【教育格差を解消せよ】【22卒】ベストコの総合職の本選考体験記 No.16558（早稲田大学/男性）（2021/8/3公開）

説明会

企業説明と事業内容の広い説明。逆質問も15分ほど。

スカウト経由でした。ある程度企業HPなどで事業内容などを予習し、２-３個ほど逆質問を用意した状態で臨みました。

必須のように思いますが、いくつか選考ルートがあるようなので何とも言えません。

スカウトサイトで連絡がきた

Zoom。

非常に和やか。ほとんど雑談ベースで、事業と会社の方針の説明を受けたり、時折自分の考えを聞かれたりした。

教育に対する考え、や危機意識が非常にマッチしたように感じました。
ただインプットするだけではなく、きちんと自分の意見・持論を展開できたことが良かったと思います。

なし

Zoom。

この面接だけでなく、過去の説明会や面談でもお互いにミスマッチが少ないことを伝えられていたのが大きかったと感じます。

とても和やか。もう何回も電話や説明会でお会いしている人事の方が面接官だった。序盤にいくつかオーソドックスな質問をされたあと、逆質問の時間を多く与えて頂いた。

印象や話し方についてポジティブなフィードバックを頂きました。

なし

大学ではどんなことを学んでいますか

社会学、特に平和学を専攻しています。具体的には戦争や貧困、ジェンダーなど社会問題全般を取り上げ、その歴史・文化的背景を分析、解決策を議論しています。
面白い点として、出来事や情勢が必然と思えるようになる事を挙げます。例えば米国での人種問題や北朝鮮の非核化が進まない事などは、その背景を踏まえれば当然の帰結です。そういった「物事の構造、背景事情」を理解し、今後の展望や解決策を議論することに面白味を感じます。
しかし、逆にそこが難しい部分でもあります。各プレイヤーの利害を考えながら解決策を議論しても、中々答えは出ません。必ずどこかで妥協せねばならず、全員の要求をそのまま叶えることは出来ません。しかし社会に出てから求められるのはそういった「双方にとっての答えを創る能力」だと考えているため、非常に有意義な講義だと感じています。

予備校でのアルバイトについて教えてください。

退塾率を改善した経験を挙げます。
私の校舎は、他校舎と比べ退塾率が１割高い状態でした。映像授業である点、他塾への移籍が多い点から、私は我々スタッフに原因があると考えました。生徒に貢献したいという使命感から私は対策チームを立ち上げ、他校舎と同水準まで改善する事を目標としました。
対策として、まず私はチームメンバーと協力し生徒全員から不満点を抽出、「担任とのミスマッチ」が真因と結論付けました。
次に、1.生徒と担任のデータ収集、2.それを基にしたマッチングパターン研究を行いました。特に後者は他校舎に協力を依頼しデータの母数を確保、信憑性を担保しました。
結果、適切な人員配置を実現、退塾率は目標数値まで改善しました。

若手社員との座談会

Zoom。

臆せず自分の意見を伝えられたことが評価されたように思います。また、持論と企業方針の親和性が高かったことも大きかったと思います。

和やか。社長とも説明会等で既に何回かコミュニケーションを取っており、面接と言うよりは教育に関してのディスカッションのようなイメージだった。（もちろん、いくつか面接形式の質問もあった。）

なし

なし

なぜ今の大学を目指したか

理由は二点ございます。まず一点が、科目上受けられる最上位校だったからです。私は政治経済を受験科目として選択していたため、受けられる大学が限られていました。その中、どうせ受けるなら一番上を目指そうと思い、〇〇大学を志望しました。
もう一つの理由が、学際性の高い学部に行きたかったからです。私は高校三年生の時点で将来就きたい職業が決まっていなかったため、可能性を狭めないためにも幅広く学べる学部を選びました。

（深堀されて）なぜ政治経済を選びましたか

元々政治や経済に興味があったからです。幼いころからNHKのニュースなどを見るのが好きで、社会の仕組みを学ぶたびに関心を深めていきました。大学受験でもそれを活かし、最も得意な科目にすることができました。

今後の教育業界はどうなっていくと思うか

今後十年で淘汰が進むと考えています。具体的には、オンラインとオフラインの融合をできるかどうかが命運を握ると考えます。
コロナ禍によって急速にオンライン教育が普及しましたが、まずこの流れに乗れなかった予備校は凋落するでしょう。また、オンラインのみの事業、たとえばリクルート社のスタディサプリがいい例ですが、そういったものも課題があります。勉強ができる子はオンラインツールを活用するでしょうが、勉強ができない子はそもそもオンラインツールを活用しないため、余計に差が広がるのです。その課題を解決するためにも、一定程度オフラインでの場の提供は必要だと考えます。このオンラインとオフラインの併用・融合を導入できるかどうかが、教育業界で生き残る上で重要ではないでしょうか。