就活会議では、Internet Explorer11のサポートを終了いたします。今後はGoogle ChromeやMicrosoft Edgeをご利用ください。
今治造船株式会社のロゴ写真
インターン参加で選考優遇あり

今治造船株式会社 報酬UP

【専攻に囚われず内定のチャンス】【21卒】今治造船の技術職の内定者のアドバイス詳細 体験記No.10883(京都大学大学院/男性)(2020/10/27公開)

2021卒の京都大学大学院の先輩が書いた今治造船技術職の内定者のアドバイスの詳細です。内定を承諾・辞退した決め手や、今治造船の内定に必要なこと、内定が出る人と出ない人の違い、内定したからこそ分かる選考の注意点などを公開しています。ぜひ、先輩の回答を選考対策に役立ててください。

※ 本ページに表示されるタイトルおよびHTML上のメタ情報には、生成AIが作成した文章が含まれます。

※ 参考になったボタンは、1度押すと変更できません。

2021卒今治造船株式会社のレポート

公開日:2020年10月27日

選考概要

年度
  • 2021年度
結果
  • 内定辞退
職種
  • 技術職

投稿者

選考フロー

内定者のアドバイス

内定後の企業のスタンス

内々定の承諾期限は2週間後に設定され、あまり時間のない中で他社の選考状況を勘案しながら決断する必要があった。とはいえ2週間というのは他社で見ても最短だと思うので慣れておくのが良い。

内定に必要なことは何だと思うか

夏のインターンシップに参加した際に人事の方がおっしゃっていたこの企業の考え方として、「船舶・造船工学を専攻した学生を採用しても、彼らが入社初年度から船造りを満足にできるという訳ではない。」というものがある。言い換えるなら専門性の高い学生を集めるのではなく、学生時代の専攻分野に囚われず採用をしているということでもあるから、志望動機と入社後の仕事のイメージを適切にPRしていくことで専門的な分野を専攻していない就活生でも内定のチャンスは多くあるだろう。

内定が出る人と出ない人の違いは何だと思うか

長い歴史を持つ製造業の企業という特性から、話す内容も大事だがそれ以上に明るく元気にはっきりと話せているか、という態度の面がよく見られていると感じた。それゆえ役員の方々が居並ぶ最終面接でも臆せずにその態度を徹底できた人が内定しているのだと思う。

内定したからこそ分かる選考の注意点

今年度は新型コロナウイルス感染症対策もあり筆記試験が課されなかったが、例年であれば面接だけでなく試験対策も必要になるだろう。また最終面接では趣味・特技やスポーツ歴などパーソナルな質問もあったので、あらかじめ回答を整理しておきたい。

内定後、社員や人事からのフォロー

最終的に内定辞退をしたため、特にフォローはなかった。

一覧に戻る
※掲載されている情報は、あくまでも投稿者による当時の経験談です。最新の情報とは異なる場合があります。また、就職活動においては、選考フローや選考内容が人によって異なる場合がありえます。本情報は、あくまでも一個人の経験談、一つの結果として、参考としていただけますと幸いです。
※当サイトでは品質の高い情報を提供できるよう努めておりますが、掲載されている情報の真偽や正確性につきまして、当サイトは責任を負いかねます。コンテンツの投稿ガイドラインに関しては 投稿ガイドライン をご参照ください。なお、問題のあるコンテンツを見つけた場合は、各コンテンツの「問題のあるコンテンツを報告」のリンクから報告をお願いいたします。

今治造船株式会社の他の内定者のアドバイス詳細を見る

メーカー (自動車・輸送機)の他の内定者のアドバイス詳細を見る

今治造船の 会社情報

基本データ
会社名 今治造船株式会社
フリガナ イマバリゾウセン
設立日 1942年1月
資本金 300億円
従業員数 1,622人
売上高 4431億6800万円
決算月 3月
代表者 檜垣幸人
本社所在地 〒799-2111 愛媛県今治市小浦町1丁目4番52号
電話番号 0898-36-5000
URL https://www.imazo.co.jp/

今治造船の 選考対策

就活会議 就活会議株式会社は、 有料職業紹介事業者として厚生労働大臣の認可(許可番号 :13-ユ-312872)を受けた会社です。
人材紹介の専門性と倫理の向上を図る 一般社団法人 日本人材紹介事業協会に所属しています。
当社は 東京証券取引所 、 福岡証券取引所 の上場企業であり、ユーザーと事業者のマッチングDX事業を展開している ポート株式会社 のグループ会社です。
(証券コード:7047)
運営会社:就活会議株式会社/所在地:東京都新宿区北新宿2-21-1 新宿フロントタワー5F

就活会議を運営する就活会議株式会社は、届出電気通信事業者として総務省の認可(許可番号 :A-02-18293)を受けた会社です。