【挑戦と創造で未来を切り拓く】【22卒】伊藤ハムの事務系総合職の本選考体験記 No.19424（横浜国立大学/男性）（2021/10/21公開）

事務系総合職オンライン説明会

会社概要、今後の選考フロー等の案内

事前準備は特にしておらず、食品業界での働き方や伊藤ハムについて知りたいという単純な想いで参加して差し支えないと思う。

選考に参加必須というわけではなかったと思うが、説明会に参加した人は面接回数が1回少なくなるため、選考に有利に働くと言える。

最初にzoomで受付用のルームに案内され、その後採用担当者から面接用のルームへと案内される。

前述したとおり、非常に穏やかな雰囲気の面接であり、雑談に近い形式であったので、集中力を切らさないことは常に意識していた。

一次面接でありながら面接官が3人もいたので少し驚いたが、どの面接官も非常に穏やかな印象で、限りなく雑談に近い面接であった。

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当社の製品で好きなものを理由と併せてお答えください。

御社の製品で好きなものは「キリクリームチーズ」です。理由は、クリーミーで本格的な美味しさに惹かれたためです。冷蔵庫を開けたら何度でも手に取ってしまうような、まさに食べ始めたら“キリ”がない一品だと考えています。朝食やおつまみ、デザートとしてそのまま食べるのもよし、或いはサラダにのせるのも良い。このように多様な食シーンに対応している点も大きな魅力だと考えており、チーズ独特のクセや臭いがないため、チーズが苦手な人にもお勧めすることができる一品であると感じています。他社類似製品と比較して約9倍のカルシウムを含んでいることも大きな特徴であり、日本人に不足しがちなカルシウムという栄養素を美味しく、簡単に補うことができる魅力的な商品であると思います。

入社してから当社でやりたいことを教えてください。

私は地方を元気にすることができるような営業活動に挑戦したいと考えています。この想いの背景には、私の１１年間の地方での経験があります。私は、後継者不足や売上減少により馴染みのある店が次々と潰れ、高齢者施設に変わっていくという悲惨な現実を目にしてきました。そこで私はまず、地域の人々が健やかに働くことができるよう、「糖質０＆塩分２５％カットシリーズ」や「糖質０サラダチキンシリーズ」等の健康を訴求した商品を通じて、その地域の健康長寿に貢献します。続いて、地元野菜とコラボしたメニュー提案や料理教室の開催など、地方を活性化することができるような企画を自分なりに考案し、“健康＋α”の価値を届けます。これまでアルバイトの中で培ってきた相手目線の考え方を活かし、その地方独自の課題やニーズを的確に把握することで、地方の持続可能な成長に貢献したいと考えています。

一次面接通過者限定かつ任意参加の座談会。現場社員に対して各々の疑問をぶつけることができる。選考要素はおそらくない。

最初にzoomで受付用のルームに案内され、その後採用担当者から面接用のルームへと案内される。

食品業界における環境に対する取り組み方など、昨今注目されているような話題に対して、普段から自分なりの考えをもつことができているのか、といった点が評価の対象になっていたのではないかと思う。

一次面接とは異なり始めは少し厳格な雰囲気であったものの、話をするうちに穏やかな雰囲気へと変わっていった。

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当社の課題について、どのようにお考えですか。

御社の最大の課題は、競合他社である日本ハムやプリマハムと比較した際、食肉部門の売上高比率が全体の約6割と非常に高いことであると考えています。もちろん、本業とも言える食肉部門で堅実に収益を確保することができる点は大きな強みであるとは思いますが、一方で外食産業の動向に売上が大きく左右されてしまうというリスクも存在します。特に最近では新型コロナウイルスの感染拡大の影響により外食産業は大きな打撃を受けています。こうした状況を鑑みると、場合によっては加工食品の部門の比率を高めるなど、時代のニーズに応じて事業ポートフォリオを見直すことも必要になるのではないかと考えました。ただ、そうした意味では最近御社は冷凍食品のラインナップ増加など、新たな需要へと素早く対応しようとする姿勢が窺えると思います。

食品業界、及び当社における環境に対する取り組み方についてどのようにお考えですか。

食品業界における環境に対する取り組み方としては、バリューチェーンの上流から下流、それぞれにおいて様々あると思います。上流であれば、工場の使用電力を再生可能エネルギー由来のものへと変更する、パッケージを小型化しムダを削減する、下流であれば植物由来の商品の開発、自然保護活動への積極的参加などが挙げられるのではないでしょうか。御社につきましても、プラスチックを使ったパッケージの削減・小型化、森林保護活動やビーチクリーンアップへの積極的参加、財務面においても2001年度より環境会計を導入するなど、業界全体で見ても環境に対して非常に献身的な姿勢が窺えます。ESGやSDGsが注目されている昨今、こうした姿勢はますます評価されていくのではないでしょうか。