【人の流れを変える視点】【21卒】西日本旅客鉄道（JR西日本）の総合職運輸系統の本選考体験記 No.8536（神戸大学大学院/男性）（2020/6/23公開）

当社を志望した理由を記入してください。
長所短所を含めて、あなたのセールスポイントを自由に記入してください。300文字以下
あなたが学生生活で特に力を入れて取り組んだこと、また、その経験で学んだことも併せて記入してください。

エントリーシートを提出する以前にリクルーター面談があったので、その際に自己PRや志望動機をブラッシュアップして頂き、エントリーシートに反映させた。

リクルーター面談のものと同じような質問が投げかけられるので、以前の回答と整合性を合わせることで、自身の中での一貫した軸や考えをアピールすることを意識した。過去のリクルーター面談である程度評価されているはずだと考え、自身を持って答えられたことが評価されたのではないか。

お世話になっていたリクルーター社員がいたのでリラックスした気分で臨むことができた。また、管理職社員もこちらの緊張を解こうとしてくれて、非常に穏やかな雰囲気であった。

沿線人口の減少についてどう考えているか。

沿線人口の減少は御社にとっては脅威かもしれませんが、私はポジティブな側面もあると考えています。沿線人口が減少し利用客が減少することで、一人ひとりのお客様に対して、より丁寧で親切なサービスを提供することができるからです。例えば、地方路線であれば、高齢化の影響で高齢者のお客様が増えると予想されます。このような高齢者の方々の中には乗降にお手伝いが必要な方もいるでしょう。利用客が減少した結果、乗務員や駅員の仕事の負担が軽減されていると考えられるので、これらの人員や時間を、そういったお客様の乗降のお手伝いに充当することができます。このように、沿線人口の減少によって、人員や時間に余裕が生まれれば、一人ひとりのお客様のサービスを向上させることができると考えています。

JR西日本では入社後に現場を経験する期間が長いが、抵抗はないか。

抵抗はありません。むしろ、総合職として入社するからには、現場経験を積むことが非常に重要であると考えています。私は、総合職の仕事は現場のマネジメントを行うことや現場のニーズをくみ取ることだと認識しています。そこで、現場経験の浅い総合職社員が、適切にこのような職務を遂行することができるでしょうか。私はそうは思いません。現場を取りまとめるためには、実際に自身が現場経験を積み、現場社員の意識や労働環境、問題点などを把握することが必須だと考えています。そのために、私自身の中で、現場経験はこれらを理解するための非常に重要な位置づけです。この期間での学びや発見が、その後の自身のパフォーマンスや成長につながるという認識で、現場経験を積みたいです。

入社後の自身のキャリアを明確に描いていたことが評価されたと思う。過去のリクルーター面談や面接を通して、業務内容について幅広く理解できていたため、キャリアに関して深掘りされた際に、自身を持って明確に答えることとができた。

面接官と学生との距離が離れており、緊張感を持って臨んだ。しかし、面接官の方々が緊張を解こうとしてくれたため、リラックスすることができた。最後まで気は抜けなかったが、最終的には意思確認の要素が強いように感じた。

入社後にやってみたい仕事は何か。

自身のキャリアの中で、区長を経験したいと考えています。現場の人々の育成や支援をすることで、現場社員がどういったことに不満を持っているのか、労働環境をより良くするためにどうすればいいのか、こういった現場のニーズを引き出すことができるからです。私は総合職として、現場社員の管理や輸送戦略の策定を遂行していくことになりますが、この際に最も重要な要素は、現場の声だと考えています。そこで、区長を経験することで現場の声を聞き、その後のフィールドで活かしたいです。また、安全の最前線を支える現場社員と関わることで、改めてJR西日本の安全に対する意識を実感し、自身の安全に対する意識や取り組みに関して、改めて見直すきっかけにもなると考えています。

強みとそれをどう活かしたいか。

私の強みは、人々のニーズを深掘りすることで、その裏側をくみ取って行動することができるということです。この強みをコンビニエンスストアの接客で活かしています。具体的には、レジでお客様の接客ニーズを瞬時に判断することで、例えば忙しそうなサラリーマンにはスピーディーに対応したり、高齢の方には丁寧にポイントや電子マネーの使い方を説明したり、お客様に合わせた接客を実現できています。この強みを、御社の総合職社員として、現場のニーズをくみ取ることで活かしたいと考えています。現場と離れたところで仕事をする機会もあるかもしれませんが、その際に自身の強みを活かすことができれば、現場に寄り添った施策や戦略を打つことができるからです。