【未来の建築家への第一歩】【22卒】トヨタウッドユーホームの夏インターン体験記（理系/総合職）No.11601（芝浦工業大学/女性）（2020/11/13公開）

地元での就職を考えていたため、地元の建築関係の企業を探したらヒットした。また、地元での就職活動をするために、情報共有ができる知り合いをつくりたかった。5日間と期間が長く、知り合いをつくるのに十分な期間であり、企業情報も十分収集できると思い、参加した。

参加は先着順であったため、選考はなかった。おそらくある程度の定員はあったと思うが、実際に参加したのは十数人であり、希望すれば確実に参加できる状況だったと思われる。

1日目：企業説明、自己紹介 2・３日目：営業体験GW（ヒアリング・プレゼン） 4日目：商品企画GW、設計体験GW（ヒアリング・プラン作成） 5日目：設計体験GW（プレゼン）、工場見学

前半にやったこと

前半はビジネスマナーについてや企業説明、アイスブレイクのためのGWがメインだった。自己分析のV-CATは、数週間後に自宅に郵送されるため、その場では結果がわからなかった。

後半にやったこと

営業職の体験ワーク、設計職の体験ワークがメインだった。営業職のワークでは、2人1組になり相互にヒアリングとプレゼンをした。設計職の体験ワークも同様だったが、最後に全員の前でプレゼンを行った。プレゼンは、パワーポイントを用意するようなものではなく、紙に書いたプランをスキャンして映し、説明するという形だった。最終日の午後に、バーチャルで工場見学をしたが、コロナの影響がなければ現地の予定だった。

人事部の採用担当

なし

営業は話すのが得意な人が優秀なわけではない。他人より質問のしかたや聞き出すタイミングが優れていて、お客さんの考えをうまく引き出すことができる人が優れた営業マンであり、セールストークを磨いて知識武装するより、聞く力を磨くべきと言っていた。

自分は建築学を学んでいるため、プランを作成する際に苦労することはなかったが、文系の参加者は、図面の書き方や見方に苦労している場面が多かった。インターンシップに積極的に参加している学生が多いわけではなかったため、コミュニケーションをとろうとしても微妙な反応をされることが多かった。

地元での就職について情報を共有できる知り合いができたことが一番の収穫だった。積極的に参加している学生が少ない分、積極的に質問をしたりすることで自分を採用担当の印象に残せたことも良かった。文系の学生が多く、参加する社員も人事部の採用担当がメインだったため、知識が増えるということはなかった。

企業規模や事業内容といった基本的な企業の情報を整理してから臨むとよいと感じた。1日目にある程度の説明はされるが、詳しく知るには、そこからさらに質問をする必要があった。事前にどんなことを知りたいか考えておくと収穫が多くなると思った。

インターンシップに参加する時間帯は9:00~17:00だったが、営業職や設計職は勤務時間が異なり、また勤務先も本社ではなく支社や展示場のため、働く環境とは異なっていた。インターンシップに参加する社員は採用担当がメインで、一部営業社員がいたが、働く姿をイメージできるほど詳しく話を聞く機会はなかった。

企業への志望度、建築学の知識量ともに、ほかの学生に比べて自分のほうが優れていると感じた。面談時に選考フローを聞いたが、筆記試験の内容や、即日設計・ポートフォリオの実施の有無等を踏まえ、内定が出やすいのではないかと感じた。また、長期インターンシップと面談で、採用担当の印象に強く残っていると考えている。

注文住宅事業だけでなく、分譲住宅にも力を入れているため、まちづくりにも携わることができると感じた。工場見学の内容から、工場での工程を増やし工事現場での作業を少なくすることで、大工不足を補うだけでなく、工場内で端材や木くずのリサイクルをして環境負荷の軽減に取り組んでいる姿勢を魅力的に感じた。

面談時に、今後の選考について質問したところ、採用活動は3月の企業説明会からになるだろうと言われた。インターンシップの参加の有無は選考には関係ないと思われる。インターンシップに積極的に参加したら採用担当の印象に多少残る程度。

地元に帰ることを最優先として就職活動をしているため、建築関係だと住宅メーカーくらいしかなく、住宅メーカーを志望していた。そのなかで、企業規模の大きさや市場シェア率を踏まえて志望企業を選んでいた。また、県庁や市役所も少しだけ視野に入れていた。地方ということもあり、キャリアアップについてはあまり期待していなかった。

住宅だけではなく、大規模建築やまちづくりも事業内容に含んでいる企業を志望するようになった。栃木県で一番大きい企業がここだが、東京の企業と比べると企業規模の大きさや事業内容の充実度が微妙だなと感じた。そのため、県内だけではなく、地元から通勤可能な、事業内容のより充実している埼玉県の企業も視野に入れるようになった。