就活会議では、Internet Explorer11のサポートを終了いたします。今後はGoogle ChromeやMicrosoft Edgeをご利用ください。
株式会社ベネッセコーポレーションのロゴ写真

株式会社ベネッセコーポレーション

【未来を共に創る、多様性を活かす教育革命】【24卒】 ベネッセコーポレーション Benesse Business Schoolの通過ES(エントリーシート) No.132860(非公開/女性)(2023/10/24公開)

株式会社ベネッセコーポレーションのインターンにおける、エントリーシートで出題された設問とそれに対する先輩の実際の回答を公開しています。自己PRや志望動機のほか、企業独自の設問と回答を参考に、卒年やコースによる設問の違いや傾向を確認し、先輩の回答を選考対策に役立ててください。

※ 本ページに表示されるタイトルおよびHTML上のメタ情報には、生成AIが作成した文章が含まれます。

※ 参考になったボタンは、1度押すと変更できません。

公開日:2023年10月24日

24卒 インターンES

Benesse Business School
24卒 | 非公開 | 女性

Q.
家庭・個人の学習において、学ぶ内容や学ぶ方法が改善するためのアイディアを提案してください。

A.
仮想空間を利用した教育施設を提案する。不登校の生徒を対象とした家庭教師や教育実習の経験から、教育のデジタル化により、様々な事情で学校に通えない生徒の学習面での遅れという問題は多少改善されているが、実際の授業の受講の有無による教育格差はまだ根強いと感じている。そのため、仮想空間を利用して少しでも実際の学校と似た環境を作り、必要な様々な知識や能力を全ての人が得られ、活躍できる社会に繋げたい。 続きを読む

Q.
以下は、教育領域を表す考え方です。 あなたの考えに最も合うものを1つ選んでください。 1.教育とは国づくり、社会づくりである。   地域によっては、学校はその地域の「社会の土台」になる。 2.日本の社会課題を根本的に解決しようと思った時に、   全ての国民が受ける「義務教育」や「公教育」が持ちうる社会的インパクトは   大きい。 3.教育市場は歴史的に「不変の市場」と呼ばれ、市場としても珍しい   「この先どう時代が変わっても、無くなることがないインフラ市場」の1つである   とされている。加えて、 (1)国の「ギガスクール構想」による学校のデジタル化の影響で、    日本のEdTech市場はここ5年で1.5倍になっているというデータがある。 (2)昨今の技術革新の急速化に紐づき、学生時代に1度学べば社会人人生ずっと    通用するということが少なくなってきている。社会人も一生学び続け、update    していく必要が出て来ており、各企業も人材育成に力を入れている。ベネッセの    主戦場である社会人教育領域は、まさにこれから成長市場となる市場の    1つである。 4.リーダー経験がある人ほど、仲間を育てて目標を達成していく重要性や、   「教育」、「人財育成」の価値を噛みしめている。

A.

Q.
上記の質問について、どんなところがあなたの考えに合うのか、あなたの価値観や原体験とセットで教えてください。(200字以内)

A.
現在日本では同質性よりも多様性が必要とされていると感じる。教職課程を履修していく中で、一度不登校になった生徒は、社会に出る際に必要な能力や知識を得ることができず、社会に出ていくことが難しくなるという課題を感じた。義務教育という早い段階で、自身の適性を知ることができ、様々な特性を持った人が活躍し、強みを伸ばしていける環境を作ることが、多種多様な人々が自身の能力を発揮できる社会に繋がっていくと思う。 続きを読む

Q.
以下は、ベネッセコーポレーションを表す事実です。 あなたが最も魅力に思うものを1つ選んでください。 1.ベネッセコーポレーションは教育領域での「課題解決の会社」であり、   全員が企画職として課題を解決する。 2.「学校コンサルティング事業」では9割以上の学校とお取引があり、   塾なども含めた学校外の家庭教育では「進研ゼミ」が利用者数No.1である。   それだけ、自分の仕事がたくさんの人に影響を及ぼすことが出来る。 3.ベネッセは、エンドユーザーに直接サービスを提供する「事業会社」と呼ばれる   タイプの企業である(他にはトヨタ様、資生堂様、ソニー様など。)。だからこそ   誰かの企画のご支援でもなく、どこかに納品して終わりでもなく、当事者として   決定権を持ち、最上流から自分で決めていくことが出来る。   そして、エンドユーザーの反応が直接返ってくることがやりがいになる。 4.入社して数か月でウン千万をたった一人で任される「個の裁量権」がある。 5.例えば、日本を「タブレットでの家庭学習が当たり前の国」にしたのは、   利用者数No.1の家庭学習でチャレンジタッチをリリースしたベネッセである。   このように、業界1位のリソースを使って常に市場の最前線を行く「次代の   創設者」である。

A.

