【22卒】阪和興業の総合職の面接の質問がわかる本選考体験記 No.23688 （2022/4/19公開）

部活動の先輩

メール

3人

志望動機、仕事のやりがい、ワークライフバランス

言葉遣いは気を付けるようにしていました。

なし

あなたらしい写真とその説明、大学時代の勉強内容、強み、自分を表すワード、ガクチカ、阪和興業でチャレンジしたいこと

採用サイトのマイページから提出

WEBで入力

とにかくわかりやすく書くことを意識していました。

OB訪問の際に自分で書いたエントリーシートを見てもらうようにしました。特に、一目で見てわかるかどうかを判断してもらいました・

なし

他の会社のテストを受けるようにしていました。

玉手箱、言語、非言語、性格

60分程度

なし

オンラインに接続

常に笑顔でハキハキト話していたことが評価されたと思います。また、わかりやすく話したことも評価された要因であると思います。

朗らかな雰囲気だったと記憶しています。特に詰められるような感じも全くなく、自分の好きなことをこたえられる面接でした。

なし

なし

エントリーシート以外の強みを教えて。

私の強みである「何事にも面白さを見出せるチャレンジ精神」を最も生かし、成果を体現できるのが貴社であると考えたから。私は過去の経験から逆境や他者と違ったアプローチ方法などで物事に取り組み、そのプロセスや改善点などを後世に共有することに最もやり甲斐を見出してきた。貴社は多岐に渡り事業展開をしており、現状に満足することなく常に「挑戦」をし続ける企業だと私は認識している。また、その「挑戦」によって創造した事業を目に見える形で幅広い人に提供し、日々成長し続けるプラットフォームは自分のやってきたことに合致している。時代に合わせてビジネス形態を変化させてきた貴社のビジネスを通じて「挑戦」に取り組む姿勢や貴社の雰囲気を直に感じ、自分もその一員になりたい。

商社に興味を持った理由をおしえて。

きっかけは商社は「新たなビジネスを作る」業務だと認識しており、私が最も達成感を感じるゼロペースの状態から時間をかけて目標達成をすることに合致したからだ。過去の経験から、体育会〇〇部での根本的な組織改革や塾講師アルバイトでの指導体系の改革、塾や予備校に行かずに独自の勉強法を確立して大学受験まで乗り越えたことなどの自分や周りの人と共同して新たな仕組みを作ることにやりがいを感じてきたことからくる。特に貴社に興味を持ったのはお客様第一に事業創造していたから。私は後世のために新たな仕組みを自分や組織で作ってきた。この動機を事業投資やトレーディングにおいて最も体現できるのが貴社であると考えており、活躍できる場と認識してる。

一次面接通過後にメールが来る

オンラインに接続

志望度とかを聞かれるだけなので、とくに張り詰めた雰囲気は全くありませんでした。かなりやりやすい面談でした。

志望度をしっかり伝えきれたことがよかったと思います。

なし

オンラインに接続

とにかく志望度を伝え続けることを意識していました。また、最後まで頑張り切れる人間だということをアピールしていました。

かなり厳かだったと思います。対面面接も選択できたのですが、面接官が4人いると聞いてオンラインンにしていただきました。

なし

なし

社会人で大切にしたいことはなにか。

「私と私を取り巻く人が残した成果を誰もが幸せや喜びを感じれること」と「やりたくないこでも高い目標や成果に向かって熱く泥臭く努力できる環境」以上２つを大切にしたい。幼少期から現在の部活動やアルバイトなど全てにおいて高い目標に挑戦することにやり甲斐を見出してきた。その挑戦して得た成果や経験を後世に書面やデータにして残し、後世がそれを基に活動して、より良いものにしていくことに私は価値を見出している。また、目標や結果を求めるときにはやりたくないことが8割占めると考えている。人生選択をする際には、その嫌なことに対して一人一人が真摯に向き合い、協働できるかどうかを重要視してきたので社会人でも大切にしていきたい。

ゼミでのテーマと選んだ理由教えて。

洋上風力発電を日本において発展させるための損害保険や海上保険の果たすべき役割を研究した。温室効果ガスの実質ゼロに向けて、環境面や電力発電量の利点の大きい洋上風力発電を日本で発展させることが重要と考えたから。現状として、パリ協定にて温室効果ガスの実質ゼロを目指すことが定められており、日本は2050年までに達成するとしている。しかし、日本では各企業の省エネ化やリスク管理や廃棄整備が不十分な原子力発電に頼る方策が取られている。再生可能エネルギーの導入する他国と比べると本質的な解決に至っていない。そこで陸上風力発電より効率的かつ景観を損なわない発電法として洋上風力発電に着目した。欧州やアジア諸国では導入が進みつつあるが、日本はリスク計算や保険制度の未発達により導入がほぼ進んでない状態である。そこで、官民共同のリスク計算及び再保険も含む保険制度を整備することを研究することを選びたい。