【未来を創る挑戦】【24卒】住友電気工業の冬インターン体験記（理系/技術系インターンシップ）No.39811（非公開/男性）（2023/7/18公開）

住友グループの一社で、2兆円ごえの売上がある大企業であり、給与や福利厚生がよく、財務状況がよく安定していると思ったことが動機。インターンに参加することで本選考が有利になのではないかと思ったため応募した。

ESとWebテスト（SPI3）のみで参加できるため、特に工夫したことや対策、準備したことはない。ワンキャリアを参考に、ESの推敲を行なった程度。

ESとWebテストのみなので、学生時代の経験をアピールできれば十分だと感じた。

売り上げ1000億円以上の新規事業立案型グループワーク

日本、ブラジル、フィリピンの状況、社会課題の話を聞き、住友電気工業の製品・技術を用いることでそれらを改善できそうな国を選ぶ。その後、それらの製品・技術をもとに、社会課題を改善しつつ売り上げ1000億円を達成できるような新規事業を立案する。

事業企画における市場調査や売り上げ目標の考え方

新規事業立案

1日目にやったこと

日本、ブラジル、フィリピンの各情報と現在の社会課題を聞き、対象となる国を選択。その後、各国の社会課題を解決できるような住友電気工業の製品・技術をもとに、売り上げ1000億円が達成できるような事業を立案する。

2日目にやったこと

引き続き新規事業の案を議論し、ブラッシュアップする。ある程度形となったら、メンターの社員に見てもらい、意見をもらう。最後に役員の方に対して発表を行い、優勝チームを決めたのちにフィードバックをもらう。私は、事業計画における予想売り上げなどを計算することがメインの作業だった。

人事/ 役員

なし

事業を立案する際には、「消費者の立場」となって考えなくてはならないと役員からフィードバックされたこと。消費者にとって益のあるものでなくては、机上の空論でしかないと言われたのは印象的だった。

売り上げ1000億円を目指すということだが、単年ではなく継続的に売り上げないといけないため、その検討に時間がかかった。また、私は研究開発等を志望していたが、インターンシップ内ではその話を聞けなかったため（のちに行われた座談会では聞けたが）少し微妙だった。

グループワーク中はほとんど社員の人がブレイクアウトルームに入ってこないため、特にアピールをする人もいなく、穏やかな雰囲気だった。他の学生からの学びは専門的なものしかなかった。

現在の技術・製品を社会課題解決のために改善、改良する案を出す中で、ニーズ志向の考え方を学べた。また、新規事業立案における市場調査や競合製品をもとに想定売上を算出手法を学ぶことができた。性能の良い製品の開発と、それを流通させることが全く違うことを体感できた。

あらかじめ住友電気工業の製品を勉強しておくべきだった。自分の興味ある製品しか知らなかったため、どのような事業を扱っているのかは知っておくべきだった。

今回のインターンシップでは新規事業を立案しただけで、現場の業務や仕事の進め方を学べたわけではないため。また、そもそも私は営業や企画志望ではなく、研究開発志望であり、新規事業立案には若手のうちから携わることはほとんどないため、自分の働く姿にはつながらなかった。

インターンシップに参加したことで、住友電気工業という企業の業務内容の幅広さやその企業規模の大きさを改めて実感した。人気企業であることから内定獲得は非常に難しいと感じた。また、社員のレベルと参加者のレベルに大きな乖離を感じたため、参加者のレベル感は参考にならないと思う。

第一に、私の専門分野と全く異なっており、重なっている部分が全くないことを知ったから。無機材料品ばかりであり、有機化学の知識はあまり役立ちそうになかった。第二に、私の死亡する部署とはほぼ関わりのない内容であったため、志望度には特に影響しなかった。

オンラインで複数日程あるため、そもそもの参加者がそこそこ多いため。また、座談会に招待されたくらいで、その他の懇親会や早期選考への招待、選考のスキップなどはないため。

基本的には、化学系専攻の知見が活かせる有機化学製品を製造している企業を志望していた。ただ、それだけだと業界を絞り過ぎていると感じたため、金属やセラミック等の無機材料を製造している企業も見ていた。また、給料や福利厚生、安定性を重視していたため、最低でも売上が1000億円以上の企業に行こうと考えていた。

大学入学前は無機材料にも興味があり、そのような製品の開発においても自分の知見を活かせそうだと考えていたが、実際にはほとんど有機化学の知識が役に立ちそうにないと感じた。そのため、志望業界は化学メーカーに絞ることとした。また、雇用条件はある程度規模の大きい企業でないと不十分そうだったため、最低でも売上が1000億円以上の企業という基準は変わらなかった。