2018卒の京都大学の先輩がみずほ総合研究所総合職の本選考で受けた1次面接の詳細です。1次面接で聞かれた質問と実際の回答や、実施時期、面接時間、面接の雰囲気、評価されたと感じたポイントなどを公開しています。ぜひ、先輩の回答を選考対策に役立ててください。
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2018卒みずほ総合研究所株式会社のレポート
公開日:2017年12月13日
選考概要
- 年度
-
- 2018年度
- 結果
-
- 最終面接
- 職種
-
- 総合職
投稿者
選考フロー
1次面接 通過
- 実施時期
- 2017年05月
- 形式
- 学生4 面接官2
- 面接時間
- 30分
- 面接官の肩書
- 不明
- 通知方法
- メール
- 通知期間
- 1週間以内
評価されたと感じたポイントや、注意したこと
企業の性質や求めているものを踏まえて答えることができた点が評価されたように思う。専門分野をアピールしすぎてしまった人はそれを専門とする企業にいけばいいじゃないか、というような指摘を受けていた。
面接の雰囲気
学生多数ではあるがかなり固い雰囲気で、緊張感が漂っていた。同じ質問について端の学生から順番に答えていくという仕組みであった。
1次面接で聞かれた質問と回答
大学で学んだことと、それをみずほ総研でどう生かすかについて教えてください
大学のゼミでは行政法ゼミに所属しており、そこで都市法・まちづくり行政についてまなんだ。なかでも私はコンパクトシティについて取り組んでおり、まちづくり行政・地方創生については関心がある。
しかしながら私は学部生であり(この面接では学部生は4人の中で私だけでした)、また法学部という性質上、正直に言って専門的な研究分野というものはないに等しい。
とはいえ専門分野がないからこその強みがあると私は考えている。みずほ総研の研究員の仕事の特徴は例えばITソリューションを強みとするコンサルタントなどとは異なり、確立された課題解決の手段に頼るのではなく一から施策を作り上げていくことにある。それゆえ、特定の分野に特化するのではなく、論理性と広い関心を持って取り組むことを強みとして働いていきたい。
受託調査の研究員を志望する理由
地方公共団体の課題解決に取り組み、地方創生に貢献したく受託調査の研究員を志望する。
人口減少や高齢化が避けられないなか、東京にあらゆる機能・人口が集中する環境は不安定かつ非効率なものであり、日本全体の活気を失わないためにも、地方創生に取り組むことはこれからの日本の重要な課題であると私は考えている。そこでみずほ総研の研究員として地方公共団体への支援を通して、地方で人が集まるような街作りをしたいという志がある。
受託調査研究員の業務は官公庁の政策実現をサポートするもので、とりわけ地方を活性化させる取り組みに多く携わっているものであるというイメージを持っており、私が目指す働き方がまさにここにあると感じた。
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みずほ総合研究所の 会社情報
会社名 | みずほ総合研究所株式会社 |
---|---|
フリガナ | ミズホソウゴウケンキュウジョ |
設立日 | 2002年10月 |
資本金 | 9億円 |
従業員数 | 308人 |
売上高 | 84億8900万円 |
決算月 | 3月 |
代表者 | 若林資典 |
本社所在地 | 〒100-0011 東京都千代田区内幸町1丁目2番1号 |
URL | https://www.mizuho-ri.co.jp |
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