【可能性を引き出すコンサルタント】【23卒】 三菱総合研究所 コンサルタント/シンクタンクの内定ES(エントリーシート) No.78000（非公開/非公開）（2022/5/16公開）

就活の軸、貴社の志望理由、入社後の展望の順に述べる。就活の軸として、様々な人の可能性を最大化したいという想いがある。これは塾講師のアルバイト、大学での多分野学習経験にもとづく。塾の指導では、生徒とのコミュニケーションからそれぞれの長所を見出し、それを生かした指導方法を展開した。この、他者を分析し適切なアプローチで長所を引き出すことにやりがいを感じ、相手に向き合い可能性を引き出す仕事に興味を持った。加えて、大学で文理問わず様々な分野に取り組む中で、自身の広い興味探求心に気づいた。よってこの興味関心を最大限発揮し、社会に出てからも幅広い分野に携わりたいと考えている。以上を踏まえ、様々な業界のクライアントに寄り添い、課題を共に解決するコンサルタント職を志望している。その中でも貴社志望の理由は2つある。1点目は社会課題にまっすぐに向き合う姿勢だ。私は人の可能性を重視しているが、多くの会社は自社の利益追求を主眼にしている。一方貴社は官民どちらのクライアントを持ち、利益以上によりよい社会のために業務に取り組んでいると感じた。よってミッションやビジョンに共感した上で、人の可能性を追求できると確信した。2点目は様々な分野のプロフェッショナルがいる環境だ。これは貴社のホームページのほか、インターンシップで社員の方との交流した際にも感じた。金融DX部門の方をはじめ、座談会等で様々な経歴や経験を持つ方々と出会った。このようなコミュニティだからこそ、互いの知見を共有しながら自身の視野を深められると期待できる。これは多分野に興味を持つ私にとって大変魅力的だ。よって事業に対する姿勢、それに向き合う社員の方々どちらにも魅力を感じ、貴社を希望している。入社後の展望としては、まずDX部門に携わりたい。今後、人とデジタルは共存する社会になると予測できる。人に向き合う上で、まずはデジタル分野の知見を深め、人材組織コンサルティングといった部門に携わる基盤としたい。具体的には、金融DX部門でデータ活用に取り組みたい。理由として、大学でのSNS研究におけるデータ分析経験を生かしたいからだ。本研究では、SNS利用のデータから、人々の傾向の仮説を立てることに注力した。この際、年齢や性別、国籍など様々な要素を踏まえ検討する必要があった。これは難しい一方、最適な仮説は新たな可能性や課題の発見につながる。特に金融機関の持つデータは生活に根付くものが多く、マーケティングなど活用可能性が高い一方、セキュリティやプライバシーの問題が多い。よってこの分野に挑みつつ、様々なビジネスの根幹である金融の知見を深めていきたい。 続きを読む

SNSの利用とメディアリテラシーの相関から、適切なリテラシー教育の在り方を研究している。具体的には、メディア上の情報を批判的に読み解くメディアリテラシーはいかに身につくのかをデータ分析している。例えばSNSの利用歴やトラブル経験といった実体験、あるいは学校でのメディア教育などが考えられる。日本全国での調査や先行研究を踏まえ、教育の効果は薄く、利用経験が最も相関が高いという仮説を立てている。この仮説に基づけば、机上での学習指導ではなく体験型の教育が効果的であろう。この点に関し、メディアリテラシー教育の先行研究や実証実験を踏まえ、今後はアンケート調査や教育実験による効果測定を検討している。このテーマを選択した背景には、デジタルネイティブである若年層のリテラシーの少なさと、大人世代の危機意識の少なさを実感したことがあげられる。例えば塾で指導する生徒が、Twitter上の裏付けのないダイエット方法を信じ込んでいることがあった。私も同様の経験があり、利用する中でリテラシーを身につけてきた。このようにSNSは若い世代に普及する一方、情報を批判的にみる経験が少なく、教育も不十分なため、以上のような問題が起きていると感じた。一方自身の親や塾の社会人講師らは、SNSに慣れ親しみがなく、疑うことの重要性よりプライバシー等の問題にのみ関心があると感じた。実際全国調査からも、親世代はメディアリテラシー教育への関心が薄く、プライバシー問題にしか意識がないことがわかった。このリテラシー意識の少なさは、若年層への不十分な教育の根源となりうる。よって適切なリテラシー普及のためには、誰にどのように教育を施すべきか、そもそもリテラシーはどのように身につけられるのかを明らかにしたいと考えた。本研究で意識したことは、データを解釈する際、様々な世代の立場から検討することだ。デジタルネイティブである私自身の視点から、さらに若い塾の生徒、あまり不慣れな親、近所に住む高齢者層など、身近な人からも意見を聞き解釈に盛り込んだ。例えば30-40代は、メディアの利用頻度とリテラシーレベルの相関が最も低かった。これに関し親との会話から、この世代は仕事や家庭環境からリアルの関係を重視することが多く、オンラインの情報に惑わされないのではないか、という解釈を見出した。このように実生活に即したデータ解釈を心掛けた。本研究は、よりよいメディア教育の提言になるほか、大人世代へのリテラシー意識の訴求になると期待できる。よって全世代のよりよいSNS活用に貢献できると考える。 続きを読む

フードロス削減に取り組む企業での長期インターンシップに力を入れた。本企業は、TABETEという飲食店の余剰食品を安く販売するアプリサービスを展開するほか、通販サイト、商業施設での回収・再販売事業を行っている。私はインターンシップ生として、大学2年次から商業施設での活動に携わった。参加の背景には、フードロスへの課題意識とTABETEサービスの利用経験がある。私は食べることが好きで、まだ食べられるにも関わらず大量に廃棄されるという現状に課題意識を覚えた。特に日本は先進国にも関わらず、衛生意識の高さが故にロス量が深刻だ。そこでTABETEのアプリを頻繁に活用していたが、個人ができる努力の限界を感じた。そこでより大きなアクションを起こしたいと考え、本企業のインターンシップ参加を決めた。具体的には、アトレといった商業施設で売れ残った食品を回収し、閉店後に施設スタッフの方へ安く販売した。その中で、回収・販売業務のほか宣伝も担当した。そこでの課題は、安さやお得さばかりが注目され、食品ロスへの問題意識啓発ができていないことだった。よって「そんなにお得じゃないし今日はいいや」といった声があがっていた。一方、ロス食品を減らしたいという店舗のニーズにも応える必要がある。そこで2つの施策を提案した。1つ目は購入者の希望価格での販売だ。9がつく日を「レスキューの日」とし、購入者の方の言い値で購入してもらう企画である。これにより、「自分自身がどれほどロス食品にお金を払えるか」を考えてもらうきっかけとした。2つ目は食品ロスに関する情報発信だ。宣伝用LINEグループを作成し、販売店舗からヒアリングしたロス状況の深刻さ、食品ロスの豆知識、削減実績の報告などを定期的に発信した。以上を他の約30名のインターンシップ生や企業・商業施設の方に協力してもらい実施した。これにより、施設スタッフの方はもちろん、インターンシップ生内でも課題意識を高めることができた。結果、ロス食品が売れ残る確率は取り組み前と比較し3割減少した。この経験で、良心で社会課題解決に参画してもらうことの難しさ、そして周囲を巻き込み当事者意識を持ってもらうことの有効性を学ぶことができた。 続きを読む