【国民の資産形成を後押し】【21卒】みずほフィナンシャルグループのGM&AMコースの本選考体験記 No.9693（国際基督教大学/男性）（2020/7/27公開）

これまでにリーダーシップを発揮した経験

会社で働く上で重宝される能力を分析し、自分の強みをそれに合わせるようにして書くことで良い印象を与えられるように工夫した。

webテストの対策本を一周した。それ以外は何も行っていない。

玉手箱であったと記憶している。言語、非言語、性格診断があった。

年金関連業務に携わっていきたいと主張し、そこに一定の理解度と説得力が上乗せされていた点が評価されたと感じる。このコースを受ける人の多くは運用会社に出向してファンドマネジャーになりたいと考えている（面接官の方もそうおっしゃっていた）。その中で１０人という少ない採用枠に滑り込むためには、他の人と違う方向から志望動機を構築することが重要になってくると思う。

見た目、喋り方ともに優しい印象を受けた。最初はざっくばらんに話すことでこちらの緊張をほぐしてくれているように感じた。

大学時代に一番力を入れたこと

私は学んだ知識を実際に活用することを意識しており、その１つとして○○社が主催する投資コンテストに注力した。３人チームで出場し、テーマ「ESG」に沿った投資戦略・ポートフォリオを構築した。メンバーの知識水準がバラバラな中、審査員に評価されるものを作るのはかなりチャレンジングであった。私は投資に関する基礎的な知識をレクチャーし、知識水準の向上を図った。また、①既存のESG手法の応用は評価されない、②その方向性では知識豊富な他チームに勝てないと判断し、収集したESG投資に関する情報を批判的に読み解くことに注力した。それによりESG活動における経営陣や余剰資金の重要性などに気付くことができ、高い評価と共に入賞することができた。
　この経験を通じて私は、１課題特定・適切な対処の重要性を再認識したと共に、２知識を活用するにあたり、それが本当に良い効果をもたらすのか熟考する必要があると学んだ。

なぜ◯◯大学に入ったのか？

文理問わず学べる、学生の多くが勉強に熱心である、という２つの理由から◯◯大学に入学した。
私は高校時代理系専攻だった。しかし将来何をしていきたいのか、イメージが全く掴めていなかったので、そこそこに勉強するだけで自らこれを追求したいという対象がなかった。
将来に対するイメージがなかったこともあり、受験勉強にも力が入らなかった。そこで、理系の大学以外にも、文理問わず学べる大学を視野に入れ始めた。そこで見つけたのが◯◯大学である。この大学は文理問わず学べる上、学生が自分が学びたいことに非常に熱心であることを知ったので、この環境でなら自分が追求したい分野を見つけ、それを意欲的に学んでいくことができると考えた。このような理由から◯◯大学に行くことに決めた。

多くの志望者が運用部門への配属を希望する中で年金関連業務を希望した点、年金関連業務に関する知識や日本における年金制度の課題などを理解していた点が評価されたのではないかと思う。

立場的にはかなり偉い人だったので緊張したが、できるだけリラックスさせてくれようとしているようには感じた。

部活（サークル）、アルバイト、ゼミの中から１つ頑張ったことを教えてください

　私は個別塾講師のアルバイトに注力した。私が所属していた塾には２点問題があった。それは生徒からの信頼獲得と、生徒のモチベーションの維持・向上である。　
　私が所属していた塾は、勉強が苦手な生徒が多かった。また、それゆえにレベルの高い講師を高い時給で雇う必要がなく、講師の選定時にも筆記試験などがなく講師の質も低かった。その結果多くの講師は回答片手に教えており、生徒はそのような講師が本当に教わるに値する人なのか疑問を抱いていた。そこで私は一切回答を見ず、全てその場で自分で考え丸つけや解説をするようにした。その結果生徒からの信頼を得ることができた。
　生徒の多くは勉強に苦手意識を感じており、学問自体をあまり楽しめていないように見受けらられた。そこで私は学問を身近な物事と結びつけて説明することで生徒の興味関心を引けるよう意識した。その結果多くの生徒の吸収速度と勉強意欲が高まり、担当していた生徒の内9割以上が学校のテストの点数を２０点以上上げてくれた。

人生における夢はあるか

私は投資を浸透させ、国民の資産形成を後押ししていきたい。日本国内にずっといるとあまり感じないかもしれないが、日本人は長期にわたり、他国と比べ相対的に貧しくなっていっている。それは実質所得や家計保有資産の伸びを見れば自明なことである。この現状に私はとてももどかしさを感じている。投資という資産形成手段がありながら、投資教育が進んでいないためにそれが普及しない現状、豊かになる機会を活かせていないという現状をどうにかして変えていきたい。投資先進国と言われるアメリカやオーストラリアなどは企業年金の制度を充実させることで投資を浸透させ、家計保有資産を急速に伸ばしてきた。日本でもそれに追随する行動を迅速にとっていくことで国民の資産形成を後押しし、豊かな国にしていきたい。