Q.
上記の質問について、なぜ魅力に感じるか、あなたの価値観とセットで理由を教えてください。なぜ魅力に感じるか、あなたの価値観とセットで理由を教えてください。

A.
私には、全ての人が今より生きやすくなる未来を作りたい、という夢がある。教育事業は日本の未来をつくるものであると考えており、そのような教育業界でNo.1をとり続けている貴社は、まさに私の夢を叶えられる場所であると確信している。 続きを読む

Q.
このインターンの志望動機を教えてください。 (200字以内)

A.
日本の教育のデジタル化推進を大きく支えてきた貴社だからこそわかる、現在のデジタル教育の問題点とその解決のために必要となる知識や技術を学びたいからだ。私は教育実習の経験から、教育のデジタル化が様々な教育課題を解決していることを知った。この経験から教育のデジタル化を通して、教育業界に貢献したいと強く思った。第一線でご活躍されている社員の方々との交流を通して、貴社で活躍できるスキルを身に着けたい。 続きを読む

Q.
あなたがいかに【数理的素養】(理系学生が実験・研究等で身に着けるのが代表的な、複数のファクトを論理的に積み上げて仮説を導き、検証する力)のある人か、根拠となる数字を用いてアピールしてください。 (200字以内)

A.
研究で使用する無菌マウスは高価で扱いが難しいため、安価で扱いが簡単な代替マウスの作成が求められた。そこで私は様々な抗生物質をマウスに投与し、行動実験、腸内細菌解析、腸内化合物解析を行うことで、抗生物質A投与マウスが一番無菌マウスと近いことを明らかにした。その後簡単な実験では抗生物質A投与マウスを用いるようになり、一回の実験でかかるマウス購入の費用を114万円、行動実験にかかる時間を5時間削減できた。 続きを読む

Q.
あなたがいかに【デジタル企画・デジタルのものづくり】に関心がある人か、根拠となる数字を用いてアピールしてください。 (200字以内)

A.
私は、教育実習で様々なICTにより生徒の学習に革新を及ぼしていることを知り、教育のデジタル化に強く関心を持った。そこで、さらにITについて深く知りたいと思い、1か月半後にある基本情報技術者試験を受験することにした。周りからは、ITに関する知識がほぼ0の状態で、毎日研究室に行きながら1か月半で合格を目指すのは無理だと言われていたが、ITに関する強い思いをもって勉強することで、合格することができた。 続きを読む
インターンのES一覧はこちら
本選考のES一覧はこちら
※掲載されている情報は、あくまでも投稿者による当時の経験談です。最新の情報とは異なる場合があります。また、就職活動においては、選考フローや選考内容が人によって異なる場合がありえます。本情報は、あくまでも一個人の経験談、一つの結果として、参考としていただけますと幸いです。
※当サイトでは品質の高い情報を提供できるよう努めておりますが、掲載されている情報の真偽や正確性につきまして、当サイトは責任を負いかねます。コンテンツの投稿ガイドラインに関しては 投稿ガイドライン をご参照ください。なお、問題のあるコンテンツを見つけた場合は、各コンテンツの「問題のあるコンテンツを報告」のリンクから報告をお願いいたします。

株式会社ベネッセコーポレーションのES

サービス (教育・塾)の他のESを見る

ベネッセコーポレーションの 会社情報

基本データ
会社名 株式会社ベネッセコーポレーション
フリガナ ベネッセコーポレーション
設立日 1955年1月
資本金 1億円
従業員数 68人
売上高 1695億4000万円
決算月 3月
代表者 岩瀬大輔
本社所在地 〒700-0807 岡山県岡山市北区南方3丁目7番17号
平均年齢 45.6歳
平均給与 934万3000円
電話番号 086-225-1100
URL https://www.benesse.co.jp/benesseinfo/data.html
採用URL https://www.benesse.co.jp/fr_s/
NOKIZAL ID: 1684389

ベネッセコーポレーションの 選考対策

就活会議 当社は東京証券取引所、福岡証券取引所の上場企業であり、ユーザーとクライアントの成約支援事業を展開しているポート株式会社のグループ会社です。
(証券コード:7047)
運営会社:就活会議株式会社/所在地:東京都新宿区北新宿2-21-1 新宿フロントタワー5F

就活会議を運営する就活会議株式会社は、届出電気通信事業者として総務省の認可(許可番号 :A-02-18293)を受けた会社です。