【テクノロジーと顧客満足の融合】【22卒】 ＳＵＭＣＯ 総合職の内定ES(エントリーシート) No.43010（明治大学/女性）（2021/5/2公開）

貴社を志望する理由は2点ある。1点目はテクノロジーの発展に根幹から貢献したいからだ。IoTが進む現在、国家間で半導体事業の覇権争いが起きるほどその需要は大きい。私は塾講師や事務アルバイト、そして部活動での試合運営経験を通し、他者にとって不可欠な存在となることにやりがいを感じてきた。それゆえ、社会や産業の発展に不可欠な半導体事業を最上流から支えるシリコンウェーハの営業に携わり、テクノロジーの発展に必要とされる人材を目指したい。2点目は貴社が長年に渡って高い顧客満足度を獲得し続けているからだ。それは顧客企業からの表彰はもちろんのこと、市場占有率にも現れており、最先端製品向けウェーハの分野では世界で50%以上のシェアを誇る。私は営業として顧客の抱える課題やニーズを汲み取り、そしてそれらを社内で確実に共有・対応することで、さらなる顧客満足度の向上に貢献したい。 続きを読む

私の強みは常に課題意識を持ち、何事にも率先して取り組む主体性だ。これを最も発揮したのは個別指導塾の講師経験だ。講師を始めた当初、入塾時の目標を達成出来ている生徒は全体の4割のみだった。全生徒のカリキュラムを確認し、他講師と会話をする中で、個々の生徒に合ったカリキュラム作成・授業が行われていないことが原因だと考えた。全員が目標を達成する教室を作りたいという想いから、この課題の解決に取り組んだ。講師40人のうち、半数は本部が作成したテンプレートをそのまま使用し、個々の生徒に合った授業を出来ていなかった。そこで、生徒の理解度や進捗度に合わせて対応出来ている講師による勉強会を実施した。また、作成したカリキュラムを保護者の方々にも確認して頂き、ブラッシュアップした。この取り組み以降、各講師は生徒の目標から逆算した学習計画の立案や生徒の性格を考慮した質の高い授業を行うことができるようになった。その結果、1年後には入塾当初の目標を達成した生徒が7割まで増えた。貴社においてもこの強みを活かし、お客様の潜在的なニーズや課題に常にアンテナを張り、各部門と連携して的確な対応をしていきたい。 続きを読む

〇〇連盟の委員として、試合の円滑な進行に尽力した。とりわけ試合終了時刻が予定より1時間程遅れる事態が常態化している点に課題を感じ、選手や関係者全員が気持ち良く終えられる試合運営を行うため、解決に着手した。メンバーの担当外の業務に関する理解、そして運営前ミーティングへの全員参加を提案して実施した結果、試合の遅延時間を最大20分まで短縮することが出来た。 続きを読む

統計分析のゼミナールに所属しており、本年度7月から実施されているGo Toトラベルキャンペーンの効果をゼミ生4人と共に自分たちの手で導き出した。今回参考にしたのは産業連関表と観光庁が発表するGo Toトラベルに関するデータである。 このテーマを選定した理由は第三次産業活動指数の分析より、生活娯楽関連サービスの落ち込みが大きいと判明したからだ。その生活娯楽関連サービスの構成主体は宿泊業(旅館・ホテル)、旅行業(国内旅行・海外旅行・外国人の日本旅行)である。2018・19年の同時期と比較し、2020年の落ち込みが新型コロナウイルスの動向と類似しており、相関関係があると判断した。そしてその落ち込みの改善策としてのGo Toトラベルに着目することにした。現段階で導き出すことが出来たのは産業連関表や観光庁のデータが揃っている7〜9月のみであったため、この期間におけるキャンペーンの経済波及効果について論じる。 まずは2019年の7〜9月における旅行・観光消費動向調査の結果から1人当たりの旅行単価を把握した。宿泊は57,412円、日帰り旅行は16,341円、平均単価は39,497円であった。この値から宿泊者旅行者・日帰り宿泊者の割合を求める際、X＝旅行者数として57412X＋16341(1−X)＝39497という方程式を立てた。これを解くと、X＝0.575となり、宿泊旅行者は例年では全体の約6割(正確には57%)となった。現時点で本年度の宿泊旅行者と日帰り旅行者の割合が発表されていないため、これを基に今回のGo Toトラベルの経済波及効果を求めること当初は検討した。しかし、Go Toキャンペーン下では高いホテルや旅館ほど割引価格が高くなるため、この水準が今回にも適用できるとは言い難い。従って私たちは、全旅行者1689万人(9月15日時点)のうち宿泊旅行者：日帰り旅行＝9：１の場合と6：4(例年通り宿泊旅行者が6割)の2パターンの波及効果の予測値を導出した。具体的な求め方は①宿泊旅行、日帰り旅行の各消費支出額を求める。② ①のうち各品目(食料品、交通費、宿泊費等)の割合を求める。③各品目に該当する列和、自給率を産業連関表から読み取り、それぞれの消費支出額に掛け合わせる。以上が国や自治体が発行する産業連関表から経済波及効果を算出する過程だ。これに沿って波及効果を導出した。この結果、宿泊旅行者が9割の場合の経済波及効果は1兆2941億円、6割の時は9584億円と求めることが出来た(7月22日〜9月15日の約2ヶ月間)。キャンペーン下での宿泊者割合を鑑みると前者のほうが正しいのではないかというのが私たちの結論だ。 　以上から、Go Toトラベルは１ヶ月で約0.5兆円の経済波及効果をもたらしたと言える。大和総研グループはGo Toトラベルが一斉停止された場合、1ヶ月で−0.5兆円のマイナスの経済波及効果と発表しており(12月15日)、私たちが導出した先の結果は概ね正しかったと言える。 続きを読む

高校2年次にベトナムのホーチミンにて1週間、孤児院や病院の子供たちとの交流ボランティアに参加し、その体験を〇〇市の英語スピーチコンテストにて発表した。 大学2年次、西シドニー大学にて1ヶ月間の短期留学を行なった。現地生徒と共に豪州とアジアの歴史や政治、経済について学び、議論を深めた。 続きを読む