【22卒】 ＥＹストラテジー・アンド・コンサルティング 経営コンサルタント職の通過ES(エントリーシート) No.48205（早稲田大学/男性）（2021/6/8公開）

私は、After　Coronavirus　が今後私たちの生活に影響を与えると考え、企業としては貸会議室大手のTKPを挙げる。このエッセイを執筆している今現在新型コロナウイルスは発生源とされる中国のみにとどまらず、世界中で猛威を振るっている。日本も例外ではなく外出自粛が広く促され多くの企業が在宅ワークを取り入れている。ここで、コロナウイルス終息後には従来のオフィスワークが戻ってくるかという疑問が生じる。私は今後オフィスワークという形態は大きく変化していくと考える。つまり、コロナウイルスをきっかけとしてオフィスが再定義されると予測する。緊急事態宣下の在宅ワークの普及により、出社しなくてもこなせる業務が多くあることに企業が気付いた。実際にTwitter社は、在宅ワークを無期限に継続しても良いとする考えを明らかにした。しかし、完全に在宅ワークに移行することで従業員のモチベーション維持やメンタルケアが難しいなどの諸問題が顕在化するだろう。ゆえに、今後のオフィスは必要な時に必要なだけ利用されるフレキシブルな契約を伴うものが増えていくと考える。この潮流の影響を大いに受けるのは、冒頭に挙げたTKPである。TKPは、貸会議室や貸しオフィスの室料を収益の柱とする。現状としては、コロナウイルスの蔓延に伴い予約のキャンセルが続出し業績は短期的には落ち込んでいる。加えてここ数年のオフィス移転のトレンドは集約であった。再開発に伴って大型ビルが相次いで竣工されたことで社員を丸ごと収容できるスペースが生まれ、これまで分散していた拠点をビル1棟やワンフロアに集める動きが進んだ。このトレンド下では、TKPのビジネスは将来性が乏しいとも捉えられる。しかし、今後は在宅ワークの有用性が世間一般に認知されることで、莫大な固定費がかかるビル1棟やワンフロアのオフィスを無用の長物とする企業が多くなると考える。つまり、オフィスの集約から分散へのトレンド転換が起きるのだ。企業は、在宅ワークを推進しその時々のニーズを満たす貸しオフィスを利用していくことになる。企業に勤める人々は、在宅ワークを基本的な勤務形態としながら必要なときに企業が構える貸しオフィスに出向くというスタイルが定着すると考える。以上のことを総括すると、多くの企業に在宅ワークが浸透しTKPをはじめてとする貸しオフィスを提供するビジネスが隆盛を極めると考える。 続きを読む

主に二点ある。一つ目は適応力である。私は、バックパッカーを通してそれを磨いてきた。見知らぬ土地・人に囲まれながらも円滑にコミュニケーションを行うスキルを培ってきた。貴業界では、案件ごとにメンバーがアサインされ常に新しい環境に適応することが求められる。私は培ってきた適応力をいかして短期間でチームメンバーやクライアントとの良好な関係を築きプロジェクトを遂行することができる。二つ目は、分析的思考能力である。私は、アルバイトを通してそれを身につけた。問題を分析し、仮説構築と検証を繰り返しよりよいサービスを追究することが常態化している。貴社では、クライアントの課題を解決するために戦略の立案から業務改革やシステム導入まで一貫して支援をする。私が培ってきた分析的思考能力は、市場や顧客・取引先の状況や問題などを正確に理解し、それを整理・分析したうえで的確なソリューションを提示する助けとなると考える。 続きを読む