【IT×地方創生、未来への変革】【24卒】日鉄日立システムソリューションズのシステムエンジニアの本選考体験記 No.58687（非公開/男性）（2023/8/22公開）

【日鉄日立】会社説明会

会社説明からが60分〜90分で、Webマッチング面談という軽めの面接が15分ほどあった。

質問内容を用意しておくのはもちろんとして、面談が15分ほど用意されていたため、志望動機やどの業界を目指しているか・がくちかなど一般的な面接回答を事前に用意した。

選考に参加するためには説明会は参加必須でした。有利には働くとは感じませんでした。

NOVAの試験は受けたことがなかったが、20分程度で説明会の際に軽いとは聞いていたので、特に対策は行いませんでした。SPIの対策をしていれば解けます

NOVA：言語、非言語

20分ほどの軽めの試験であった。

なし

現場社員であるシステムエンジニアの方との懇談会が設けられていた。業務内容・やりがい・入社動機などを聞いた。

zoomにて接続、面接、逆質問、終了

懇談会後に軽い面談があるのだが、その際に一次面接で質問される内容を伝えてくださったので、その点をきちんと対策したことが評価されたように感じた。

面接官と学生の年齢が離れていることもあり、かなり緊迫した場であった。また、少し堅めの雰囲気でアイスブレイも少なめ。

受け答えについて触れられた。

就活会議

なぜIT業界やシステムエンジニアを目指す理由を教えてください

私がIT業界を志望する理由は、ITを活用し人々の生活を豊かにする人材になりたいと考えているからです。きっかけは、地方から大阪府に下宿を始めたときに感じた、地方と都市との大きな格差です。格差は地方の人口減少や高齢化が影響し、年々大きな社会問題となっています。これらの問題の解決方法を模索するうえで、ITによるアプローチを模索することは重要だと考え、現在通っている大学への編入学を行い、情報工学を日々学んでいます。身に着けた知識を最大限発揮できる環境は、IT業界の最前線であり、その中でもシステムエンジニアを目指しています。エンジニア職に必要不可欠なコミュニケーション能力を培うため、ゼミに所属後からはコンテストや研究活動を行う際、人を巻き込みチームでの取り組みを増やし、将来への糧としています。

配属はどこを希望されていますか

東京本社への配属を希望しています。都市を含めた地方創生を目指しているので、これまで過ごしてきた関西とは異なる環境の大都市東京にて、都市と地方との違いを実感したいからです。また、より活発でスピード感のある環境に身を置きたいという考えもあるからです。

以下深掘
面接官：なぜそう考えたのですか
私：IT分野は非常に変化が激しい点が影響しています。IT業界を牽引していくためには、変化が激しいこの分野に適応する必要があり、そのようなキャリアを描くためには東京本社に配属希望を出すことが重要だと思います。

外部の方のスペースにて待機、その後案内があり面接開始。逆質問後終了

1次面接でチーム経験に関してあまり深堀がなかったため、その点を最終面接の際に話すよう意識したところが評価されたように感じます。

事前に社長の人柄を面接前に社員の方からアドバイスとして聞いていたため、想像以上に堅くなることはなかった。社長の雰囲気も比較的柔らかめ。

面接中の印象など

就活会議

自己PR をしてください

私はどんな困難な状況にあっても、その場を分析し乗り越える力があると考えています。この力が発揮された場面は、研究室配属後に出場したOOOのコンテストにて発揮されました。実践経験及びセキュリティ全般に関する知識が乏しい私ではチームに与える影響が少ないと考えたため、まずチームの先輩や担当教員に相談することを決行しました。その結果、先輩方が勉強会を設けて下さり、コンテストに向け日々チームでの活動を行い、知識量の増加・チームの連携力向上に繋がり決勝戦まで進むことができました。結果は入賞で優勝することはできませんでしたが、チームにおけるコミュニケーションや現状を分析することの重要性を再確認することができました。

アルバイト・部活動などの経験を教えてください。

高校時代はスーパーのレジ打ち、大学からは3年間ほど飲食店のホール・キッチンスタッフとして勤務しています。現在勤めている飲食店はオープン当時から続けており、プレオープン時に生じたスタッフ同士の業務内容の相違を解決し、業務内容の改善・人件費を削減した経験からバイトリーダーをしています。

以下深堀
面接官：どのような提案をして解決したのか
私：私を含めたオープニングスタッフは10名ほどであったため、スタッフ同士の問題を解決するために、一度お店に招集をかけていただくように店長に依頼をしました。その際に、心に秘めていた思いを引き出すように意見交換を行ったり、SNSを用いた業務内容の共有方法を提案しました。