三井住友信託銀行の本選考対策・選考フロー

警備員のアルバイトにおいて、年齢・立場が異なる新人への指導を行い、3ヶ月でクレーム件数を週10件から3件に削減したことである。 昨年5月、警備業に転職される方が多く、所属警備隊にも3名の新人が配属となった。しかし、現場の指導員不足により十分な研修を行えず、依頼主からのクレームが増加した。その対策を議論する臨時会議が開催されたが、アルバイトの立場であるという理由から会議に召集されなかった。しかし、「クレーム増加は新人だけでなく警備隊全体の問題である」と考え、新人指導を警備隊長へ提案し、実行した。当初、年齢や立場の違いから新人に反発されてしまった。そこで、「相手世代の話題をもとに交流を図る」ことで関係構築し、その上で「利便性を考慮したLINEでのマニュアル作成」に取り組んだ。その結果、新人を指導に巻き込みクレーム削減に成功した。 この経験から、年齢・立場を考慮しつつも周囲を巻き込み行動する大切さを学んだ。 続きを読む

父の影響からテニスを始めました。私の父はテニスが好きで毎週休みの日には練習に行っています。一緒にテニスをしてみて、とても楽しいと感じたのが始めたきっかけとなりました。 以後、深堀です。 ・中学でテニスを始めるまでは違うスポーツをやっていたとのことですが、そのスポーツを続けてやろうとは思わなかったのですか。 はい。目標を達成し、納得のいく成績を残すことができたため、新しいスポーツに挑戦しようと考えていました。 ・趣味は筋トレとありますが、筋トレは大変ですよね。長く続けるコツはなんですか。 最も意識していることは、楽しんで行うことです。自分が楽しめるようにメニューや時間配分を考えることは、簡単なようで意外と難しいです。その調整に気をつけています。 続きを読む

ゼミ活動において国際法の研究に取り組んだ。国際法を選択した理由は、「客観的な視点からものごとを判断する目を養いたい」と考えたからである。国と国の争いが起きた際、それぞれが制定した国内法を用いるが、その場合には国内法の要件・基準が異なるため相手国に適用することができない。しかし、国際法は要件・基準が明確であり、全世界共通に適用することができる唯一の法律である。また、第三国が仲介役として、国際法に基づき判断を下すことから、より客観的な視点から早期に争いを終結することが可能となる。現在の国際法が形成される経緯を理解することを目的にグループで過去の判例の研究を行い、レポートとしてまとめたものを教授に発表するといった活動を行った。 この研究を通して、「ものごとを一方的でなく複数の視点から判断する能力」を身につけた。 続きを読む

個人トータルソリューション事業に携わりたいと考えています。現代、人生100年時代と言われているため、どのように将来を過ごせばいいのか疑問を持っている人がたくさんいると考えています。実際に、私の父に関しても、将来の過ごし方について悩んでいる姿をよくで見ています。そこで、人々が長生きできるようになった分も豊かに過ごせるようなご提案をしたいと感じました。 以後、深堀です。 ･ビジネスモデルに興味があると言っていましたが、ホームページなどで見ましたか？ そうです。 ･ホームページで印象に残っていることはなんですか。 社員インタビューで、皆様が若手から挑戦できる環境があるとおっしゃっており、最も印象に残っています。 続きを読む

もっと良い成績を取れたのではないかと感じています。1年生の頃はしっかり勉強していましたが、2年生の時期は気が緩んでテストでもひどい点数を取ってしまいました。このままでは卒業が危ういと3年生で必死に勉強し、何とか挽回できました。しかし、今は、2年生の頃にもっと勉強に力を注いでいたらGPAも今よりもっと高い数値を取れていたと感じ、悔しさと後悔があります。そのため、学校の成績について、満足はしていません。卒業自体は現時点で確定しているため、その点については良いと思っていますが、もっと良い成績を取りたかったという想いがあります。4年生で授業はほぼありませんが、まだゼミは残っているので全力で取り組みたいと思います。 続きを読む

「ICT技術の利活用により、地域に新たな雇用を創出することで地域の人口減少問題を解決できるか」というテーマのもと、〇〇県〇〇市を例にどのような政策を行えば、人口減少を食い止めることができるか研究しています。 Q:研究を進めるにあたってどのような仮説をたてたのですか？ 近年、若者が都市部に流出するのは都市部に魅力ある雇用が多数存在するからではないかと仮説をたてました。その上でICTやAI、loTなどの先進技術を活用した雇用を地方で生み出すことができれば地域の活性化にも繋がると考え、この研究を始めました。 Q:どんな成果が地方ではありましたか？ 私が研究している〇〇市ではICTを活用した農業を実施した新たな事業により、実施前と比べて人口減少率が低減し、更には若者の就業率が上昇していることが分かりました。 続きを読む