【究極の乗り心地を実現】【17卒】 三井物産 総合職の通過ES(エントリーシート) No.8700（早稲田大学大学院/男性）（2016/9/6公開）

制御工学を専門とする研究室に所属している。路面の凹凸により発生する自動車の車体の振動を効率的に抑制することで乗り心地と安全性を向上させることを目的とし、サスペンション機構を含めた自動車の数理モデルを構築して数値解析シミュレーションソフトにより研究を行っている。現代制御と呼ばれる理論を応用して新たな制御手法の提案を行っており、従来手法と比較検討をすることで提案手法の妥当性を検証している。 続きを読む

前提条件を幾つか設定する。まず、どこでもドアの開発に成功したのは自社が初めてであり、今後技術の流出がない限り競合は現れない。次に、どこでもドアは１つ生産するのに約5年の時間と多大な労力を要し、大量生産は不可能である。また、現段階で世界に１つしかないものとする。さて、値付けをするにあたり、開発者のどこでもドアに懸ける思い・理念をベースにして考える。どこでもドアは誰もが一度使用してみたいと羨む、いわば究極のアトラクションである。開発者は、行きたい場所にドアを開くだけで到達できるという唯一無二の体験を低価格で多くの人に提供したいと考えており、どこでもドアを利益創造の手段とは考えていない。これらの条件を考慮して、相応しい販売先を考える。販売先には大きく個人・国・企業がある。まず、個人への販売はするべきではない。使用を一人で独占し、私利私欲の道に走る危険性があるからである。また、たとえ開発者の思いを理解した善良な人の手に渡ったとしても、個人の力だけでは多くの人に体験を提供することは難しいと考えられる。次に、国への販売も避けたほうが良い。国家の所有物になると、軍事目的等のために使用される可能性が高くなると考えられ、本来の体験の提供という目的は後回しにされ兼ねない。最後に企業であるが、アミューズメント施設を運営し、CSR活動を推進している企業が相応しい販売先であると考える。なぜなら、アミューズメント施設は体験を提供することがひとつの役割であり、開発者の理念と一致する場である。また、CSR活動を推進している企業であれば、利益追求のためだけに使用することも考え難い。販売に関しては、技術流出防止の観点から、所有権が自社に帰属するレンタル契約にすべきである。一人一回の使用を2000円、月に3万人利用するものとし、売上の5%がレンタル先の企業の利益とするとレンタル料は月5700万が妥当だと考える。 続きを読む