16卒 本選考ES
総合職
16卒 | 早稲田大学 | 男性
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Q.
学業、ゼミ、研究室などで取り組んだ内容(250字以内)
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A.
私は応用ミクロ経済学を学ぶゼミに所属しています。ミクロ経済学の基礎的なモデルや企業金融といった様々な経済学的なフレームワークを用いて、経済に生起する事象を分析することが目的となります。共同研究では実際に起こったM&Aの案件を財務戦略、経営戦略の観点から分析しています。一連の流れは買収の狙いやスキームの分析、買収価格の妥当性の検証などを行ない、考察をしていきます。買収価格は主にDCF法やマルチプル法を用いて理論的な企業価値を算出し、実際の買収価格と比較を行うことで妥当性を検証しています。 続きを読む
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Q.
自己PR(400字以内)
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A.
私の強みは責任感が強く、何事にも真摯に取り組むことです。ゼミの共同研究で私はグループリーダーをつとめていました。チームで質の高い研究成果をあげるためには、メンバーのモチベーションを高く保つことが必要となります。そこで私は研究の計画書や当日のアジェンダを作成することで、仕事の割り振りを適切かつ迅速に行えるようにしました。加えて、研究内容の質をより高めるために誰よりも率先して参考文献を調べ、得た情報をメンバーに還元する事を心掛けました。この私のチームに貢献したいという働き掛けは他のメンバーにも良い影響を与え、チーム全体のモチベーション向上に繋がりました。この経験から、自らが期待する姿勢を自らが示すことで初めて人はついてくるという事を身に染みて感じました。今後は複雑化、多様化する金融環境において、私は自らのスキルを最大限に高め、誰からも必要とされる人材になりたいと考えています。 続きを読む
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Q.
学生時代にもっとも打ち込んだこと(400字以内)
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A.
個別指導の塾講師のアルバイトにおける受験生の対応です。当初は授業の質や生徒の勉強時間を伸ばすことばかりを意識して取り組んでいた結果、思うような実績を残すことが出来ませんでした。そこで私は早い段階から生徒の成績や希望、受験校の情報などを収集することで、挑戦・標準・安全の三つの受験校プランを策定し、生徒と保護者に説得力のある提案を出来るように心掛けました。この試みにより早い段階で様々な学校を知ってもらい、選択肢を増やしていくことを狙いました。加えて生徒に最適な受験校を受けてもらうには保護者に適切な意思決定をしてもらうことが必要となります。したがって面談は月に一回、電話も週に一回行う事で報告・相談・連絡のサイクルを徹底し、保護者と確実に信頼関係を構築していきました。こうして生徒や保護者と対話を重ねていった結果、生徒の第一志望合格という目標を達成することができました。 続きを読む
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Q.
当社に興味を持った理由を教えてください(100〜400字)
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A.
私は就職先を選ぶ軸として「貢献性」と「専門性」を重視しています。現在、「貯蓄から投資」へという風潮が強まり、資産運用のニーズが非常に高まっています。アベノミクス等の効果によりマクロ経済環境が改善する中、長期分散投資のための専門的ノウハウを有し、手軽な投資商品を提供していける資産運用業界こそ、多くの投資家達の期待に応えていく使命を背負っているはずです。加えて資産運用の職務はどれも高い専門性と結果が求められるため、貪欲に学びつつ、「これについては絶対に他の誰にも負けない」と言い切れる能力や分野を築いていくことができると思い、大きな魅力を感じました。なかでも貴社に興味を持った理由は、国内最大手生保の運用会社であることもあり、より長期的な観点からの運用ができると思ったからです。長期的な資金を市場に流入することで、日本経済の好循環を産み出し、より貢献性の高い仕事ができるのではないかと考えています。 続きを読む
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Q.
今、あなたが最も興味を持っていることについて教えてください(経済・政治等ジャンルは一切問いません)(600〜800字)
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A.
私が現在、興味を持っている事は食品業界の動向です。所属するゼミで産業調査レポートが課題として出された際に、加工食品業界の分析を行なったことがきっかけとなります。大学生になってから冷凍食品を食べる機会が増え、加工食品というものが自分にとってより身近なものになりました。かつての冷凍食品は困った時に便利というだけで美味しさは二の次でしたが、現在の冷凍食品はとにかく美味しいと感じることが多々あり、日本の技術力の高さを感じました。このような背景から、日本の加工食品業界全体を俯瞰的に分析したいと思い、レポートのテーマとして設定しました。実際に調べてみると、現在の食品事業の経営環境は少子高齢化・人口減少による国内市場の縮小、円安による原料価格の上昇、消費税増税に伴う消費者の生活防衛意識の高まりなど逆風が強まっており、先行き不透明な状態が続くと予想されています。国内市場が成熟する中で、現状において多くの企業は収益拡大のために事業買収を含めた積極的な投資やグローバル事業の強化を目指しています。今後の投資戦略としても国内での業界再編に合わせて、成長率の高い海外市場へ軸足を移していくと考えられます。加えて食品業界の将来動向を探る上で私は「食品表示の規制緩和」が重要になると考えています。食品表示の規制緩和が行われれば、一般食品でも科学的根拠を明確にしたうえで企業の判断で機能性表示ができるようになります。これは大きなビジネスチャンスであり、高付加価値商品の市場が活発化すると考えられます。実際、農業においては機能性野菜の生産が注目を浴びており、大手商社がベンチャー企業と共同で開発を進めています。TPPによって自由化の促進と市場の拡大が進んでいくなかで、日本の加工食品業界がグローバル市場で闘っていくためには付加価値戦略による製品の差別化が必要であり、それが今後の成長の鍵になると思います。 続きを読む