社員の方が担当なさったからこそ、話し合いが進めにくかったことだ。議論の道筋を作ってくださることはありがたいが、短い時間の中で時間配分やアイデア出しまで、全て自分たちでやった方が効率が良いとは感じた。

他の学生とは、グループワークを通じて、アイデアをシェアすることが多かった。

インターンシップに参加したからこそ学べたことは、営業施策の検討の方法だ。丁寧なフレームワークが提示され、ターゲット選定からアプローチ方法の検討、そして必要な協業先を選定し、双方のメリットを確認することで、料金を値下げすることなく、新規契約を獲得することができると学んだ。

インターンシップ当日に、より多くにのことを吸収すべく、企業情報を詳しく収集し、そこで抱いた疑問を先輩社員との座談会で解消できるように準備しておけば、よりインターンシップを有効なものにできたと考える。

この企業で働いている自分を想像できた理由は、エネルギー業界の業界理解及び企業理解が進んだためだ。エネルギー業界として、電力の自由化の影響を受けており、さらに北陸電力は環境に優しいエネルギー供給に力を入れている点が印象的だった。また北陸電力は福利厚生も充実しており、非常に働きやすい環境がある学んだ。

内定が出ないと感じた理由は、インターンシップの参加学生を見る限り、北陸地域に縁がある学生が多く、あまり由縁がない自分は、そこでふるいにかけられると感じた。実際、インターンシップのグループワークでは、かなりフィードバックとして褒められたものの、その後のイベントには呼ばれることがなかった。

インターンシップの参加を通じて、北陸電力の働きやすい環境、環境に配慮したエネルギー事業、地域密着のビジネスモデルを学んだためだ。私自身は、一つの地域に密着して、持続可能なビジネスモデルをもった一つの企業で働き続けたいと考えていたため、志望度は上がった。

インターンシップ参加者の一部が、その後のインターンシップ参加者限定のイベントに呼ばれていたこと、及びインターンシップでグループワークや座談会から企業理解を深めることができたため、インターンシップへの参加が本選考でも有利になると感じた。

インターンシップ参加前には、漠然とインフラ業界に就職したいと思いつつも、自分の可能性を狭めずに幅広い業界の中から自分の適性を見て就職先を判断したいと考えていた。そのため、鉄道・通信・エネルギー業界に限らず、幅広く金融・メーカー・IT・流通など業界を見ていた。一つの地域に密着して、一つの企業で働き続けたいと考えてはいたため、インフラ業界を中心に見ていた。

インターンシップ参加後、ひとえにインフラ業界に就職するといっても、住む・働く地域も重要だと考えるようになった。法令順守の意識が高く、非常に働きやすさはあると感じたが、一方で地方によっては、車が欠かせず、雪の影響も事業や生活に影響があると学んだため、住みやすさに不安が残ると感じた。そのため、以降は東京・東海・関西のインフラ企業を中心に見るようになった。