【世界を支える物流の未来】【22卒】近鉄エクスプレスの総合職の本選考体験記 No.17166（北海道大学/男性）（2021/8/8公開）

グローバルコースの志望理由、近鉄エクスプレスの志望理由、学生時代に何をしてきたか、教えてください、学生時代にぶつかった壁と、その壁をどのように乗り越えたかを具体的に教えてください

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分量が比較的多かったので誤字脱字には気を付けました。

志望動機と将来のキャリアプランについての項目があったため、自分自身で何がやりたくて御社を志望しているのかを明確にしなければならないと思い、説明会を見た上で＋αで中期経営計画などを参考にした。

なし

５分前に接続→面接→退出

淡々と行われた一方、質問内容はエントリーシートの各項目を浅く広く質問される形式だった。その質問に端的に答えられていたのが評価されたポイントなのではないかと考えます。

１次面接から比較的かたい雰囲気の面接でした。笑顔やユーモアはほとんどなく、淡々と面接が行われた印象でした。

なし

なし

なぜグローバルコースを選びましたか？

日本国内と海外で様々な業種を経験することによって、幅広い知見を身につけ、国際物流のプロフェッショナルになることを目指しているからです。具体的には、定刻通りに丁寧に届けられる日本では当たり前となっている物流サービスを世界中で当たり前にしたいと考えます。そのために、まずは国内で様々な経験を積む中で国際物流の基礎を学びたいです。そして、そこで得た知見や苦労などを海外研修で活かし、国際的に活躍できる人材になりたいと考えます。特に、価値観や文化の違い、地理的要因などは直接海外の人と接することで理解が深まると考えています。したがって、世界に広大なネットワークを持つ貴社のグローバルコースで、より最適な物流サービスを私自身で提案、提供できると考えるために本コースを志望します。

学生時代に何をしてきたか、教えてください

大学での〇〇部の活動に注力しました。未経験で始めたため、高校の部活動で培ったパススキルを活かしレギュラーになろうと考えました。得点力のある経験者をパスでサポートする役割がチームに不足していると考えたためです。そこで、プレーの定石を理解し、選手の連携を強化しようと考えました。まず、強豪校の試合を観て学んだ事をノートに記録し、研究しました。結果、試合全体を俯瞰的に見る目が養われ、効果的なパスコースのイメージができるようになりました。また、効果的なパスを出すには受け手と意思疎通が必要だと考え、チームの選手と複数回話し合い、パスで繋げた理想の攻撃のパターンを共有しました。結果、プレーの共通認識を持つことができ、プレー精度が向上しました。結果、効果的なパスが評価されレギュラーになりました。チームも向上した連携力を武器に格上のチームと互角に渡り合え、全国大会に出場できました。

５分前に接続→面接→退出

非常に和やかな面接で自分自身でも失敗したところはないと感じた面接であった。強いて言うなら、他業界も受けていると言う時の理由や説明に一貫性がないと判断された可能性がある。

１次面接とは違い、非常に和やかな雰囲気でした。面接は雑談ベースで行われました。冒頭に５分間で自己PRを行い、それに対して深掘りしていくと言う面接でした。志望動機よりも、学生自身の経験や価値観についての質問が多かった印象です。

なし

なし

学生時代にぶつかった壁と、その壁をどのように乗り越えたかを具体的に教えてください

部活動の退部率という壁に立ち向かいました。〇〇部の入部１年間での退部率が２０%と非常に高く、退部率の減少が目標でした。退部理由のほとんどが金銭的理由であったため、２つの視点から施策を行いました。１つ目は「引退した先輩の防具を新入生に還元する」ことです。新たに防具係を新設し、卒部生全員と交渉して防具を今まで以上に集めました。結果、新入生の防具に関する初期費用を抑えることができ、１年生の短期的な金銭負担を減らすことができました。２つ目は「上級生の部費を余分に集め、１年生の自主練代に充てる」ことです。反対もあり、同意を得ることに苦労したが、上級生と交渉し自主練代の制度を確立しました。結果、１年生の長期的な金銭負担が減った上、自主練回数も約２倍になりました。以上を実施し、私の後輩の代から2年連続で退部率０%となり、壁を乗り越える事ができました。

ゼミでの研究テーマについて教えてください

私はゼミで計量経済学を学んでいます。データを基に経済モデルを構築し、実証分析する学問です。研究を行うにあたって、私は新規性のある論文にすること・データに説得力を持たせること・何通りかの実証分析を行って複数の観点から結果を解釈することを最も心がけています。より具体的には、「〇〇」について研究しており、制度変更に伴って、教育費支出にどのような影響があったのかを検証しました。結果は、制度変更後に支給対象外となった家庭は教育費を減少させた一方、支給額が増加した家庭は、それにも関わらず教育費が変わらないことがわかりました。そして現在は、教育費が変化しなかった原因と、政策に対する改善案を追加研究しています。