【発想力が試される製品開発】【21卒】小林製薬の冬インターン体験記（理系/研究開発（アイデア創出コース））No.10621（大阪大学大学院/男性）（2020/7/20公開）

日用品メーカーの中でも、個性的な製品を世の中に送り出しているこの企業において、どのような発想でアイデアを生み出しているのかが気になっていたのが一番の理由。また、研究室の先輩に、この企業のインターンに参加すると早期選考に呼ばれる可能性があると聞いていたため、参加したいと思った。

ESではこの企業の強みは何かと聞かれるため、あらかじめHPで企業研究を行った。また、製品についても問われるため、HPでどのような製品があるのかを入念に調べた。特に、この企業は独特なアイデアを製品化するため、どのような製品がどのように工夫されているのかを注意して調べた。面接対策では、基本的なこと（志望理由、学チカ、将来やりたいことなど）を深堀して、どのような角度から質問が飛んできても大丈夫なように準備しておいた。

高齢者のお困りごとを解決するアイデアを提案せよ

1日目にやったこと

まず、人事の方が企業について丁寧に説明してくれた。その後は、グループワークを行い、テーマに沿ってアイデアを提案しながら議論した。課題については、あらかじめ知らされており、事前にアイデアを考えていたことで、スムーズにグループワークが進んだ。

人事部の社員

なし

発表に対しては、研究職の社員の方が丁寧にフィードバックをしてくださる。一方、グループワークの様子や中身については人事の社員にフィードバックをいただいた。特に印象に残っているのは、「実現性を求めすぎて、議論が収束するのが早かった」こと。もう少し時間を使って、議論を発散させておもしろいアイデアを生み出すことが大切だと教えていただいた。

グループワークで与えられた時間が90分であり、その中で議論しアイデアをまとめ、発表資料を作る必要があった。議論に使える時間は40分程なので、時間は短かったが、参加者全員が事前にアイデアを考えていたので、なんとか時間内にアイデアをまとめることができた。発表では、社員に対して如何にインパクトを与えられるかが重要だと思った。

企業がどのような人材を求めているのかが分かった。グループワークが始まる前に、優秀な学生には早期選考を案内する旨を知らされたが、実際にグループワークにおいてリーダーシップを発揮している学生を注視していると感じた。また、社員からは実際に働く上で、会議が多すぎるという意見が多く、外からは見えない企業の欠点を知ることができた。

あらかじめ与えられる課題について真摯に取り組むことが最も有効だと感じた。特に、アイデアを考える際は、実際に企業が販売している製品をHPで調べたが、それだけでは不十分であると感じた。実際に店頭でパッケージを手に取ってみることで、どのような工夫がなされているかを細かく調べてみるのも良いと思う。

実際に研究所を案内していただき、職場を見学することができたため。また、研究職の社員の方々に直接質問して答えていただくことで、働く上で大変なこと、重視していることなどを聞くことができた。一日のスケジュールを教えてくださる社員もいたため、具体的にこの企業で働くイメージが持てた。

インターンシップに参加していた学生のレベルはかなり高く、志望度も高い学生が多いと感じたため。私の場合は業界を絞っておらず、企業研究も足りないと感じた。また、グループワークで人事社員がかなり注意深く学生を見ていたので、早期選考に案内されなかった時点で、本選考で内定をもらうのは厳しいと感じた。

この企業の研究開発職は、製品開発の川上から川下までほとんどの過程に携われるため、製品に深く関わる楽しさとやりがいを感じることができると感じた。また、研究職に関しては、論文を書いたり学会に参加することもできるので、研究者として成長できると思った。

インターンシップで優秀だと判断された一部の学生には早期選考が案内されるが、その人数は多くなく、ほとんどの学生が通常選考からスタートすることになり、特に優遇されることはないと感じた。

インターンシップ参加前は、メーカーでモノづくりに携わりたいと思っていたが、特に業界は絞っておらず、日用品や食品、電機など様々な業界を視野に入れていた。また、メーカー以外にも、今後成長しそうなIT企業やデータサイエンス職にも興味があったため、日鉄ソリューションズや三井住友銀行のデータサイエンスコースのインターンに参加した。

大手企業の中には、モノづくりにおいて自分が関わる部分が狭く、自由度が小さく裁量権があまりない企業が多い。しかし、この企業は知名度が高い割に規模があまり大きくなく、モノづくりの大半に携わることができると感じた。このインターンシップ以降は、大手企業に限らず、自分がやりたいことができる企業や若手にも裁量権が与えられる企業も視野に入れるようになった。