就活会議では、Internet Explorer11のサポートを終了いたします。今後はGoogle ChromeやMicrosoft Edgeをご利用ください。
日本マイクロソフト株式会社のロゴ写真

日本マイクロソフト株式会社 報酬UP

【20卒】日本マイクロソフトの技術営業職の内定者のアドバイス詳細 体験記No.6230(大阪大学大学院/男性)(2019/4/9公開)

2020卒の大阪大学大学院の先輩が書いた日本マイクロソフト技術営業職の内定者のアドバイスの詳細です。内定を承諾・辞退した決め手や、日本マイクロソフトの内定に必要なこと、内定が出る人と出ない人の違い、内定したからこそ分かる選考の注意点などを公開しています。ぜひ、先輩の回答を選考対策に役立ててください。

2020卒日本マイクロソフト株式会社のレポート

公開日:2019年4月9日

選考概要

年度
  • 2020年度
結果
  • 内定入社
職種
  • 技術営業職

投稿者

大学
  • 大阪大学大学院
インターン
  • 未登録
内定先
入社予定

選考フロー

内定者のアドバイス

内定後の企業のスタンス

全体に対しては就活を続けていいとの説明はなかったが、先輩社員の方の話を聞いてると、あらかじめ相談すると就活を続けることを応援してくれるようだった。

内定に必要なことは何だと思いますか?

グローバル企業だから英語ができないと内定がもらえないということはないです。今できないことがあった場合にどんな工夫をしてそれを乗り越えるか、の方を大事にしていると思います。
自分のポテンシャルをアピールできることが大事だと思います。
また企業ホームページに載っている「Microsoft Values」のいずれかに即したエピソードを持っていることが大事だと思います。あとは本当にマイクロソフトに入社したいという意思を表現しましょう。

内定が出る人と出ない人の違いは何だと思いますか?

最終選考に進んだ人たちに能力の差はないと思います。最終選考での面接官は入社した際に上司にあたる方なので、その方が一緒に働きたいと思っていただけるかが大事だと思います。そのため、自分がなぜ志望したのか、会社にとってどんなメリットがあるかを言えるといいと思います。

内定したからこそ分かる選考の注意点はなんですか?

インターンシップからの内定者、非公開イベントからの内定者、本選考からの内定者の3パターンが存在します。なので、できるだけインターンシップにも応募して選考の機会をたくさん持つことが大事です。また、インターンシップで落選したからといって本選考で内定をもらえないわけではないので、恐れず応募してください。

一覧に戻る
※掲載されている情報は、あくまでも投稿者による当時の経験談です。最新の情報とは異なる場合があります。また、就職活動においては、選考フローや選考内容が人によって異なる場合がありえます。本情報は、あくまでも一個人の経験談、一つの結果として、参考としていただけますと幸いです。
※当サイトでは品質の高い情報を提供できるよう努めておりますが、掲載されている情報の真偽や正確性につきまして、当サイトは責任を負いかねます。コンテンツの投稿ガイドラインに関しては 投稿ガイドライン をご参照ください。なお、問題のあるコンテンツを見つけた場合は、各コンテンツの「問題のあるコンテンツを報告」のリンクから報告をお願いいたします。

日本マイクロソフト株式会社の他の内定者のアドバイス詳細を見る

IT・通信 (ソフトウェア)の他の内定者のアドバイス詳細を見る

日本マイクロソフトの 会社情報

基本データ
会社名 日本マイクロソフト株式会社
フリガナ ニホンマイクロソフト
設立日 1986年2月
資本金 5億円
従業員数 3,040人
売上高 1兆223億円
決算月 6月
代表者 津波美樹
本社所在地 〒108-0075 東京都港区港南2丁目16番3号品川グランドセントラルタワー
電話番号 03-4332-5300
URL https://www.microsoft.com/ja-jp/mscorp

日本マイクロソフトの 選考対策

就活会議 就活会議株式会社は、 有料職業紹介事業者として厚生労働大臣の認可(許可番号 :13-ユ-312872)を受けた会社です。
人材紹介の専門性と倫理の向上を図る 一般社団法人 日本人材紹介事業協会に所属しています。
当社は 東京証券取引所 、 福岡証券取引所 の上場企業であり、ユーザーと事業者のマッチングDX事業を展開している ポート株式会社 のグループ会社です。
(証券コード:7047)
運営会社:就活会議株式会社/所在地:東京都新宿区北新宿2-21-1 新宿フロントタワー5F

就活会議を運営する就活会議株式会社は、届出電気通信事業者として総務省の認可(許可番号 :A-02-18293)を受けた会社です。