住友化学は、1913年に誕生しました。
銅の製錬の際に生じる排ガスの煙害を解決するため、その原因である亜硫酸ガスから肥料を製造し、環境問題克服と農産物の増産をともにはかることを目的にスタートしました。
創業から1世紀が経ち、今もなお「自社の利益のみを追わず事業を通じて広く社会に貢献していく」という理念を脈々と受け継ぎながら、時代の変遷にあわせて事業の変革を遂げています。
これからもあらゆるアイデアや技術を融合することで、化学の枠にとどまらないイノベーションを生み出すことができると私たちは信じています。
快適な日常を創り上げることから、地球全体が抱える食糧、環境、資源・エネルギーに関する問題の解決まで、積極果敢に挑戦し続けます。
・当社の強み
幅広い事業領域で、社会課題の解決と快適な暮らしの実現に貢献
住友化学の事業は、石油化学、エネルギー・機能材料、情報電子化学、健康・農業関連事業の4事業部門から成り、その事業領域も多岐にわたっています。また、早くから積極的に海外展開を行い、現在、海外売上高比率は60%を超えています。こうした幅広い事業領域を生かし、21世紀の人類社会が抱えるさまざまな課題に立ち向かっています。
受け継がれる「住友の事業精神」
「取引先の信頼、社会の信頼に応えること」「目先の利益にとらわれないこと」そして「自社の利益のみを追わず、事業を通じて広く社会に貢献していくこと」。これらは、私たち住友化学が創業以来変わらず大切にしてきた「住友の事業精神」です。いつの時代も化学会社として安全・環境・品質について、世の中から求められる以上に細心の注意を払いながら、絶えざる技術革新を実現することで、人々の豊かな暮らしを支えるさまざまな製品を提供してきました。
自社技術を生かした革新的ソリューションの提供
私たち住友化学の強みは、創業以来培われてきた価値創造の力、すなわち技術力です。現在の社会はこれまでにないスピードで変化し続けています。こうした社会の様々な変化を新たなチャンスととらえ、総合化学メーカーとして長年培ってきたコア技術を生かしつつ、社内外の様々な技術と知見を融合することによって革新的な製品や技術を創出し、持続可能な社会の実現に力強く取り組んでいきます。
・当社の課題
あなたは住友化学という会社を知っていますか?
皆さんは「住友化学」と聞くと何を思い浮かべますか?
住友化学の製品は、そのほとんどが最終製品という形で皆さんの目にとまることがないため、具体的なイメージを持つことができない方が多いのではないかと思います。それこそ、就職活動を意識し始めなければ知る機会がない会社なのかもしれません。
でも、皆さんが日頃から使っている乗り物、電化製品、衣料品、日用品など、皆さんがよくご存知の最終製品メーカーには、住友化学の製品が素材として使用されているんです。身の回りのありとあらゆるところに住友化学の技術が使われているんです。
そして、住友化学の役回りは素材を提供するだけではありません。
新しい機能を持った最終製品が次々と世に送り出されるということは、その実現を可能にする新たな素材の開発が不可欠です。新たなイノベーションを実現する素材を提供する、この大きな役割を持っているのが住友化学という会社なのです。
文系は活躍の場がない、理系は化学系の専門家ばかりという先入観
文系の方は、化学と聞いただけで一歩引いてしまったり、活躍の場がないと思っていませんか?
理系の方は、化学メーカーは化学系の専門家ばかり活躍していると思っていませんか?
そもそも、知らないからといって敬遠していませんか?
事務系社員の仕事は、ビジネスを創り出すこと。そこに化学の知識は関係ありません。生み出された製品をいかに事業へとつなげるか、事業を成長させるために解決すべき課題は何か。組織の頭脳として、課題解決の施策を立案し、実行をプロデュースするのが事務系社員の役割です。
技術系社員の仕事は、世の中のニーズを見極め、次世代技術を探求・開発し、より競争力のある製品を作ること。様々な分野の専門家集団が、触媒設計、精密加工、有機・高分子材料機能設計、生体メカニズム解析、デバイス設計、無機材料機能設計など、住友化学のコア技術を活用・融合することで、新たな価値の創造を目指しています。
・向いている人
1.起業家精神に溢れていること
若手から管理職にいたるまで、各々がなすべきことを自ら考え、提案し、実行できる。さらに、現状に満足せず、創意工夫を凝らしてより高度な技術やビジネスを生み出せる人間であること。
2.世界に目を向けることができること
ビジネスの舞台が日本国内のみならず世界中であることを意識し、世界を舞台に活躍する勇気やたくましさを持ち、さまざまなバックグラウンドを持っている国や人種の人々とともに、ものづくりやビジネスを実行できること。
3.住友の事業精神、「自利利他、公私一如」の考え方に共感できること
自社の利益を追求するだけではなく、お客様はもちろん、事業活動を通じて社会に貢献するという考え方に共感し、常にその気持ちを持ち続けられること。
・向いていない人
向いている人に挙げている項目に当てはまらない、共感できない方