【未知への挑戦、新ビジネスの舞台】【19卒】ＮＴＴビジネスソリューションズの冬インターン体験記（理系/総合職）No.2790（大阪府立大学大学院/男性）（2018/4/11公開）

新ビジネスの創出と創出に至る経緯を知りたく、参加を希望した。
その中でも近年、新規ビジネスの創出に力を入れている大手の企業の一つがNTT西日本であると知り、応募した。
また、この事実はテレビのニュースや番組で取り上げられていることから知った。

インターンシップ選考内容は事前に調べ、エントリーシートとwebテスト(玉手箱)のみであった。そのため、ニュースなどから現在の日本が抱えている課題を抽出した。

エントリーシート → WEBテスト

新ビジネスの創出

1日目にやったこと

スポーツ、教育など新規事業を起こす部署の社員による、新ビジネス創出についての講義
ブレインストーミング(メンターとして1班につき1人の社員がつく)
アイデアの分類分け
テーマ決定

2日目にやったこと

テーマに基づいた具体案の掘り下げ
メンター社員に対して、中間発表(1回目)
フィードバックを参考にマネタイズ構造などのディスカッション
メンター社員に対して、中間発表(2回目)

3日目にやったこと

午後の発表に向けたプレゼン資料の作成(作成中に人事社員との個別面談があり、ワークの取り組み方についてアドバイスを受けることができる)
発表(1班5分)
フィードバック(班全体のワークの進め方、アウトプットの質について)

部長クラスの社員、人事社員2人

スターバックスカード1000円分

「サービスを通じて、ターゲットがどんな表情、感情になっているのか」をメンター社員だけでなく、部長にも言われたことが印象的であった。また「そこをしっかり詰めることで、自分たちの思いが詰まったサービスが打ち出せる」とも言われた。

タイムマネジメントとマネタイズ構造に大変苦労した。
タイムマネジメントとについては、3日間というものの、実質2日間のワークになるため、時間的にはかなりタイトになっている。わからないことは社員の方に聞くとスムーズに進めることが出来る。
マネタイズ構造については、メンバー全員が無知だったため、社員からアドバイスをいただきながら進めた。

新ビジネスの創出には、自分思いだけでなく、メンバー全員の思いが一致していることが大切であると感じた。そして、審査の基準にはその点が強く見られていたとフィードバックを通じて考えられる。
またマネタイズ構造の作り方などは、後々のいインターンシップでのワークに大いに役立った。

マーケティングとマネタイズ構造について、学んでおけばよかったと感じた。
マーケティングについては、全員のコンセンサスが取りやすいフレームワークなどが効果的に使えると感じたからである。

実際の社員とともにワークをする中で、ワーク中の雰囲気などから実際の仕事での雰囲気についてもイメージできた。
また1日目の終わりに社員との懇親会もあり、そこでジョブローテーションなどの具体的なことまで聞けたため、イメージさらに具体的になった。

インターンシップの参加学生を見る限り、本選考を受ける人は少ないと感じたためである。
また自分の所属が理系で、ITベンチャーでもインターンシップに参加していたことから、プログラミングなどの専門知識が他の学生に比べて優位に働くと感じたためである。

志望度が上がった理由としては、インターンシップ参加前のイメージより良かったからである。
参加前のイメージとしては、新規事業立案に積極的ではあるが、一部の社員だけで行われているものであったが、一部の社員ではなく、新規事業の部署だけでなく、ほかの部署も協力して、新規事業の立案をしていることが分かったから。

インターン参加者のみのシークレットセミナーに招待されたため。
また他のセミナーでも優遇される。さらにOB訪問なども会社側から紹介してもらえるため、働くイメージがしっかりとつかめる。

2月の下旬にインターンシップ参加者限定のセミナーがある。またその後も、ほかの学生に比べて優先してセミナーを受講することが出来る。

この当時では、業界などは絞らずに新規事業の立案に携わることのできる企業を中心に見ていた。理由は、新しいものを世に出すということに大きな関心を抱いていたからだ。それに加えて、新規事業立案を通じて、自身の成長にもつながると思ったからである。
また自分自身が数学専攻ということから、金融のアクチュアリー職も見ていた時期でもあった。

新規事業立案に関わる仕事に大きな関心を寄せることとなった。また、日本が抱えている課題に対して様々な打ち手があると知り、通信だけでなく他の業種も見ていこうとも思った。
その後の就職活動では、人材業界、教育業界、損害保険、金融ITと様々な視点からインプットした。その結果として、人への関心が高まり、人材業界と教育業界を見ている。