【夢と成長を共に】【20卒】トヨタ自動車の事務職の本選考体験記 No.8260（慶應義塾大学/男性）（2020/2/14公開）

学生時代に頑張ってきたこと/トヨタでやりたい仕事/志望理由/大学での選考テーマ　など

OB訪問やリクルーター面談でお会いしたトヨタの社員から添削をしてもらった。さらに文章からも熱意が伝わるような書き方をした。

以前より購入していたウェブテストの参考書を繰り返し解いて対策をした。

言語、非言語、性格診断

面接中は他の学生に負けず、熱意をもってハキハキ喋るようにした。また学生時代に頑張ってきたことなどは、共感をしてもらえるように具体性を持って、なるべく定量的に話すようにした。

終始緊迫した雰囲気の中行われた。一人一人に時間が設けられて、学生時代に頑張ったことや志望理由などを聞かれる。その間他の学生はその場で待機。

大学時代に最も力を入れて取り組んできたことについて教えてください

大学時代に約200人の部員が所属するダンスサークルにて、幹部として一般人向けのダンスイベントの主催者を務め、運営方法の変革により、成功に導いた経験がある。当イベントは、年に二回開催されるイベントで、300人程度の集客があるものであった。従来はその収益をサークルの運営費に回すことのみを目的とし、長い間企画内容は変わることがなかった。また来場者も身内の人間内に留まり、このイベントによって、組織自体が外部の人の認知に繋がることが少なかった。そこで私は、運営チームを結成し、イベント提供の形を見直し、より広範囲な来場者の獲得の為には、時代にあった企画内容と、積極的な組織のPRが必須であると考えた。そしてターゲットとする客層に対してハイレベルのコンテンツを提供できるよう、イベント自体に付加価値をつける施策を打ち出した。その結果、従来の約2倍の来場者を呼び込み、組織を大々的にPRすることに成功した。

大学時代にチームを巻き込んで成果を出したエピソードについて教えてください

前述の運営班内で意見の相違があった際に、班員が互いに理解し合うことで方向性を統一し、成果を出すことができた。立場上、イベントに対する責任感が先走ってしまい、1人で仕事をしようとし、方向性が合わない時期があった。しかし、その状況は仕事効率や班員の士気の低下に繋がると気付き、チームとして結果を出す為にはどうすれば良いか考え、以下の二点に注力した。（1）班員と直接話し合う機会を増やした。会議では少数意見を聞けないことが多かった為、個人と対話する機会を増やした。埋もれていた意見を取り入れ、今後の方針に反映し、班内の方向性を統一した。（2）各々の特性を理解し、適切な場面で機能できるよう仕事を分配した。自身の能力を存分に発揮し、一つの仕事に対し全員が関わることで、仕事への責任感を持ち全員が運営に関われるチームを作り一体感を生み出した。このように最初は独善的であったが、チーム全体を俯瞰し班員の士気を向上させた。

トヨタに対する熱意や、自分が将来やっていきたいことなどを熱く語れたこと。ただ最終面接で落とされたので、トヨタらしさや、その熱量はまだまだ足りていなかったのではないかと思われる。

大きな部屋で、面接官が遠く、声を張る必要があった。終始緊張感のある雰囲気の中で面接が行われた。質問に目安の時間が設定されるが、落ち着いて話すようにした。

身近な人からあなたはどのような人だと言われますか。またそのように言われる理由について教えてください

課題に対して真摯に取り組む力、そして周囲に影響を与え、サポートを獲得できる力があると言われる。これは幹部としての経験から来ている。組織に課題が生じた際、自ら解決するのではなく、周囲の人間を信頼した上で役割を与え、自発的に課題を発見させた。こうして組織を活発化させ、根本的な課題解決を試みた。それに対し、課題に対して没頭してしまい、客観的視点が持てなくなる時がたまにある。そういった時は、逐一周りにいる仲間のフィードバックをもらいながら、改善を繰り返し、自分のみが先に進むのではなく、チームで足並みを揃えて前に進めるような工夫をした。そうすることで、仲間のサポートを獲得しつつ、課題に対して全力で取り組めるような環境を作り出すことができた。

大学で専攻しているテーマおよびその内容について教えてください

現在憲法を専門とする研究室に所属している。私の直近の研究テーマは「基本的人権の享受主体」だ。日本において基本的人権を享受できるのは、憲法では「日本国民たる自然人」と規定されている。つまり、その保障は日本に在住する外国人に対しても全く同様に適用される訳ではない。というのも、どういった人権が外国人に保障されないのか現在の憲法では細かに規定されている訳ではないのだ。そこで、文言を手掛かりにすることは現実に合わず、権利の性質で判断する考え方が通説となっている。今後日本では国際環境の変化や少子高齢化の進行を背景として、外国人を巡る課題が増加していくと予想される。こういった課題は人権に関わることが多いため、憲法における人権規定との関係を明らかにすべきであるとし、私は国家の基本法である憲法や過去の判例にまで遡って検討した。