22卒 本選考ES
経営コンサルタント
22卒 | 慶應義塾大学 | 男性
- Q. ◆当社の事業内容や経営計画を踏まえて、このキャリアフィールドで実現したいことを教えてください。その実現のために、あなたのどのような強みが活かせるか、どのようなスキルを身に着けていく必要があるかも合わせて教えてください。
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A.
私は経営コンサルタントとして、周囲を巻き込みながらクライアントの想いを形にし、多くの人々に影響を与えたい。私はこれまでのサッカーやアルバイトなどの様々な経験において、目先の目標ではなく長期的に見て組織の解決するべき課題を見据え、周囲を巻き込み課題を解決してきた。実際に部で新歓代表を務めた際には目先の部員確保ではなく「チーム間競争と一体感」という組織の課題解決を見据えて周囲と共に活動を進め、5年ぶりの全国大会出場に貢献した。この組織の課題解決に向けて主体的に周囲を巻き込み、チームの成長に寄与したことにやりがいを感じたため、関係者を巻き込み、各々の強みを引き出すことが必要な経営コンサルタントを志望する。その際に私の「他者理解を通じて主体的に周囲を巻き込むことができる」強みを活かし、クライアントの想いを形にして多くの人々に影響を与えることができると考える。そしてその実現には「社内の全てのリソースを真に理解し、適切に提案するスキル」が不可欠だ。貴社では1年目からクライアントの前に立ち向き合うことができることから、常に自分を磨き続け、自分自身の夢を実現できる環境が貴社にはあると考え志望した。 続きを読む
- Q. あなたが大学入学後、「乗り越えた困難」、「挑戦し成し遂げたこと」、「最も力を入れた勉強(研究・ゼミ・授業など)」からいずれかのテーマを選び、具体的に教えてください。特に、目標達成に向けて課題・ハードルだと考えた点、その原因、及び自分なりに創意工夫した課題解決方法を重点的に教えてください。 (600字以内で簡潔に記入してください)
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A.
私が「挑戦し成し遂げたこと」は、準体育会サッカー部の新歓代表として、例年の2倍である100名の新入生を獲得し部に競争意識と一体感をもたらしたことだ。当部では5年ぶりの全国大会出場を目標としていたが、現状2つの課題があった。1つ目はトップチームのメンバー固定化によるチーム間競争の少なさ、2つ目はコロナ禍で練習が4ヶ月禁止され、部員の帰属意識を保つ必要があったことだ。私は部の課題を主体となって解決するために代表に志願し、100名の部員を巻き込み活動を進めた。まず、コロナを踏まえて担当者7名と事前のリサーチを入念に行なった上でSNSを活用した。中でも学内全てのサッカーサークルの協力を得て独自作成した「サッカーサークル比較表」が効果的だった。公開後フォロワーが新たに200名増加し、部の認知度を一層高めることができた。その上で部員と新入生のマッチングによって新入生の不安解消に直結するオンライン交流会を実施した。オンラインの特性を活かし参加者と各々が抱える不安や悩みを事前に把握でき、かつて似た悩みを抱えていた現役部員とのマッチングを実現できた。また、交流会を通じて各部員が主体的に部の魅力を考える機会を設けたことで各々が組織に所属する意味を再認識し帰属意識を高めることができた。その結果、100名の部員を獲得しチーム間競争および一体感を組織にもたらし、5年ぶりの全国大会出場の達成に貢献した。 続きを読む
- Q. 企業を1つ選び、あなたなりの視点からその企業が直面している問題点を1つ挙げてください。 その上で、問題の真因を明らかにし、企業がとるべき解決策を、あなたがNRIのコンサルタントになったと仮定して、提案してください。 (600字以内で簡潔に記入してください)
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A.
企業:東急不動産株式会社 この企業を選んだ理由は2つある。第一に総合デベロッパーであること。第二に商業事業に力を入れており、かつ商業事業は三井不動産に現状及ばないためである。 課題:ECサイトの拡大により、商業施設に求められる役割が変化している。今後も消費者から求められるためには、「ものを買う場所」から「ニーズが変化しても求められる場所」への転換が必要である。現状モノ消費からコト消費へと消費特性が変化しているが、今後も予測できない変化が訪れると考える。そこで私は、「ニーズが変化しても求められる場所」として商業施設が存続していくためには、変化の激しい利用者ニーズを捉え予測することが不可欠だと考える。貴社のコンサルタントとして、「東急不動産関連施設で利用可能なアプリ」の開発を解決策として提案したい。アプリの導入支援によるメリットは短期的、中長期的目線それぞれ1つずつある。まず短期的には、「顧客データの集約と活用」が可能となることだ。それにより変化する顧客ニーズを捉え対応することができ、常に求められる施設として成長することができる。中長期的には、「他事業におけるデータ活用」が可能となることだ。総合デベロッパーとして多岐にわたる事業領域を活かし、住宅・オフィス・商業・ホテルなど様々な事業において企業の「ファン」を生み、更なる事業やサービスに繋げ企業としての成長を実現できると考える。 続きを読む