東京電力ホールディングスの選考フロー・本選考対策・早期選考情報・内定者の傾向と対策

A. 人々の当たり前に大きく貢献するためです。私は地震に被災した経験から、人々の当たり前を守るインフラ業界に興味を持ちました。この経験から自分の専攻する〇〇を大きく活かし、当たり前に貢献したいと考えました。その上で電力は生活に必要不可欠なものであり、当たり前への貢献度が極めて高いと言えます。以上の背景から、私は電力会社に魅力を感じました。特に御社では水力や原子力だけでなく、風力や流通などの様々な領域で活躍できます。流通は他社にはない分野であり、技術者として様々なことに挑戦できる環境に魅力を感じました。以上の理由から、御社を志望しました。

A. 後世へ続く快適で安全な社会の創造に寄与したいためです。 きっかけとしては、東日本大震災を経験し、数日ぶりに電気の明るさに触れたときの安心感は今でも忘れられず、電力が社会生活に与える影響度の大きさを実感し、社会生活を根底から支える立場として、活躍したいと考えるようになりました。 また、父が電力業界に従事していたため、暮らしの当たり前を守り、取り戻すべく日々奮闘する姿に感化され、自身も24時間、365日誰しもにとってなくてはならないものを提供する立場として活躍したいと考えるようになりました。 具体的には、災害に強い街づくりを全国各地に展開し、地域価値の向上を高めることに貢献したいと考えます。 その目標を達成するために、御社の2つの強みを活かしたいと考えています。 1つ目は、すでに御社が取り組んでいる、カーボンニュートラルと防災を軸とした街づくりを全国へ横展開していく実装力です。 今後、南海トラフの巨大地震が想定されていることからも、場所を問わずに、全国各地に災害に強い街の需要が拡大していくことが予想されます。すでに、2030年をめどに、全国に少なくとも100か所を超える重点脱炭素先行地域を展開することを掲げている点から、他企業に先駆けて、災害に強い街づくりを推し進めていきたいです。 2つ目は、自治体や企業との連携を強化し、関係構築に力を入れながら、街づくりを推進している点です。自社の技術を提供して課題を解決するのではなく、大学や自治体、他企業との連携を取る強みを活かしながら、地域の価値を高めていきたいと考えています。

A. 大学院生が主体となり、学部生に実験を教える学生実験という授業で、大学院生11人をまとめるリーダーとして実験の円滑な進行の管理に挑戦した。例年、学生実験は実験内容が時間内に終わらず、授業時間が数時間伸びることが問題視されていた。実験が長時間に渡ると、集中力が途切れてしまい、事故につながる恐れもあるため、私はこの課題を解決したいと思った。そこで、学生実験を授業時間内に終えることを目標にした。

A. 私は消費者心理学を専攻するゼミで商品の開発・プロモーションに半年間挑戦し、その中で10名で構成されるプロモーションチームのリーダーを務めた。しかし、開始1カ月で「チームのモチベーションが低下している」という課題に直面した。そこで、私はメンバーにヒアリングを通し、背景となる問題は「メンバーの役割を無作為にアサインしたため、各々が培ったプロモーションに関する経験が活用されていないこと」だと特定した。

A. 日本一の電力会社として、電力の安定供給とカーボンニュートラルの達成が使命だと考えます。近年、ウクライナでの戦争など電力の安定供給が脅かされる事態が多々起こっています。その中で日本一の電力会社である貴社が電力業界の見本となり、原子力発電所の再稼働を含めた安定供給に努めることが第一であると考えます。加えて、2050年を見据えたカーボンニュートラルの達成が必要であると考えます。貴社が率先して洋上風力発電などの再生可能エネルギーの普及に取り組むことで社会全体の見本となり、脱炭素に貢献できると考えます。

A. 私が考える「安心で快適な暮らしのためのエネルギーの未来」とは、「お客様にとって納得のいく価格帯で電気が供給され、平常時も災害時も安定的に電気を使うことができる」かつ「場所を問わずに、IOT技術も上手く利用しながら、地域の実情を踏まえた上で、持続可能な生活」が実現できる状態のことを指すと考える。そのような暮らしを実現するための障壁となる課題としては、燃料価格の高騰、地震をはじめとする災害や、高齢化、過疎化による交通手段の確保の難しさや、労働人口の減少が挙げられる。