【個別化医療を支える】【21卒】中外製薬のMR職の本選考体験記 No.9068（京都女子大学/女性）（2020/7/16公開）

製薬業界の中で中外製薬にエントリーした理由は何ですか？/今までの人生で、特に力を入れて取り組んだことは何ですか？/あなたの強みはなんですか？簡潔に表現してください。/あなたの強みを活かすことで、社会にどのような貢献できると考えますか？

中外製薬の価値観の１つに「フロンティア精神」という自ら改革していく価値観があるため、それに共通する強みをアピールした。

SPIの問題集を繰り返し解いて対策した。

適性検査（テストセンター方式）

SPIの問題集を繰り返し解いて対策した。

図形配置問題

SPIの問題集を繰り返し解いて対策した。

WEBテスト

動画選考

1.あなたの強みを活かすことで、当社にどのような貢献ができると考えますか。ご自身の強みとあわせてお話しください2.中外製薬で働くことで達成したいこととその理由を教えてください。について動画提出

MR不要論の意見について共感してくださった。そこで評価が上がったように感じた。志望動機の深掘りにも耐えることができたところは良かったと感じる。

他社の面接官と比べても、圧倒的に終始堅い雰囲気であった。少し圧迫面接感はあった。逆質問はとても丁寧に答えてくださった。

製薬会社の今後について考えていることは何ですか。

私は、MR不要論が唱えられていることに注目しています。しかし、私は、MRは不要でないと考えています。しかし、MR数は減少していくと考えます。なぜなら、MR職はお医者様が医薬品を決める後押しをする存在であると考えているからです。MR不要論が唱えられている理由の１つとして、AIやデジタルデバイスからの情報収集ができるという理由があります。勿論、それらの技術革新により、お医者様自身でも短時間で情報収集は可能であると考えています。しかし、多種多様な製品がある中で、作用・効能が似ている製品も多くあると考えています。その中で、どの製品を使うかという選択の後押しができる存在がMRであると考えます。そのため、MR職は不要でないと考えています。

最近興味のあるニュースは何ですか。感想も含めてお願いします。

私は、最近のアメリカ合衆国での黒人デモについて関心があります。留学していた地域でも暴動が起こっていることや、アメリカ人の友人がSNSにそれに関する意見や動画を掲載していたことが興味を持ったきっかけです。多文化理解の教育が為されているなかでも、未だに世界中で人種差別が根付いていると考えています。日本でも、グローバル化が進むなかでインバウンドも進んでいくため、一人一人が文化や人種へ対する差別意識をなくすことが大切だと考えています。さらに、ニュースやSNSでは警察の悪い部分のみが放送されていることにも気づかなければならないと考えました。メディアリテラシーにも、気をつけなければいけないと学ぶことができたニュースでした。

一次面接より基本的な質問が多かったため、落ち着いて話すことができたことは評価されていたと感じる。他社と差別化した志望動機を述べること、MR職でないといけない理由をしっかり述べることができれば評価されると考える。

一次面接よりも面接官の方々は断然柔らかい雰囲気であった。終始圧迫感もなく、一次面接よりも深掘りはされなかった。

学生時代力を入れたことは何ですか。

私が、学生時代に最も力をいれて取り組んだことは、英語学習です。大学1年生からオンライン英会話を毎日1時間習いました。大学2年生で、約7ヶ月間アメリカに留学し、２つの事に取り組みました。１つ目は、積極的にネイティブと関わる機会を探すことです。日本語授業のボランティアや多文化理解イベントに参加しました。２つ目は自習です。５時間工夫して勉強しました。大学3年生では、友人との電話などを通して毎日英語に触れる事を習慣化しました。自主的に機会を探し、勉強し続けた結果、目標であったTOEIC800点を取得出来ました。この持ち前の粘り強さを活かし、いかなる職務にも前向きに取り組み、貴社に貢献できればと考えています。

チームで協力して取り組んだ経験はありますか。

飲食店でホールスタッフをしています。アルバイトスタッフのモチベーションが低下してしまっていました。しかし、どうすれば皆が気持ちよく働けるかを考えて、意見の橋渡しの役割を担いました。まず、積極的にアルバイトに声を掛けるようにしました。また、アルバイトからも相談をされるようになりました。そして、その意見を社員の方に伝えました。更に、社員の方にアルバイトの指導方法について相談され、「真剣に考えて正直な意見を言ってくれて必要な存在」と仰って頂きました。意見を伝える事の出来る環境によって不満が減り、やる気につなげることができました。このように、御社でも持ち前の調整力で意見調整を行うことで、信頼関係の構築に繋げることができると考えます。