【未来を変える教育革命】【16卒】船井総合研究所の本選考体験記 No.1157（神戸大学大学院/）（2017/6/13公開）

あたるセミナーDMの表紙を考える

船井総合研究所のコンサルティングビジネスを理解しているかどうかが非常に重要であると感じた。具体的には、「月次支援」、「業種別経営研究会」、「業種別経営セミナー」の3点がポイントであり、これを踏まえた上で議論する必要があった。グループディスカッションのテーマが「あたるセミナーDMの表紙」を考えるものであったが、レイアウト等の問題ではなかった。議論の本質を見誤ってしまうと、発言していても評価されない。人事および採点者はコンサルタントの方であり、彼らから高評価を得るためには、あたるセミナーDMがどのようなものであるのか、論理的に説明し納得させることが不可欠である。限られた短い時間内で意見を出し合い、最終的には代表者1名がホワイトボードを用いてプレゼンテーションを行うが、この際にグループを代表して上手く説明することができれば、突破が確実なものに近づくと思う。

1dayインターンシップ，特別講演，コンサルティングワークショップ，現場コンサルティング面談

・1dayインターンシップ船井流のコンサルティングメソッドを学び、体感するフィールドワーク型インターンシップ。コンサルティング業界、船井流経営法のレクチャーを受けた後、フィールド型のワーク・ジョブを行う。実際に、視察先として近隣のスーパーへ足を運び、現場主義に基づいた業績アップ提案を考える。・特別講演上席コンサルタント岩崎剛幸氏の講演。ES通過者に特別枠の案内が届く。講演内容は船井総研のビジネスモデルや船井流経営法についてであり、拝聴しておくと、その後の面接において有利になる。・コンサルティングワークショップ現場第一線で活躍する経営コンサルタント7名がブース毎に分かれて、業界特化型のコンサルティング事例についてのレクチャーを受けた後、実際にワークを行うもの。・現場コンサルティング面談最終面接前に案内が届く。興味のある業界のコンサルタントの方の話を伺うことができる。コンサルタントの方はESを手元に置き、質問に答えるため、良い質問や発言をすることができれば、最終面接前に評価を上げることができる。

「30歳になったとき、どうなっていたいか」というテーマの裏側には、「本当に経営コンサルタントでなければ駄目なのか」という確認のための強いメッセージが込められていると感じた。実際に、集団面接の中でキャリアビジョンを聞いた際、受験者によっては面接官が他の道を勧められるケースもあった。この点から、「経営コンサルタントでなければ駄目な理由」、「その中でも船井総研にこだわる理由」を答えることができれば、高い評価に繋がっているということを確信した。

どちらかというと圧迫面接だったかと思う。発言したことに対して「どこまで知っているんですか？」と掘られたり、学生時代の話と志望動機を話した際に「他の業界の方が向いているんじゃないかと思うんだけど」と言われたりした。また、他の受験者は「それ違うと思うんだけど」や「なぜそう考える？」等、割と否定されていることも多かった。

「あなたが30歳になった時、どうなっていたいか」1分間でプレゼンテーションしてください

私は30歳になったとき、教育・スクール業界の経営コンサルタントとして活躍していたいと思います。大学院で経済学の研究をする中で、景気回復のためには企業の業績アップが欠かせないと感じました。現在、大企業を中心にベースアップが行われていますが、まだまだ中小企業には波及しておりません。国内の企業において、99％を占める中小企業の業績アップは欠かせません。その中でも、私の実家はピアノ教室を営んでおり、習い事教室や学習塾はじめ教育業界のコンサルティングを行いたいと思います。

どのような教育・スクール業界のコンサルタントになりたいのですか

御社の教育・スクール業界コンサルタントの犬塚義人さんのような業界に影響を与えられるコンサルタントになりたいと考えています。著書である「はじめよう！カルチャースクール」を拝読し、私も習い事教室・スクールの経営者の方々に対する業績アップのための支援を行いたいと感じました。スクール経営．comにも掲載されております、そろばん教室にロボット教室を付加するといった「複合型キッズカルチャーモデル」のような新たなビジネスモデルを自ら確立し、業界全体の革新に貢献したいと思います。

どれぐらいコンサルティング業界、船井総研に関心を抱いているのかという点。これまでの選考での評価が高かった受験者は、一貫して志望度を問われる。能力面で問題がないとされても志望度が低いと不利に働くケースもある。第1志望と言わなくとも内定をいただくことは可能であるが、そのためには志望度の低さを補う能力の高さが必要である。船井流に対する理解がどの程度あるのかを見られているとも感じた。2次面接の時点で理解が深いと、最終面接を前にして更に評価が上がっていたと思う。

