【未来を切り拓く戦略】【20卒】マッキンゼー・アンド・カンパニー・インコーポレイテッド・ジャパンのビジネスアナリストの本選考体験記 No.8234（信州大学/男性）（2020/2/12公開）

「アルバイト歴の中で、特にリーダーシップを発揮した経験と、その際のあなたの役割をご記入ください。（100字）
」
「クラブ活動の中で、特にリーダーシップを発揮した経験と、その際のあなたの役割をご記入ください。（100字）」
「マッキンゼーのコンサルタントを志望する理由について記入してください。（200字）」
「長期キャリア目標（10年程度先の将来でやりたい事）について記入してください。（200字）」
「これまでの経験の中で、達成した事・ユニークなエピソード・リーダーシップを発揮した経験（アルバイト・クラブ活動等）があれば記入してください。（200字）」

他のコンサルタント企業との比較。特にどのようなところに違いがあるか、また企業としての強みは何かについて中心に調べた。

企業HPに模擬試験があるため、それを解くことが対策につながる。その他の対策は特に行わず、模擬試験を何度も解いて傾向を知っていった。

GMAT・判断推理・数的推理など

面接やエントリーの際には嘘をつかないこと、事実のみ述べることを心掛けた。自分を大きく見せようと話に肉付けをして述べたくなる気持ちはだれしもあると思うが、そのような内容を面接官は容易に見抜くことができると考えるからである。誠実かつ論理的に述べることで自身の良さをよりよく確実に伝えることができると考えている。

緊張感のある雰囲気ながら時折面接官の笑顔もあった。　学生の入室後に面接官の方がいらっしゃって始まった。

ある架空の組織（企業）が今後あつかう戦略に関しての質問を二問

多くのアイデアを出すことを求められた。そのため、小さく非常に単純なアイデアについても述べることを心掛けた。具体的には、薄利多売もしくは厚利少売のいずれかに傾倒する。店舗数を増やす。海外に進出し、人件費の削減を図る等である。その際、面接官が多くのヒントを与えてくれたため、すんなり答えることができた。具体例として、「もしあなたの家族や恋人がその商品を買いたいとしたら？」といったようなものである。実際の状況を想像しやすいヒントを与えてくれるため、自身の状況に当てはめて答えることができた。面接の際には、自身の状況とかけ離れた質問を受けているように感じることもあるが、このように自分に当てはめて答えることで答えやすいことが分かった。

ひとつ目の質問に続いて、同企業のデータを渡されて今後その組織（企業）がとるべき戦略について聞かれた

初め、一つ目の質問の企業と同じ企業のデータ及び資料を渡されました。それに基づいて、私は伸びていない、売り上げ低迷の事業を廃止することを提案した。しかし、それに対して面接官が「それでは社会に負の利益が生まれるのではないか」ということを質問された。そのため、再考した結果、新たな事業を立ち上げることを提案した。組織の長所を生かして、既存の事業とはターゲットグループを変更した新規事業をあげることを考えた。不動産系組織であったがホテル事業だけでなく敬老園の運営を行うことを提案した。理由としては今後の需要の高まりと不動産に強いという個性を生かした事業となるからである。それについては、特異なアイデアとしてお褒めの言葉をいただいた。

自分自身に対する問題意識と社会的な問題意識の両方を持ち、自分が行ってきたことには絶対的な自信を擁しているように見せようと努力した点。入社後のキャリアプランや取り組みたいこと、ヴィジョンが明確な人も多くそのような人が内定を取ると聞いていたためその点も意識した。

1次面接よりはリラックスした雰囲気であり、学生の入室後に面接官の方がいらっしゃって始まるという流れで面接が開始された。

入社してからしたいことについて聞かれた

私は教育学部出身であるため、なぜ教員にはならないいのか、また留学した中で学んだことや失敗した経験についても詳しく聞かれた。それに対して私は、教育業界や現場の深刻な問題について触れ、将来家庭を大切にしていきたいことを踏まえると教員という選択肢が私には適切でないことを述べた。それについては面接官が納得してくれたように感じた。加えて、教育学部の実習で培った仲間との共同活動における人とのやり取り、特にコミュニケーションの取り方をコンサルタントの仕事に生かすことができると述べた。教育学部というコンサルタント業界と異なる専門でも効果的な理由付けを行うことができたと考えられた。留学中に行った経験もコンサルタント業界に役立てられることをのべた。

ある企業の経営戦略に関する質問

与えられた企業データからは赤字事業が多くあることがわかり、そのユーザーが非常に少ないことを見ることができた。そのため、その赤字事業を切り離すことが有効な手段だと思われ提案した。またほかの提案として、新規事業を行うことを提案した。理由としては事業を切り捨てる代わりの事業として新規に行うことに意味があると考えられたからである。新規事業の内容としては、海外参入を提案した。理由としては、企業内に海外出身者が多く構成されていたためである。その人材を生かしまずは市場調査を行うことができると考えられた。また、海外出身者の出身国も多岐にわたっていたため、各国の支社における教育係を配置することも可能だと考えられたため。