【腸内環境から未来へ】【24卒】ヤクルト本社の冬インターン体験記（理系/事務系総合職）No.38307（非公開/女性）（2023/7/5公開）

腸内環境について研究していたため、この会社に興味を持った。シロタ株という独自の乳酸菌株を保有しており、魅力を感じた。また、新型コロナウイルスを経験したことによる人々の健康意識の高まりから、企業の将来性も感じた。そのような会社についてもっと知りたいと感じ、インターンシップへの参加を志望した。

公式ホームページを読み込んだ。シロタイズムについての基礎知識を頭に入れ、なぜこの会社なのかをアピールできるようにした。

エントリーシートに自分を表現する自由ページがあった。そこに私は力を入れた。具体的には写真や色ペンをつかい見やすく仕上げた。

1日目ヤクルトについて学ぶ
2日目グループワークで販促案を考える

1日目ヤクルトについての社員さんからの説明、グループ決定、テーマ発表
2日目グループでテーマについて話し合う、発表、座談会

ヤクルトの業務内容、キャリアステップ、販促プロモーションの考え方

ヤクルトの商品を使った販促プロモーションを考える

1日目にやったこと

社員さんからのヤクルトについての説明。公式ホームページ+αの内容を学んだ。グループわけがなされ、自己紹介。そしてテーマが発表され、販促プロモーションについて個人で考えた。

2日目にやったこと

午前中にグループワークを行い、パワーポイントまで仕上げた。午後に発表をし、社員さんからのフィードバックがおこなわれた。最後には座談会がおこなわれ、直接質問できる時間も設けられた。

人事の方、実際に働いている方

ヤクルトの商品詰め合わせ

1つのグループ（4～5人程度）に一人の社員さんがついてくださり、グループワークの中でフィードバックをもらった。また、座談会では様々な部署の方とお話しすることができ、とても有意義な時間を過ごすことができた。

とにかく時間が足らず、あせった。2日目の午前で、話し合いそしてパワーポイント、発表練習まで仕上げなければならず時間に追われた。お昼時間が設けられていたがお昼時間をあまりとる暇もなくグループワークに追われていた記憶がある。しかし、社員さんがついてくださったためよい発表を仕上げることができた。

4～5人のグループワークがメインのため、他学生と深くかかわることができた。

ヤクルトの公式ホームページ以上の知識を得ることが出来た。また、実際に働いている社員さんのお話を聞くことができたため、どのようなキャリアプランで働いているのか知ることができた。特に印象に残ったのは、「宅配営業を経験すること」と「若いうちから海外事業に挑戦できる」という点だ。

ヤクルトの商品についてもっと知っておけばよかったと感じた。ヤクルトやジョアだけでなく、食べる形の商品や化粧水なども出していることをインターンシップを通じて初めて知った。

実際に働いている社員さんのお話を聞くことができたことから、自分が将来働く姿が想像できた。また、若いうちから海外に挑戦できるということが、若手社員のかたのお話から、事実であると知りとても魅力的に感じた。やはり実際に働いている方のお話を聞くことが大切だと再認識することができた。

もちろん、ともにグループワークをおこなった学生たちは優秀な人が多く、社員さんも皆さん優秀な方々であると感じた。だからこそ、この会社に入りたいという気持ちが強まった。この会社に入りたいという強い思いを評価してくれる会社であると感じたため、このように分析するに至った。

お忙しい中参加してくださった社員さんがみないい人だった。グループに一人社員さんがついてくださったが、その方がとても親身になってお話を聞いてくださり、学生を否定することなくいいところを伸ばしてくださるように感じた。こんな人々が働いている会社に入りたいと強く感じた。

インターンシップ参加者は早期選考に案内されるため、他の学生よりもはやくに選考に進むことができる。また、インターンシップを経験し会社への興味は人一倍増えたためこのように判断するに至った。

食品業界である。私自身食べることが好きである。また、食というものは人々を笑顔にする力があるといったところから食に関する職業に就きたいと考え、農学部を志した。食というものは生きる上で必要不可欠である。健康を維持するためにも長生きするためにも食に気を使う必要がある。このような生きる上で必要不可欠な食に関わりたいと考え、食品業界を志している。

変化はない。食品業界を志している。ヤクルトは、とくに健康を人々に与えるといった点で強みをもっている企業である。上記に述べた通り、食を通じて人々に健康を与えたいという私の思いを叶えられる企業であると感じた。したがって、インターンシップ参加前と後で業界が変わるということはなく、変わらず人々にとって必要不可欠である食品業界を志している。