◆世の中に新しい価値が生まれる「場」を!
「公募」は、競争原理をうまく活用しつつ、優れたアイデアの収集と認知度の向上を両立する素晴らしい仕組みです。
とはいえ、その効果を最大限得るためには、<主催者側>と<参加者(読者)側>双方の円滑なコミュニケーションが必要不可欠。
私たちは、双方の出会う「場」を提供すると共に、あらゆる手段を講じてこの情報ギャップを解消し、ゆたかなアイデアの創出に貢献し続けます。
◆「脱・出版」を掲げ次のステージへ!
当社は、国内でも他に類を見ない公募情報専門誌『月刊公募ガイド』を発行し、30年にわたりノウハウを蓄積してきました。近年では、歴史ある出版事業を軸に、その枠を超えたサービス構築に乗り出しています。
例えば、「公募」を取り巻く多彩なWebコンテンツ、公募主催者向けのコンサルティング、教育ビジネスとしてのスクール運営、等々…。今後はビッグデータ活用やAIなどテクノロジーも視野に入れた展開も計画中。メディアビジネスの"その先"を追求しています。
◆「クリエイティブな刺激」を常に感じながら働ける!
ど真ん中に「公募」をキーワードとして、多様なアーティスト/クリエイター/文化人をはじめ、幅広い業界の企業/地域/団体と交流・連携しながら、世の中に新しい価値を提供していく仕事です。
小説、広告、アート、音楽―
一つでも"カルチャー"に興味を持つ方にとっては、たくさんの刺激を受けられ、さらに企画等を通じて企画等でクリエイティブへの興味を存分に発揮できる職場だと言えるでしょう。
・当社の強み
楽しみながら、楽しませる。
私たちはコンテストを通して、「つくってみたい!」「つくるって楽しい!」と思える瞬間を、世の中にたくさん生み出したいと思っています。さらに欲張りなことに、これらを実現する過程で、私たち自身もつくることを楽しみたいと思っています。
1:メディアをつくる
雑誌「公募ガイド」とWebメディア「公募ガイドONLINE」を運営。年間3万件ものコンテストを紹介しています。
2:学びの場をつくる
「もっとうまくつくりたい!」「プロになりたい!」という方に向け、通信講座や公開講座を提供しています。
3:コンテストをつくる
企業や地方自治体に対してプランニング・コンサルティングを行い、面白いコンテストをつくっています。
コンテスト情報誌の出版社を原点とする私たちですが、現在では、「コンテスト情報」「創作する人たち」「作品」の3つをプラットフォーム(事業基盤)として、新たな事業展開を加速させています。
雑誌、Webといったメディアの枠を取っ払う
「コンテストを探す」→「作品をつくる」→「応募する」→「発表を待つ」、という一連のプロセスをより楽しく便利にしたい。これまでそういった思いで公募に励む人たちを応援してきました。
これからは個人の枠を超えて、ユーザー同士、あるいは編集部やプロのクリエイターとのつながりの場を提供することで、モチベーションアップやスキルアップに貢献していきたい。
雑誌やWebといったメディアの形態にとらわれることなく、ユーザーにとって最善の伝え方を模索していく。これが公募ガイド社におけるメディアの考え方なのです。
地方創生に貢献
メディアや学びの場がユーザーの課題を解決するのに対して、主催者の課題を解決することが私たち法人ソリューション部のミッションとなります。
企画内容の検討から始まり、選考委員のブッキング、サイト制作、告知、事務局運営など、コンテストの実施にはさまざまな課題が発生します。法人ソリューション部ではこれらの課題に対し、コンテストに関する深い知識と創作ジャンルごとに必要となる知見でそれらを解決しています。
また、クライアントとなるコンテスト主催者は、自治体や民間企業が主体です。特に地方自治体は全国の7割以上と取引があり、コンテストを通して地方創生に貢献しています。
・当社の課題
公募をきっかけに、 世の中にインパクトを与えたい
今はまだ「公募をガイドする」だけのちっぽけな存在ですが、人に創りたいと思わせる動機を提供したり、生みの苦しみを伴う創作のハードルを下げたり、これからの社会にちょっと違った切り口でインパクトを与えられる、そんな存在になりたいと考えています。
・向いている人
・あくなき向上心をもって今を生きておられる方
・チャレンジ精神をもってテーマに取り組み、ちょっとやそっとの風では倒れない打たれ強さを有する方
・仕上がりにプロ志向のこだわりを有する方
・向いていない人
公募ガイド社は正社員十数名の小さな会社です。
成長スピードが速く、チャレンジングな環境にあり、経営者との距離も近い。小さな会社ならではのメリットがたくさんあります。しかし、それもこれも「自分から主体的に行動したい」というマインドあってのもの。安定やプライベートを重視する人にとっては、小さな会社のメリットはデメリットでしかありません。そのため、安定を求めている方、保守的で変化を嫌う方などは向いていません。