船井総合研究所の4次選考（2次面接）は3次選考（1次面接）までの成績によって大きく明暗が分かれる。代表取締役社長・高嶋栄氏の著書「『自立型社員』はこうつくる！」にも書かれているように、良いと思われた人材には最終面接より前に社長が面接官として受験者にラブコールを送るべく親身に対応してくださる。幸いなことに私は3次選考までの結果が良く、評価していただけたため、社長面接を受けることができた。飲み物とお菓子を出され、比較的和やかな雰囲気で面接は行われ、訊きたいことを伺うという逆質問形式だった。それ以外の通常の受験者は、人事部による圧迫面接が行われたということを他の内定者から後に聞いた。

（逆質問）船井総研ならではのビジネスモデルを教えてください

（社長の回答）弊社のコンサルティング業務は、「月次支援」、「プロジェクト」、「研究会」、「セミナー」の主に4つに分類されます。その中でも「月次支援」は特徴ある大きな業務だと思います。原則毎月1度、直接クライアント企業へ訪問して、コンサルティングを行います。経営者に対して直接コンサルティングを実施し、提案を成果に結び付ける実行支援型というタイプのものです。クライアント企業の経営者や現場社員と共に達成感を味わえるのは、月次支援という当ビジネスモデルならではと思います。

（逆質問）実家が自営業をしている社員の方は、入社後その業界のみをコンサルティングするケースが多いのか、それとも他の社員と同じようにローテーションで複数の業界に携わるのか

（社長の回答）実例としては3つのケースがあります。1つ目は、入社後に一貫して、実家の自営業と同じ業界のコンサルティングに特化するケースです。2つ目として、他の業界のコンサルティングを経験した上で、実家の自営業と同じ業界のコンサルティングに携わっていくケースになります。それ以外に、実家の自営業と同じ業界と他の業界のコンサルティングを経験した上で、最終的には他の業界のコンサルティングに特化して行っていくケースが3つ目です。私としては、2つ目のケースあるいは3つ目のケースを勧めています。様々な業界のコンサルティングを経験できる点も弊社の特徴の1つです。

素頭があるか、船井総研に対する理解はあるか、圧迫面接に対する耐性（ストレス耐性）があるか、といった点を見られていたと思う。人によって質問される内容が異なり、同グループの他の受験者は「船井総研に関する本を何冊読んだか、その中で印象に残ったものは」、「うちの株価、売上高、資本金、従業員数知ってる？」等、様々な点から企業研究の度合いをチェックされていた。情報を多く公開している企業だけに、こうした事前の知識量の差が合否の分かれ目になっていると感じた。

役員陣の方々が強いオーラを放っており、入室時から場の雰囲気に飲まれそうになった。「素頭」を問われることが多く、集団面接でありながら人によって質問される内容が異なり、深堀りされても問題ないよう事前に自らの考えを整理しておく必要がある。面接官は経営コンサルタントとしてトップクラスの成績を残してきた役員陣であるため、学生として可能な範囲で論理的に回答し、納得される必要があると痛感した。論理性が欠落していると、厳しい言葉を浴びせられる。

改めて志望理由を教えてください

御社を志望する理由は主に3点ございます。1点目は、入社後に希望した特定の業界のコンサルティングに携われるという点です。就社でなく就職希望のため、自分の志向とマッチしていると感じております。2点目は、ローテーション期間中に様々な業界のコンサルティングの経験を積むことができるため。4次選考で高嶋さんにアドバイスしていただいたように、教育・スクール業界以外の他業界のコンサルティングを経験し、視野を広げたいと感じています。インターンシップ、社長セミナー、コンサルティングワークショップ、面談などの選考およびイベントを通して、社員の方が応募者にも親身法に基づいて接してくださっていると感じた点が3点目です。以上の理由から御社を志望しております。

うちのことをよく知ってるみたいだけど、教育・スクール業界のコンサルタントとして、実際にどんなコンサルティングを行っていきたいと考えているのか

御社の教育・スクール業界コンサルティングでは、そろばん教室にロボット教室を付加するといった「複合型キッズカルチャーモデル」を行っていると存じ上げておりますが、その応用で「複合型ファミリーモデル」を提案したく考えております。習い事教室では、兄弟・姉妹割引を行っている教室がある一方、親子割引はじめ家族割引を行っている教室は少なく感じます。少子高齢化が進む中で、生涯学習など社会人を対象とした教育ビジネスの需要が拡大しています。こうした背景からも社会人、中でも高齢者を対象としたビジネスモデルを支援していきたいと考えています。